社会福祉士対策～☆コミュのサクっと老人福祉論

特に意味はないですが・・・手始めに老人福祉論から始めてみましょう。
最初の頃は、基本編です。
知らなければ必ず覚えましょう！！！

※まずは、何も見ないで解いて見ましょう。
※分からなければ、調べましょう。

コメント(5)

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老人福祉論１

とりあえず10問です。
基本編なので、間違えた・知らない事は覚えましょう！

（　）に適切な語句を入れてください。

1.65歳以上75歳未満を（　）という。
2.75歳以上を（　）という。
3.前期高齢者と後期高齢者を比べると、有病率では（　）の方が高い。
4.前期高齢者と後期高齢者を比べると、寝たきり率は（　）の方が高い。
5.0歳～14歳を（　）人口という。
6.15歳～64歳を（　）人口という。
7.65歳以上を（　）人口という。
8.1人の女性が生涯に産む子どもの数を表す（　）は、2006年には1.32である。
9.2005年の65歳以上の者の子どもとの同居率は（　）％である。
10.厚生労働省の推計によると、2015年の「何らかの介護支援を必要とする認知症がある高齢者」は（　）人といわれている。

解答は8月16日にアップします。

[2] mixiユーザー 08月16日 20:15

老人福祉論１の解答です。

1.65歳以上75歳未満を（前期高齢者）という。
2.75歳以上を（後期高齢者）という。
3.前期高齢者と後期高齢者を比べると、有病率では（後期高齢者）の方が高い。
4.前期高齢者と後期高齢者を比べると、寝たきり率は（後期高齢者）の方が高い。
5.0歳～14歳を（年少）人口という。
6.15歳～64歳を（生産年齢人口）人口という。
7.65歳以上を（老年）人口という。
8.1人の女性が生涯に産む子どもの数を表す（合計特殊出生率）は、2006年には1.32である。
9.2005年の65歳以上の者の子どもとの同居率は（45）％である。
10.厚生労働省の推計によると、2015年の「何らかの介護支援を必要とする認知症がある高齢者」は（250万）人といわれている。

※いかがでしたか？？？
※5、6、7の人口分布はできれば、それぞれの割合も把握しましょう。

[3] mixiユーザー 08月16日 20:18

老人福祉論２の問題です。

（　）に適切な語句を入れてください。

1.「高齢者世帯」とは、65歳以上のみで構成されるか、もしくはこれに（　）歳未満の未婚の者が加わった世帯をいう。
2.老人福祉法は（　）年に制定された。
3.（　）は、1971年に制定され、定年の引き上げ、継続雇用制度の導入による雇用確保の促進、高年齢者等の再就職の促進、定年退職者等の就業機会の確保などを総合的に講じることを目的としている。
4.1982年に制定された（　）の目的は、国民の老後における健康の保持と適切な医療の確保を図ることなどである。
5.2008年4月からは老人保健法が「（　）」に改称され、75歳以上の高齢者に関しては、新たに独立した後期高齢者医療制度が創設される。
6.後期高齢者医療制度では、後期高齢者が被保険者として負担する保険料が（　）割、現役世代からの支援金が約4割、公費が約5割という負担割合によって医療費が賄われる。
7.1995年に制定された高齢社会対策基本法によって、国に（　）会議を設置することが定められている。
8.1989年に策定された「高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略〈ゴールドプラン〉」は1994年に「高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略の見直しについて〈新ゴールドプラン〉」として見直しが行われ、その後1999年には、「（　）として新たな目標が示され、2004年に終了した。
9.厚生労働省の人口動態調査によれば、死亡の場所別に見た死亡数・構成割合は、2005年で、病院での死亡は約（　）％となっている。
10.2005年患者調査によると、全入院患者のうち65歳以上は約（　）割である。

※この辺も基本＆大切です。
※解答は、8月18日にアップします。

[4] mixiユーザー 08月20日 21:38

老人福祉論２の解答です。
ごめんなさい、1日遅れのアップです。

1.「高齢者世帯」とは、65歳以上のみで構成されるか、もしくはこれに（18）歳未満の未婚の者が加わった世帯をいう。
2.老人福祉法は（1963）年に制定された。
3.（高年齢者等の雇用の安定等に関する法律〈高年齢者雇用安定法〉）は、1971年に制定され、定年の引き上げ、継続雇用制度の導入による雇用確保の促進、高年齢者等の再就職の促進、定年退職者等の就業機会の確保などを総合的に講じることを目的としている。
4.1982年に制定された（老人保健法）の目的は、国民の老後における健康の保持と適切な医療の確保を図ることなどである。
5.2008年4月からは老人保健法が「（高齢者の医療の確保に関する法律）」に改称され、75歳以上の高齢者に関しては、新たに独立した後期高齢者医療制度が創設される。
6.後期高齢者医療制度では、後期高齢者が被保険者として負担する保険料が（1）割、現役世代からの支援金が約4割、公費が約5割という負担割合によって医療費が賄われる。
7.1995年に制定された高齢社会対策基本法によって、国に（高齢社会対策）会議を設置することが定められている。
8.1989年に策定された「高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略〈ゴールドプラン〉」は1994年に「高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略の見直しについて〈新ゴールドプラン〉」として見直しが行われ、その後1999年には、「（今後5ヵ年の高齢者保健福祉施策の方向〈ゴールドプラン21〉）として新たな目標が示され、2004年に終了した。
9.厚生労働省の人口動態調査によれば、死亡の場所別に見た死亡数・構成割合は、2005年で、病院での死亡は約（80）％となっている。
10.2005年患者調査によると、全入院患者のうち65歳以上は約（6）割である。

※老人保健法の改正は、要注意です！！！
※ゴールドプラン～ゴールドプラン21の流れも重要です！

[5] mixiユーザー 08月20日 21:41

老人福祉論３の問題です。

（　）に適切な語句を入れてください。

1.2004年の国民生活基礎調査によると、介護保険法の上での介護が必要となった原因は、（　）、高齢による衰弱、転倒・骨折、認知症の順となっている。
2.2005年の労働力調査によると、わが国の65歳以上の労働力人口は（　）人となっている。
3.2006年の国民生活基礎調査によると、高齢者世帯における1世帯あたりの平均所得金額は約（　）円である。
4.高齢者世帯の収入源で最も多いのは（　）による収入である。
5.老人福祉法上の在宅福祉サービスは、老人居宅生活支援事業として、老人居宅介護等事業〈ホームヘルプサービス事業〉、老人デイサービス事業、老人短期入所事業〈ショートステイ事業〉、（　）事業、認知症対応型老人共同生活援助事業〈認知症高齢者向けグループホーム〉の5つの事業が規定されている。
6.老人福祉法による老人居宅生活支援事業は（　）によるサービスの利用が基本であり、例外的に市町村の措置によるサービス供給がなされる。
7.老人福祉法上の老人福祉施設は、老人デイサービスセンター、老人短期入所施設、（　）、特別養護老人ホーム、軽費老人ホーム、老人福祉センター、老人介護支援センター〈在宅介護支援センター〉の7施設である。
8.ホームヘルパー研修は1991年から実施されており、1級課程は（　）ヘルパー、2級は常勤型ヘルパー、3級は非常勤のヘルパーとして位置づけられている。
9.軽費老人ホームは原則として（　）歳以上の者を対象とする。
10.軽費老人ホームはその機能によって、A型、B型、（　）に分類される。

※まだまだ基礎編。がんばって覚えましょう！！！
※解答は8月22日にアップします。

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