Anti Soka Internationalコミュのそうか！　これは恐い大学だね！！

大学の反論文はがし学生処分
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=434116&media_id=2
秋田市のノースアジア大（旧・秋田経済法科大）が昨年１２月、構内の掲示物を無断ではぎ取ったとして、法学部の学生１人を退学処分、見張り役だったとして２人を無期停学処分にしたことが分かった。大学を取り上げた「週刊新潮」（０７年１１月８日号）の記事に対する、大学側の反論文書だった。無期停学２人のうち１人は復学し、１人は自主退学。退学処分の学生は４月からの再入学の手続きをしているという。

　持ち去りは１１月中旬で、１２月上旬に防犯カメラの映像で３人を特定。３人は事実を認め、「長い文書なのでゆっくり読みたかった」と話したという。３人が所属するバスケットボール部の顧問と外部コーチが「監督責任」で辞任し、部活動も約１カ月間禁止した。

　広報担当の道端忠孝法学部長は「反省すれば復学・再入学を認めると伝えており処分は適正」としている。【岡田悟】

これはちょっと処分がやり過ぎと思いきや・・・・

その背景には創価が絡んでいました・・・

ブログ博士の独り言によると・・・
http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-1091.html
秋田経法大を乗っ取った　「創価学会」弁護士の「伝書鳩スパイ網」恐怖政治
　例えて言うなら、鳩の群れにハゲタカが紛れ込んでしまったようなケースである。秋田県の「秋田経法大学」に新理事長が誕生したのは昨年春。以来、学内にはスパイ網が構築され、恐怖政治が始まった。教職員が鶴の一声で飛ばされ、伝統の校名が「ノースアジア大学」に変わり...。象牙の塔を乗っ取った男は、創価学会員の曰（いわく）つきの弁護士だった。週刊新潮11月8日号（10月31日発売）より参照のため引用／写真は同記事より参照のため引用
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創価学会幹部による学校「乗っ取り」

　一般に、「敵対的Ｍ＆Ａ」という事例があり、新潮誌（表題）の記事では、創価学会員による秋田経法大学の「乗っ取り劇」もそれになぞらえてはいる。だが、創価学会による「乗っ取り」が「Ｍ＆Ａ」と異なる点は、株式買占め等の客観的に「判りやすい」手法をとらない点にある。先ずターゲットの内部に「人」を送り込み、年月をかけて篭絡のための人脈網を内部に広げ、内側から「乗っ取りに対する」抵抗力を奪い去る。そして、いつの間にか支配権を握り、結果的に「乗っ取る」という「騙（だま）し」を駆使する手法に特徴がある。

　特定国の対日工作要綱の手法とよく似ており、一般の経営者におかれては注意を払われ、免疫性を高めておかれるべき事柄といえる。表題記事では、秋田経法大学「乗っ取り」に “成功”した小泉健氏（60）なる人物は、弁護士資格を持った創価学会員（しかも幹部）であることが記されている。記事に云く、『10年前、理事として大学に入り込んだその弁護士は、徐々に根を張り、立場を強め、昨年、懇意にしていた理事長を追い落として、ついに自らトップの座に就任した』と。

　さらに記事では、云く、『その後わずか1年半で、教授や講師など、象牙の塔の住人たちを恐怖政治で支配し、今や誰一人逆らうものがいない独裁体制を築いてしまったのだ』とある。この4月に、秋田経法大学として知られていた大学名も「ノースアジア大学」と改名。甲子園大会（高校野球）で知られる同付属高校も「明桜高校」へと変更したそうだ。内情も一変し、この理事長の意見に反対する教職員は、『呼びつけられて懲戒免職か、辞表を出すか、どちらか選べと迫られます（内部証言）』（記事）とのことだ。

　また、学内には「教育指導会」と称する監視組織まで設け、秘密警察ばりの情報網を設置して「反対者」を監視しているという。創価学会「そのもの」ではないか。そのためか、高校の校長もこの1年のうちに3人も替わるなど、激しい人事変動が見られるとのこと。主導的立場に上りつめるまでの数々の「騙し」といい、さて、主導権を掌握した後の恐怖体制といい、この人物が師匠と仰き、「本当は全体主義は一番理想の形態だ」とはばからない池田大作の手法とよく似てはいないか。
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三色をあしらったロゴマーク

　記事には、地元記者の談話が紹介されている。云く、『例えば、明桜高校という名称ですが、公明党の明に、池田大作名誉会長が好きな桜を組み合わせた名前です。ノースアジア大学のロゴマークの色は、創価学会の青、黄、赤の三色旗の色に似ています、小泉理事長体制になった後、学術交流を始めた韓国の大学は、かつて池田名誉会長に名誉博士の称号を与えていた大学でした』と。まさに、創価学会の体質そのものである。

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土地、施設の収得はカルトの特技

　記事では、また云く、『そのため創価大学の分校になるのではないか、大学を潰した後に創価学会の墓地を建設するのではないか、といった噂が絶えません』とある。創価学会が後者の憶測を否定している様子も併せて報じている。「はい、そうです」とは答えないであろう。新潮誌がウオッチャーの言葉を借りて指摘するように、池田大作に対し、ノースアジア大学から「国内初」の名誉学位が贈られることになるのかもしれない。

　創価学会の栄誉のために使えるだけ使い、不幸にも学校自体がもしも廃校化するようなことになれば、その跡地が創価学会が何らかの所有する可能性は否定できないだろう。一般常識では測れない行動に出る。それがカルトである。意外な土地や施設が、いつの間にカルトの手に渡っている。その実例は多い。表題も決して例外ではないことを、ジャーナリズムはさらに深く掘り下げ調査すべきだろう。短稿にて。
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【筆者記】

　表題の小泉健氏は、創価学会の幹部（秋田県の分県副県長）であり、弁護士資格を持つ。各方面からいただいた古い資料を調べれば、池田大作が提唱する「総体革命（そうたいかくめい）」は見果てぬ夢のようだ。政界進出や省庁篭絡と並び、法曹分野に創価学会員を大量に送り込むことは、池田大作の積年の布石の1つであることが指摘できる。

　だが、新潮誌の絶えざる周知努力の一環として、表題のノースアジア大学の実例もこれで広く知られることとなり、良識の歯止めがかかることを願う。また、創価学会の体質は特定国との親和性が非常に高い。社会に様々な毒害を垂れ流し、迷惑を及ぼすよりは、団体ごと特定国へ移った方がすっきりと活動できるのはないか。

こ、恐い・・・


こんな大学には入りたくない(;´Д`)・・・

しかし大学側がそもそもこんな事を平気でできることは週刊新潮の記事が正しいのではと感じました。

これも創価の「総体革命」の一環でしょうか？
我々は警戒すべきでしょう・・・