「過去３０年の地震学が崩壊した」。東日本大震災の巨大地震に地震学者が打ちひしがれている。史上最大の地震を予測できず、研究を防災に生かせなかったからだ。敗北の裏には、過去の経験則に基づく地震学の限界があった。東海地震の予知もハードルは高く、「予知失敗」を前提とした対策が求められる。（長内洋介）
前例がない
マグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震は、なぜノーマークだったのか。政府の地震調査委員会で長期予測に携わってきた島崎邦彦東大名誉教授は、まず「歴史の空白」を挙げる。
日本は地震の記録が世界で最も多く残っている国だ。史上最古の地震は日本書紀に書かれた大和時代の４１６年。その後も京都などで日記や歴史書に記載され、江戸時代の大地震はすべて記録されている。
ところが、都から遠く離れた東北地方では平安時代半ばから江戸初期までの数百年間、記録がまったくない。今回のような巨大地震は江戸以降もなく「起きないという考えに自然と傾きがちだった」（島崎氏）。
過去の地震から規則性を見いだし、それを検証して将来を考えるのが地震予測の基本だ。前例がないと研究は進まない。地震学は自然科学であると同時に、歴史学の側面もある。そこに盲点が潜んでいた。
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定説の呪縛
科学的な見地からも、東北地方のＭ９クラスの巨大地震は否定されていた。
地球の陸地や海底は、プレートと呼ばれる複数の大きな板状の岩で覆われている。海のプレートは徐々に移動し、陸のプレートの下に沈み込む。２つのプレートの境界がある海溝付近が巨大地震のすみかだ。
ただ、プレート境界は場所によって性質が違う。チリ地震で有名なチリ海溝は、普段はがっちり固着して動かず、あるとき急にずれて巨大地震を起こす。一方、マリアナ海溝や伊豆・小笠原海溝は普段から境界面がずるずると動いているため、大地震は起きない。
東北沖の日本海溝は、北は「がっちり型」だが、南は「ずるずる型」とされ、全体が連動する巨大地震は起きないというのが１９８０年代以降の定説だった。
「Ｍ９は限られた場所でしか起きないという考え方はスマトラ沖地震で否定され、今回で息の根を止められた。根本から疑って考えるべきだった」。島崎氏は無念さを隠さない。
前兆現象
「どうして予知できなかったのか」。大震災後、こんな声が研究機関などに寄せられたという。結論から言えば、今回の地震の直前予知は不可能だ。
将来の発生確率を推定する長期予測と異なり、予知はその地震が起きる過程を想定し、前兆現象を見つけることが必要だ。今回の地震はそもそも発生を想定しておらず、前兆の観測態勢もなかった。２日前に近くで起きたＭ７級は前兆現象の「前震」とみられ、今後の検証が必要だが、それは「本震」が起きた後で分かった結果論でしかない。
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仮に前震の時点で「巨大地震が来る」と発表したらどうなったか。大混乱を招いたか、無視されたかのどちらかだろう。予知は学術的な判断だけでなく、社会の受け入れ態勢がないと情報として成立しない。
社会の備え
予知の体制が唯一、整っているとされる東海地震。地震の直前、プレート境界がわずかに動き出す「前兆すべり」をとらえる作戦だ。気象庁は東海地方の想定震源域で地殻変動を２４時間監視しており、前兆すべりが起きれば確実にキャッチできるという。
ただ、問題は前兆すべりが起きる保証はないということだ。防災科学技術研究所の岡田義光理事長は「運が良ければ予知できるが、可能性は２、３割かそれ以下。予知できると考えるのは危険」と警鐘を鳴らす。
東海地震は、隣接する東南海地震や南海地震と連動して起きる可能性も高まっている。約６５年前の東南海・南海地震は紀伊半島沖が震源だった。東海が連動する場合、現在の想定震源域とは違う場所で地盤が割れ始める可能性があり、そうなれば予知は困難。３つの地震が連動すると、今回の大震災に迫る巨大なエネルギーが予想されており、予知を前提としない社会の備えが急務だ。
阪神大震災以降、海溝型地震の研究は衛星利用測位システム（ＧＰＳ）による詳細な地殻変動観測でメカニズムの理解が深まった。想定震源域を細分化しての議論が活発に進んだ半面、大局的な議論が停滞した印象は否めない。既成概念にとらわれず、これまでの想定を謙虚に洗い直す作業が必要だ。
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前例がない
マグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震は、なぜノーマークだったのか。政府の地震調査委員会で長期予測に携わってきた島崎邦彦東大名誉教授は、まず「歴史の空白」を挙げる。
日本は地震の記録が世界で最も多く残っている国だ。史上最古の地震は日本書紀に書かれた大和時代の４１６年。その後も京都などで日記や歴史書に記載され、江戸時代の大地震はすべて記録されている。
ところが、都から遠く離れた東北地方では平安時代半ばから江戸初期までの数百年間、記録がまったくない。今回のような巨大地震は江戸以降もなく「起きないという考えに自然と傾きがちだった」（島崎氏）。
過去の地震から規則性を見いだし、それを検証して将来を考えるのが地震予測の基本だ。前例がないと研究は進まない。地震学は自然科学であると同時に、歴史学の側面もある。そこに盲点が潜んでいた。
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定説の呪縛
科学的な見地からも、東北地方のＭ９クラスの巨大地震は否定されていた。
地球の陸地や海底は、プレートと呼ばれる複数の大きな板状の岩で覆われている。海のプレートは徐々に移動し、陸のプレートの下に沈み込む。２つのプレートの境界がある海溝付近が巨大地震のすみかだ。
ただ、プレート境界は場所によって性質が違う。チリ地震で有名なチリ海溝は、普段はがっちり固着して動かず、あるとき急にずれて巨大地震を起こす。一方、マリアナ海溝や伊豆・小笠原海溝は普段から境界面がずるずると動いているため、大地震は起きない。
東北沖の日本海溝は、北は「がっちり型」だが、南は「ずるずる型」とされ、全体が連動する巨大地震は起きないというのが１９８０年代以降の定説だった。
「Ｍ９は限られた場所でしか起きないという考え方はスマトラ沖地震で否定され、今回で息の根を止められた。根本から疑って考えるべきだった」。島崎氏は無念さを隠さない。
前兆現象
「どうして予知できなかったのか」。大震災後、こんな声が研究機関などに寄せられたという。結論から言えば、今回の地震の直前予知は不可能だ。
将来の発生確率を推定する長期予測と異なり、予知はその地震が起きる過程を想定し、前兆現象を見つけることが必要だ。今回の地震はそもそも発生を想定しておらず、前兆の観測態勢もなかった。２日前に近くで起きたＭ７級は前兆現象の「前震」とみられ、今後の検証が必要だが、それは「本震」が起きた後で分かった結果論でしかない。
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仮に前震の時点で「巨大地震が来る」と発表したらどうなったか。大混乱を招いたか、無視されたかのどちらかだろう。予知は学術的な判断だけでなく、社会の受け入れ態勢がないと情報として成立しない。
社会の備え
予知の体制が唯一、整っているとされる東海地震。地震の直前、プレート境界がわずかに動き出す「前兆すべり」をとらえる作戦だ。気象庁は東海地方の想定震源域で地殻変動を２４時間監視しており、前兆すべりが起きれば確実にキャッチできるという。
ただ、問題は前兆すべりが起きる保証はないということだ。防災科学技術研究所の岡田義光理事長は「運が良ければ予知できるが、可能性は２、３割かそれ以下。予知できると考えるのは危険」と警鐘を鳴らす。
東海地震は、隣接する東南海地震や南海地震と連動して起きる可能性も高まっている。約６５年前の東南海・南海地震は紀伊半島沖が震源だった。東海が連動する場合、現在の想定震源域とは違う場所で地盤が割れ始める可能性があり、そうなれば予知は困難。３つの地震が連動すると、今回の大震災に迫る巨大なエネルギーが予想されており、予知を前提としない社会の備えが急務だ。
阪神大震災以降、海溝型地震の研究は衛星利用測位システム（ＧＰＳ）による詳細な地殻変動観測でメカニズムの理解が深まった。想定震源域を細分化しての議論が活発に進んだ半面、大局的な議論が停滞した印象は否めない。既成概念にとらわれず、これまでの想定を謙虚に洗い直す作業が必要だ。
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