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「移植に安全確認不可欠」ｉＰＳ細胞で山中教授
(Kyoto Shimbun 2009年1月9日(金))
　
山中伸弥京都大教授は９日、ｉＰＳ（人工多能性幹）細胞を作るときに、特定の遺伝子導入の有無や元の細胞の種類によって、その後の腫瘍（しゅよう）形成や寿命が異なるというマウスの研究結果を報告した。細胞移植治療の実現には安全性の慎重な確認が不可欠なことをあらためて示した。
大阪府豊中市であったシンポジウム「幹細胞と多能性」（千里ライフサイエンス振興財団主催）で報告した。
山中教授らは、皮膚細胞からのｉＰＳ細胞作製で、レトロウイルスを用いても、発がんに関係すると考えられるｃ－Ｍｙｃ遺伝子を除く３つの遺伝子の導入だけなら、ｉＰＳ細胞を使って生まれたマウス（キメラマウス）の腫瘍形成が抑えられることを確認した。また、レトロウイルスを使わなくても、ｃ－Ｍｙｃ遺伝子を導入する手法では、腫瘍形成が増えた。
一方、胃や肝臓から作製したｉＰＳ細胞は、ｃ－Ｍｙｃ遺伝子を入れても腫瘍形成は少なかったが、キメラマウスの寿命は短くなった。山中教授は「できた細胞の遺伝子発現の違いは分からず、何が起こっているのか調べたい。マウスでの結果だが、安全性は長期的に確認する必要がある」と話している。
また、細胞分裂ごとに短くなるＤＮＡの「のりしろ」のテロメアが、６、３６、８１歳それぞれから作製したｉＰＳ細胞のいずれも長さが回復したことも分かった。老化した細胞も「若返る」ことになり、機能する細胞としての能力が確認された。
■パーキンソン病患者からｉＰＳ細胞
シンポジウム「幹細胞と多能性」で慶応大医学部の岡野栄之教授は、家族性のパーキンソン病患者の細胞からｉＰＳ細胞を作製したことを明らかにした。神経細胞への分化誘導を行っており、疾患の原因解明や治療法の研究につなげる。
順天堂大の服部信孝教授との共同研究で、６０代の患者から提供を受けて作製、ｉＰＳ細胞に特徴的な形態と遺伝子発現を認めた。
パーキンソン病はさまざまな原因で発症し、これまでに１２の関連遺伝子が特定されている。患者はうち１つの異常が分かっており、遺伝子と発症との関連を調べる。
研究グループは、網膜変性症や統合失調症などの患者からも細胞の提供を受けており、ｉＰＳ細胞の作製を進める。