ハンセン病問題を考えるコミュの全国皮膚科医連携で回復者診療　学会、ネットワーク整備へ

　日本皮膚科学会と日本ハンセン病学会が、ハンセン病回復者の診療体制の充実を図るため、全国の皮膚科医でつくる「ハンセン病診療ネットワーク」を発足させることが一日分かった。ハンセン病に関心の高い医師を募り、一年後をめどに、回復者が気兼ねなく医療機関を受診できる環境を整える。

　日本皮膚科学会員の、小野友道・熊本保健科学大学副学長によると、療養所に入所していない回復者（退所者、非入所者）は、全国で二千人いると言われる。

　現在、ハンセン病の治療には多剤併用療法が取り入れられているが、それ以前のプロミンなど単剤治療で治癒した人の場合、高齢化に伴い再発も懸念されている。

　また、療養所外で生活している回復者は、ハンセン病の既往歴を言い出しにくかったり、家族や職場に知れるのを恐れ、遠方であっても療養所で診療を受けるケースがほとんどだという。

　同ネットワークでは、ハンセン病を理解し、的確に診断できる皮膚科医を養成した上で、医師のリストを回復者に公開する。回復者はこのリストを利用することで、診療拒否を受けたり、既往歴を知られる心配もなく、安心して受診できる。皮膚科医の紹介で、他の疾患も受けやすくなる。

　回復者から医療体制の充実を求める声が強まり、小野氏と国立感染症研究所ハンセン病研究センターの石井則久・生体防御部長が中心となって準備を進めてきた。

　十一月中旬、東京で開かれた第一回の講習会には関東、関西の皮膚科医を中心に、約六十人が参加。ハンセン病の検査方法などを学んだ。小野氏は「参加する医師の数を増やし、回復者が安心して受診できる体制を早くつくり上げたい」と話す。

　国立ハンセン病療養所・菊池恵楓園（合志市）を〇二年に退所した中修一さん（６４）＝熊本市＝は「医療面の不安は、社会復帰のネックにもなっている。ハンセン病には特有の後遺症があり、知識のある医療機関が増えるのはありがたい」と期待している。（本田清悟、中原功一朗）

熊本日日新聞2006年12月2日朝刊

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退所者のハンセン病治療体制をどう確立するか、埼玉に診療所をOPENした並里まさ子先生が問いかけてきました。以前では志ある療養所医師が「プロミンなど治療薬などを大量に持って往診の旅をまわった」（荒川巖元松丘保養園長のお話より）など、療養所入所以外には京大病院や阪大病院など一部の外来診療を行っていた医療機関のほかは機会に恵まれていなければ診療をうける機会はすくなかったとのこと。現在でも北海道から埼玉まで検査に出向くそうです（ハンセン病市民学会HP「発信塔」収録「おうえんポリクリニック便り【２】参照）。

今回の取り組みが退所者の医療水準向上のきっかけになれば、と期待して注視しています。