a. 1)に抵抗がある場合→再IPOの優先度低下
b. 2)に抵抗がある場合→第三者への売却の優先度低下
c. 3)に抵抗がある場合→自己株取得・再MBOの優先度低下
d. 4)の意向が強い場合→再IPOであればいつでも売却可能になるため、好まれる場合が多いかもしれません(もちろん第三者への売却等でもPEの売却時にtagで売ることは考えられるのですが)
e. 5)で短期に回収したい場合→再IPOの優先度低下
x. 非公開化の動機(=非公開化の長所)が「とにかく上場が面倒になった、上場に伴うリスクに嫌気が差した」というのであれば、上記a.のシナリオだし、
y. 「親会社からノンコアに位置づけられて売却が決まったけど絶対に他社の傘下に入りたくない」というのであれば、b.のシナリオだし(→実際には事業会社に一定シェア譲渡することなくPE持分を売り切るのは結構大変な気もしますが)
みたいな感じではないでしょうか。