現場の外国為替！コミュの１月までの相場について

昨年後半の怒涛の為替相場が、新年明けにはどう推移するかが気になっていたが、1か月が経過して、いろいろと興味深い傾向が起こっているように思う。

１． テクニカル分析が非常に機能している。
年明けの相場は昨年ほど激しくない。ドル円はもとより、ユーロドルやポンドさえも例年よりは激しいが、それほど大騒ぎする展開ではない。そんな中でテクニカル分析が非常に有効に機能している。ドル円は上値が重くとても95円まで戻る気配がない中、87円前半を狙いたいムードが続いているが、介入への警戒感やポジションの積み上がり、ユーロの下落により相対的にドルはそれほど弱くないための攻めづらさといった、もろもろの理由で膠着している。ユーロはテクニカルに重要な１．３７台を割り込んでから、終始弱い展開となり、その後もサポートラインを下抜けて非常に不安定な状態だ。詳細は省くが、テクニカル分析がかなり有効な相場展開のようだ。

２． 株と為替
株高＝投資家の復活＝円安の方程式はすでに崩壊したと考えている。投資家の復活＝円安の式の間には、「キャリートレードの復活」というキーワードが入るのだが、すでに世界中の低金利とボラティリティーの高止まりにより、投資家が多少復活してもキャリートレードなど有効ではなくなっているからだ。
一方でその反対の方程式である「株安＝円高」は依然有効である。特にこれから日本の投資家の３月末の本決算を迎えるにあたり、その傾向は強くなると予想されている。個人的にはその辺には疑問も感じている。確かにこれまでは株価が下落して決算を迎えた場合に、海外の資産を売却してその利益を国内に還元するため、円高になる傾向があった。しかし、今や海外資産は大きく下落し、また価格すらないものもあり、海外資産を売却することは資産の圧縮にはなるが、利益還元とはならないからだ。
しかし、実際には海外からの撤退を始め、ここまで景気後退が深刻化すると国内への回帰の傾向は強くなることは事実であろう。

３． 金利と為替
最近になって最も注目の高いテーマの一つは米国の金利であろう。ここへきて米国の金利は上昇している。それも悪い金利上である。１月の米国の経済指標は軒並み酷いものだった。雇用、製造、消費、住宅、どれをとってみても、最悪だ。通常の相場であれば、いわゆる「質への逃避」から債券は買われ、その結果として金利は低下する。ところが、米国では金利が上昇している。それはこれから米国政府が景気対策、あるいは金融秩序回復のために天文学的な財政負担を強いられること、また実際にここ最近の国債の入札が不調なことである。
オバマ率いる新しいアメリカと米国債券の最大の保有国である中国との、為替相場をめぐる今後の対立も、金利上昇要因になっているかもしれない。とにもかくにも、この金利上昇は米国にはきわめてネガティブであり、今後の新たなドル安材料となりかねない。

４． 信用問題再現
もうひとつ気になるのは、市場の短期金利の上昇傾向である。昨年のリーマンブラザーズの破たんで市場の信用懸念はかってないほど高まり、LIBOR、市場金利ともに急上昇したことは記憶に新しい。その後FRBの強烈な金融緩和政策によりLIBOR、市場の金利は急激に低下した。その後も当局の金融緩和は強力になる一方であるにも関わらず、市場金利が上昇している。L1BOR＋１０〜２０BPのプレミアムを払わないと資金を調達できないのだ。これは非常に興味深い。
通常なにか危機が発生し、今回のように当局が対応した場合、時間の経過とともに問題は消え去るのが普通である。時間をどれほど要するかという問題はあるにせよ、ある程度の時間が経過してから、また同じ問題が復活するということはないのである。そういう意味では、足もとの金利上昇は非常に気になる動きであり、これは市場が当局の対応にもかかわらず、この先複数の金融機関が破たんし、再び信用問題が起こると考えていることを示唆しているのである。
そうなればもちろん、リスク回避のムードが急激に高まり、円高にも拍車がかかる。ユーロ円の１００円割れが冗談ではなくなる可能性もあるのだ。

時間がないため、思いついたことを書きなぐっているため、まとまりがなくて、申し訳ない。これ以外に中国への懸念と話題の欧州のことを書くつもりだが、次回にしたい。