失敗しない社長を創る--起業コミュの適正な粗利率

たとえSONYが、”どこでもドアー”のように画期的な商品を発売しても、その利益率が１０％以下ならヨドバシカメラで売られる事は無い。

流通、小売業界での粗利率の死守は、絶対的な命題で、商品力うんにん、取引の関係うんぬんより上位に位置し、その決まりが破られることは無い。

また、それは発売するメーカーにとっても同じことで、シェア優先とか、競合他社に対する対抗商品といえども、メーカーの存在価値である利益率を下回って発売されることは無い。

一般的に、商品の適正な粗利率は、業種業態によっても違うが、２０％から６０％程度である。
と、いうことは、商品やサービスの原価率を４０％から８０％の間で供給することになる。

医薬品や飲料のように、開発費，研究費、それに広告料で膨大なOUTが、必要な商品は、原価率が１０％以下の場合もあるが、だいたいは、そうした適正な粗利率の中で商品が作られ、販売されている。

私が、個人的にMLM（マルチレベルマーケティング）と呼ばれるネットワークビジネスを評価しない、かつ嫌う理由が、この適正な原価率というものである。

本来、商品というのは、マーケットが決めるプライスがあり、そのマーケットプライスの中で、いかに適正な利益を確保できるかという企業努力で成立している。

しかし、MLMの場合は、商品の中に占める、メンバーへのコミッションが大きくリーズナブルなC/P（コスト・パー・パフォーマンス）いわゆる性能対価格比から逸脱している。
そのからくりを付加価値（安全とか、特別に優れているなどのうたい文句）や、メンバーへのイベントで隠蔽しているが、そうした、販促費用そのものがさらに商品の本来の性能原価率を低くしている。

物造りに携わっている人なら、どんなに効能をうたっても、その原価率は、用意に想像できる。

だから、私はMLMを評価しないし、ブランド物もしかりと、いうことになる。

しかし、逆に言えば、ベンチャー企業が送り出す商品も、そうした目に見えない付加価値と付加価値感を演出する手法は大事なことだと思う。
あくまでも適正な範囲の中で・・・・

そうしなければ、賢いユーザー、顧客は、必ず真贋を見極めて購入する