患者（医療消費者）のための医療コミュの「医療機能情報提供制度」来月から全国で詳細公開

医療機関の情報を患者にインターネットで提供する「医療機能情報提供制度」が新年度から本格的に運用され、４月からはすべての都道府県で、治療実績などの詳細な情報が公開される。こうした情報をうまく利用し、医療機関選びに役立てたい。

　制度は、都道府県が病院や診療所、歯科診療所、助産所から年１回以上、報告を受けた情報を公表するもの。２００７年度に始まったが、導入当初は医療機関の名称や所在地、診療科目といった基本情報のみの公表だった。

　今年度中に追加して公表されるのは、専門医の種類や人数▽集中治療室やＭＲＩ（磁気共鳴画像）装置といった設備の有無▽治療実績▽差額ベッド代▽クレジットカード払いの可否▽対応可能な外国語――など。治療実績とは、胃がんや肺がんといった病気の手術件数や放射線治療の実施の有無などで、脳や消化器などの分野ごとに掲載される。

　休日や夜中などに診療している医療機関を検索できるほか、自宅の位置を登録しておき、周辺の医療機関をすぐに探せる機能を備えているものもある。都道府県によって使い方が異なるため、あらかじめページの機能を知っておくと、いざという時に使いやすい。

　例えば、東京都のページは、「東京都医療機関案内サービス　ひまわり」（http://www.himawari.metro.tokyo.jp/qq/qq13tomnlt.asp）。名称は都道府県ごとに異なるが、検索画面で、「○○県　医療情報」などと入力すると、すぐに見つけられるようだ。

　ただ、治療項目の欄を見ると、「経皮的冠動脈ステント留置術」など、一般的にはなじみの薄い名称が並んでいる。

　日本対がん協会マネジャー広報担当の小西宏さんは「医療機関選びの参考になる情報を提供しようという姿勢は評価できるが、専門的な手術名はカッコにくくり、患者に分かりやすい表現を使うなどの工夫が必要だ」と指摘する。

　また、治療や手術の件数は、病院からの自己申告である上、報告がなかったために空欄になっている項目も少なくない。

　小西さんは「例えば、がんの手術の場合、どの程度進行した患者に対する件数なのか分からない。情報をうのみにすることなく、主治医に質問する際の材料と考えて活用すればいいのでは」と提案する。