外務省は日本がポルノ大国であることを世界に認めさせるべきだ

外国人に理解されにくもののひとつに「建前と本音の使い分け」がある。日本は西洋列国の圧力に屈して１８歳未満の少年少女(所謂、児童)に関わる性的行為を禁止する国内法を制定したものの、それは建前であって日本の実情とは乖離している。

春画を含む浮世絵は海外に多数流出して幾多の人に感銘を与え芸術的意欲を高めることにも繋がったが、インターネットの隆盛によって児童を扱った日本のポルノアニメは世界に知られこととなった。またアジア人のポルノビデオは日本製が多数を占めてるものの、日本では国内法によって性表現が厳しく禁じられている、などなど、建前と本音の違いを海外に熟知させるべきである。

海外における児童買春は往々にして貧困と関わりあるが、日本においては当人の小遣い稼ぎが主であって大抵の場合搾取とは縁がない。といったことをよく伝え、日本の実状に口出しをするのは内政干渉と等しいと強く抗議することが外務省の為すべきことである。



「日本の女子学生の13％が援助交際」国連報告者の発言、外務省が撤回要求
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=32&from=diary&id=3704592