春秋航空で中国格安空の旅！コミュの春秋航空董事長インタビュー

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☆♪☆　春秋航空董事長インタビュー【上海−茨城4千円】を発売開始 ☆♪☆
〜*〜〜*〜〜*〜　＜今後も国際線は日本便メインに＞　〜*〜〜*〜〜*〜

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BIZ presso 2010年9月7日　第100号より


『民営格安航空会社の春秋航空が8月30日、上海−茨城便の9月下旬
の航空券の販売を自社サイト上で開始した。最安値の片道4000円の航
空券はわずか19分で完売したという。「中国民営初の国際線」「激安チ
ケット」により、日中で話題をさらい、“　時の航空会社　”　となった春秋航
空の董事長、王正華氏をインタビューした。


■■■■7月28日、中国民営航空会社として初となる国際線、上海浦東−
茨城便の運行を開始した。航空券の販売状況や搭乗率はどうか。

「現在、上海−茨城便を週3便往復運行している。運行開始から3週間の
搭乗率は72％と理想的ではなかった。当初、航空券の半分は中国の旅
行代理店で、半分は日本の旅行代理店で販売する計画だった。ふたを開
けてみると日本の代理店の価格設定が割高で、販売の足を引っ張ることに
なった。そこで日本の代理店分の一部をわれわれが引き取り、8月30日か
らインターネットでの直販を開始することにした。特売の片道4000円チケッ
トは1便につき全座席の約1割を販売し、すぐに完売した。他価格帯の
8000円、1万2000円、1万4000円も売れ行きがよく、搭乗率は今後大
幅に高まるだろう。当初3週間は中国人搭乗者が6割、日本人客が4割
だったが、ネット販売サイトへの日本からのアクセスが非常に多く、日本
人の割合が増えていくことが予想される」



■■■■当初は上海−茨城便の就航を不安視する声もあった。

「国際線初の運航先に日本を選んだのはハードルが高かったからだ。日
本は規制が厳しく、手続きも頻雑。そこに敢えて挑戦し、成功させようと
考えた。当初、中国のマスコミ論調は悲観的で、失敗するのではと心配
する声も聞かれた。ところが就航を成功させると一気に風向きが変わった。
日本でも同じだ。日本人の多くが＜中国の格安航空会社＞と聞き、安全
面やサービス面を不安視していたと聞く。それが、春秋航空の機体やサー
ビスを実際に目の当たりにすると、肯定的な報道が大勢を占めるようになっ
た。上海−茨城便を成功させたことは、当社にとって非常に大きな意味が
あったと思う」



■■■■韓国、ロシア、タイなどへの就航も検討しているが、今後も国際線の
中心は日本。日本の他航空への申請も進めている。

「先々には茨城空港だけでなく、富士山が近い静岡空港や四国、九州、
北海道の空港、それからもちろん成田や羽田への就航を目指す。今回茨
城空港に決めたのは、春秋航空を誘致したいという茨城県知事の橋本昌
さんの熱意を感じたことが大きい。＜中国に行ったことがない茨城の人々
に茨城空港から訪中して欲しい＞と考える橋本さんと＜庶民に気軽に飛行
機を利用して欲しい＞という私の理念は非常に近いと感じた。今後韓国、
ロシア、タイ、さらに　“出境線”　の香港・マカオ・台湾地区への就航も申請
する予定だが、国際線はあくまで日本便を重点に展開する。現在グループ
会社の春秋国旅の日本ツアーが非常に盛況だ。今後も日本旅行のニーズ
は拡大するだろう。上海−茨城便は就航から１ヵ月で黒字化し、収益面で
も日本便に自信を深めている」





■■■■パイロット不足が深刻化する中、日本航空（ＪＡＬ）の早期退職者の採
用を考えている。またＪＡＬや全日本空輸（ＡＮＡ）が設立を予定する格安航
空会社への出資を検討している。

「20年前に旅行社（春秋国旅）を設立した当時、ＪＡＬは世界最高レベルの
サービスを提供する航空会社として、私の憧れの存在だった。年内に同社
のパイロット800人超が早期退職すると聞いているが、こうした方々を当社
で採用したいと考えている。また、ＪＡＬやＡＮＡが設立を検討する格安航空
会社に出資できればと思う。これが実現すれば、パイロット不足も一気に
解決するだとう」



■■■■今後も中国トップの旅行会社、春秋国旅とのシナジーを発揮しながら
路線を増やし、春秋航空のビジネスを拡大していく。

「現在、中国40都市強を結ぶ路線を運営しているが、多くがフィーダー線
（地方都市への接続線）だ。今後、民間開放の流れの中、基線路線への
参入のチャンスが生まれると信じている。春秋航空は、運航開始からしば
らくは春秋国旅のお客様を送り込み、その後、認知度の高まりとともにビジ
ネス客の割合を増やしていくビジネスモデルだ。今後も2社でシナジーを
発揮しながら、国内線事業の拡大に努める。同時に、国際線も日本便を中
心に積極的に開拓していきたい」　』


BIZ presso 2010年9月7日　第100号より