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ピークオイルコミュのピークオイルとインフレ

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ピークオイルはインフレを生むのでしょうか?
あるいはハイパーインフレ?
そしてそれは防ぐべきものなのでしょうか?

私もわかりません。
建設的に議論する事で
何かが見えてきたら良いなと思います。

「注目の記事リンク集」707あたりで
うりぼ〜さんが地域で発行する商品券を話題にされた事が
きっかけでフィッシャーの貨幣数量説に話が及んで
ちょっと脱線してきたのでこちらにトピを移した次第です。

時節柄、インフレと貨幣数量説に関して
色々考えていた事もあり、意見交換させて頂きたいと思います。

コメント(50)

ぬりさん

 ついでに少し勉強におつき合いいただいていいですか?
 素人なりに、以下のように整理してみました。

 経済学者(の一部)は、経済学を実体経済に適用しようとしている(経済学はあくまで架空の数学モデルであり、応用すべきでないという学者もいるが)。やや皮肉を交えて、そういう人をエコノミストとよぶことにしましょうか。

 数学モデルを実体経済に適用するためには、Tという値が一意に存在し、数量化可能でなければならない。しかし、直接計測することはできない;.

 一方、MVは計量可能。GDP統計にも精度の議論はあるけれど、さほど大きな誤差はないとされている。
 また、Mも計量可能。というより、エコノミストが操作可能な数少ない変数(日銀の政策委員会で決めているのは、詰まるところ円の発行高と公定歩合ではないか)。

 そこで、Pという変数の存在を導入(仮定)する。そしてホウレンソウやパソコンやガソリンの値段を調査して、Pの値を推計する。ただし、この推計(物価統計)の精度にはかなり疑義がある。

 MVを計量し、Pを推計することで、Tが算出でき、エコノミストも一安心。やおら政策委員会を開いて、Mの値を操作する。
 MV=PTというのは、恒等式というより、Tの定義式と言う方が適切では?

 こういう話じゃないかなぁ、と思うのですが、、、
割り込んですいません。なるほどね。

“ 恒等式 “ もなかなかいい線だと思いましたが、M, V, P, T 各々を “ 定義 “ した上で、それらの間の不動の関係を示しているという意味で、 “ 定理 “ でも、やっぱりいいのかなぁ、と。

直接計測できることが、" 定義 " できるか否かの要件ではないしね。

いずれにせよ、実体経済を読み解く上で有用な " 関係式 " ではありますね。
daiさん
冴えてますねぇ・・・ソディは「Wealth, Virtual Wealth, and Debt」の中で貨幣数量説について”a definition rather than an explanation of price”と指摘しております。一方、フィッシャーは気体の状態方程式同様の法則だと指摘しております。やはり実際の推計の方に疑問が生じますね。実際のところ、フィッシャーもPとかTの細かい記述に苦慮しています。

ところで、商品量そのものを考えずに、虚無的ですが、商品・サービスを単にエネルギーの化身だと考えれば、MV=PEのような形に表せるでしょう。このときPは物価水準ではなく、ベンチマークとなるエネルギー価格を表すことになる。それが米価ないしは最低水準の食料価格だと主張したのが「おいそれ」論文なのです。

実は、「おいそれ」論文中明記はしていないけれど、

名目GDP + ファンダメンタルズで説明のつく資産(株・土地)総額の変動
≒ 米価(エネルギー単価・時価)× (一次エネルギー総供給量−家庭部門での最終エネルギー消費) − 輸入総額

という長期的に確認される関係をな、なんと、フィティング・パラメータなしで示しました。(フィッシャーのMV=PTも貿易が絡むと修正項が含まれます。)これが貨幣数量説の別表現だと考えてくれる人は今のところいませんが… (ちなみに上式に従うと、日経平均株価は7500円位が底かも。)

>「低エントロピー性供給量」とすべきでしょう(5daiさん)
無駄がコストとして計上されて最終的には付加価値になってしまうのが経済です。それゆえ一次エネルギー総供給量とした上で付加価値を生まないエネルギー利用(家庭部門)を差し引いて考えてみたところ、ぬりさん曰く「驚異的発見」となった。

では、どうして資産までエネルギーが関係してくるのかと言えば、資産は基本的に収益還元法で算出されるが、その収益率の比較対象はエネルギーを投入して実現されるGDP成長率だからではないかと思案中。
犬谷先生さん

 そうそう。「おいそれ」論文、まだ読んでいないのですが、どこかにアップしてありますか?
え゛っ !?

では、ぞうぞ。
http://www.kanazawa-bidai.ac.jp/~momo/oisore.pdf
もとい。「どうぞ」

ろれつがまわりませんでした。
Dr.Kさん

>本質的に、最も肝要な点をはぐらかされてしまったね。

えっ? 商品券の話ですか?

どうしても話題が色々なところに及ぶので
すべてを追いかけるのが容易でないです。

>PT < kE (kは定数)

>を示されました。そこに大きな異論はありませんが、ただ、これまでの主張との整合性には疑問を感じました。

ご指摘のとおり、本当は
PT < kE を信じてはいないです。
短期的(10年程度)には成り立つと思いますが。

> ところで、どこかのトピで自由放任主義への信奉を、明確に、表明されていましたね。

「どちらかと言えば自由放任主義」と書いたと思います。
おそらく「新自由主義」というのが
自分の考えに近いのだろうと思います。

つまり政府は最低限のルールを作って違反者を罰する。
外部不経済をできるだけ内部化する。
個人や企業の自由な意思決定を尊重する、といった所でしょうか。

>アメリカ型資本主義経済がその典型であることに、議論の余地はないのですが、その自由放任主義の元締め、総本山の " 教祖様 " がついに懺悔されました。
その点、さぞや重大な関心を持って耳を傾けられたのではないかと推察するのですが、これにつきまして、感想はいかがでしょう ?

誰がたとえたか知りませんが
飛行機に乗れば墜落事故も起きるだろう、というのが私の印象。
船で旅行すれば安全だけど飛行機のメリットはないよね、と。
(飛行機、船、というのはあくまでも比喩なので燃費の話はぬきにしてください)

だから負け惜しみに聞こえるかもしれないが
アングロサクソン式の資本主義は間違っていない、
と私個人は思ってますよ。


daiさん

経済について考えることの難しさってまさにそこだと思うんですよね。
医学の難しさとちょっと似ている。
薬が効いたから治ったのか、薬を飲まなくても治ったのか。

薬効試験みたいに100個、地球を用意して
50−50に分けて違う政策をとった場合で比較・・・
できたらはっきりするんですけどね。
ノブさん

> ご指摘のとおり、本当は
> PT < kE を信じてはいないです。

やっぱりね、というか、それはちと不誠実ですぞ。
信じているのは、こっち ↓ ですね ?

時代遅れのケインズ経済理論をただ信じて、1000兆円の借財を積み上げた日本
http://www007.upp.so-net.ne.jp/tikyuu/opinions/growthtypes.htm
Dr.Kさん

ケインズ的な財政政策は信じていませんね。
無駄な道路や橋を作って
自然破壊と負債を積み上げるのは私だってウンザリですよ。

私が考えているのは
一つの文明(石油文明)が滅びるからといって
もう一つの文明が発生しない、とは限らない、という命題です。

「限らない」であって
絶対起きると思っているわけではないですし。

産業革命が起こったように
脱エネルギー革命だって起きないとは*限らない*
まあこれは発生確率0.1%以下かも知れません。
でもインターネットは何かの役に立つような気がしますね。
電力を食いますが、
それ以上に脱エネルギーの効果がありそうですから。

いずれにしろ社会は変革する可能性があると思っているわけで
きっと昔にもそういう事を言った人がいるんだろうけど
知っていたら教えてください。
エネルギーを使わない経済なんて
永久機関の発明みたいなもの

・・・と 皆さん思われているのですかね。
「おいそれ論文」のグラフを自分で書こうとして
色々やっていて気がついたのですが

1970年 一次エネルギー供給 13382PJ  名目GDP 383325億円
2000年 一次エネルギー供給 23532PJ 名目GDP 5029899億円
となっています。

エネルギー供給は2倍弱なのにGDPが10倍以上に変化?
私、何か勘違いしてます?

エネルギー供給
http://www.nedo.go.jp/nedata/16fy/14/b/0014b006.html
名目GDP
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%86%85%E7%B7%8F%E7%94%9F%E7%94%A3
ノブさん

なにやら数字を見つけだしてきては、その都度、鬼の首でもとってきたかのように書き込まれていますが、よ〜〜く、検討してからの方がいいと思いますよ。
Dr.Kさん

>なにやら数字を見つけだしてきては、その都度、鬼の首でもとってきたかのように書き込まれていますが、よ〜〜く、検討してからの方がいいと思いますよ。

そんな風に言う事ないでしょ。
自分の目と手で一つ一つ確かめようとしているだけですよ。

あいにくと結論だけを素直に信じる性格じゃないものですから。

私が何か勘違いしているんだったら
ちゃんと具体的に指摘してくださいよ。

うりぼ〜さん

ちょっと検索してみたのですが公式発表の数字が見つからなくて・・・
後でもう一度探して見ます。
ノブさん

米3641円/10kg(2000年、2.39倍) 一次エネルギー供給量23386PJ(1.74倍) 名目GDP5027831億円(6.6倍)

1520円/10kg(1970年)一次エネルギー供給量13383PJ 名目GDP752985億円

1.74x2.39=4
2000年の名目GDPは1970年比4倍は一次エネルギー増と米価上昇だけで説明がつきます。

ですが、田中角栄の列島改造論の布石である地価公示法(1969)で、その当時は資産上昇傾向が強く、GDPよりも資産価格(土地)上昇に経済の拡大が反映されたように思われる。1969年比で1970年の株+非生産有形資産(主に土地)は26兆円上昇。1970年のGDPが75兆円だったことから言えば、大きな比率でしょう。言い換えるならば、資産価格の上昇がなかったら、つまり土地ではなくモノを買っていたら、1970年のGDPはもっと大きかったかもしれない。そのときには、1970年比2000年のGDPは6.6倍より小さくなるでしょう。

ただノブさん、私は各年の数字をどうこう言いたいわけではないのです。馬鹿な経済運営の痕跡を残した内閣を吊し上げようという意図は毛頭ないのです。長期的に成り立つ傾向を見出し(帰納法)、将来を展望すること(演繹法)にこそ意義があるのです。


フィッシャーの貨幣数量説に関する言葉を贈ります。
「この定理は理論経済学上の比例法則であって、温度一定の仮定のもとでの気圧と密度の比例関係という厳密な物理学上の法則と、正確かつ根本的ということにおいて何ら違いはない。もちろん、実際には二つの流通速度と取引量が一定であることがないというのは、温度が不変にとどまることがほとんどないということと同じである。しかし、たとえ、関連するほかの諸要素に何があっても、数量説が示す傾向は真であり、これはちょうど温度がどう変わろうと、密度説によって示される傾向が真であるというのと同じである。科学法則とは本当は何であるかを知り得ない者は、貨幣の定量的な法則の意味と重要性を知り得ないのである。科学法則とは、統計数値や歴史の定式化ではない。それは、特定の条件のもとで真であるものを定式化することなのである」(『貨幣の購買力』)


いうべき事はかなりたくさんあるんですが現在多忙(というか携帯携帯電話)につき、手短に。

自由な発想や解釈は大切で尊重すべきですが、あまり行きすぎると空想的かつ発散しがちですので、まずは原点や一般論に軸をおくのがよいと思います。
無論、一般論をかたるだけではクリエイティブたりえません。


daiさん 

元々この式がPを決めるのはMということを説明するために導入されたということをおさえた方がよいと思います。つまり、T(またはT/V)が一定ならば金融政策(=物価の安定)にはMの調整が大切という主張です。ですから、エコノミストが自分の安心感のために?Tの値を定義するのはおかしいとおもいます。


金融政策についてですが
まず、マネーサプライと金利を同時に金融政策の目標にすることは不可能です。
日本においては公定歩合は経済のコントロール機能を失っているので現在は無意味です。今は短期金融市場金利(無担保オーバーナイトコールレート)の調整だけで、マネーサプライの変化は目標ではなく結果です。
量的緩和の頃はマネタリーベース(通貨発行量のようなもの)の調整を通じて間接的にマネーサプライ(通貨+信用創造)をコントロールする貨幣数量説的ともとれる政策をしていた頃もありましたが、効果があったかは不明です。 


MVつまりPTを名目GDPとする、いやむしろTを実質GDPとする解説もありますがフィッシャーの元々のTの定義は取引の往復も合計するので厳密には異なります。
犬谷先生


フィッシャーの科学者魂を感じますね。彼のいいたかったこと、よくわかります。
理想気体の状態方程式を持ち出していることからも、彼自身交換方程式自体を定理とみなしているわけではなく、そこから導かれるものを定理と呼んでるのかなとおもいました。ボイル・シャルルの法則のように。

等式が成り立つように、各項が定義されているので、数学的には恒等式以外のなにものでもありません。だからこそ、一定の仮定の元で絶対的に正しいわけです。
ぬりさん

フィッシャーはギブス自由エネルギーのギブスを恩師とした経済学者ですから、そこいらのエコノミストとはわけがちがいます。
ぬりさん

 長期金利については、日銀と旧大蔵省が行ってきた国債買い切りオペ、という犯罪行為が、実際に金利上昇を抑える効果を果たしてきたという主張の本も出ています。

「謎解き経済崩壊 国債買い切りオペを告発する」田中良太 著 花伝社 発行 2001年

もう10年一昔、という時代の変化を感じさせるものになっていますが。

Dr.Kさん


私は唯心論的というか動物行動学的にモノを考えるので、唯物的な経済はどうも不十分と感じてしまいます。
私にとって、ハバート理論はとてもエンピリカルなので、資源制約的というよりヒューマンファクター重視の考え方に見えます。資源があっても使うか使わないかは人間が決めますから。


自由主義の元締め?とはグリーンスパンのことですよね。彼は恐らくサブプライムローンの実態を軽く見ていた事に非を認めただけで、基本的な考え方は否定してないと思います。


私は現代の世界経済に適用すべき資本主義以外のよい考え方に出会ったことかないので、妥協的かつ批判的な資本主義派です。資本主義は健全に機能するためにさまざまな条件が必要ですので(民主的なプロセスやモラルなど)、今はそっちの挑戦かなと考えています。
ぬりさん

 コメントありがとうございます。
 余計な皮肉を書きすぎたようですね(反省)。

 MV=RT という式を見て感じた一番のポイントは、
(1) Tというものが、一意に存在し、かつ数量化可能と仮定されている
という点です。別な解釈として
(2) 計測値から算出可能な MV/R という量に関して、それが一定となると仮定して意味のある理論体系を構築できる
と言うこともできる。

 おそらく、ぬりさんは(2)的な解釈を強調しておられるのかと思います。

 正しいか間違っているかではなく、何を仮定、あるいは前提にしているかを頭に入れておこうと考えた次第。
犬谷先生

丁寧にお答え頂きましてありがとうございます。

内閣府のホームページにGDPが載っていました。

1970年の名目GDP
wikipedia 383325億
内閣府 733449億

どうやらwikipedia書いた人は
民間最終消費支出から数字を引張ってきちゃったみたいです。
というわけでwikipediaの数字を鵜呑みにしたことが原因でした。
お騒がせいたしました。

細かい数字にこだわるつもりはありませんが
おおざっぱに捉えておきたいと思ったのですが納得です。

そもそもこの数字を調べてみたのは
「エネルギーをほとんど使わない経済は可能か否か」
という命題を検証したかったからです。

フィッシャーの言葉、なるほどと思います。
水面のさざなみを観察しても川の流れはわからない、という事でしょうか
(ちょっと違うかな?)

変数の定義の問題は力学で言うところの「力」の概念を連想させます。
位置や質量、時間、といったものは直接測定できる量ですが
力というのは直接、測定できる量ではないですよね。
加速度とかバネのひずみから間接的にしかわからない。
もっとも基本的な量なのになんだか仮想的な量です。

F=ma をF(力)の定義と考えることもできるし
Fをあらかじめフックの法則をつかって、ばねのひずみから定義しておけば
法則になる。



内閣府・国民経済計算
http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/toukei.html
ノブさん

> エネルギー供給は2倍弱なのにGDPが10倍以上に変化?

の疑義の方はオーサー自らが解かれたので、もうひとつの件について「ちゃんと具体的に指摘」させていただきます。

> 私は
> MV=PT=変数だと考えていて
> 左辺を大きくする事ができれば右辺も大きくなると思っている。


どうも " ケインジアンの自覚のないケインジアン " のように見えます。

政府が、実体経済を浮揚させるべく、公共事業などを通して有効需要を喚起します。
公共事業に m兆円を投資することで、その分、T が増大しますが、それで終わるわけではありません。
市中に出回った m兆円により、回転数 V = 20 なら最大 20m兆円、「左辺を大きくする事ができ」、「右辺も大きくなる」わけです。
" 真水が好循環を呼び込む " というわけ。

ところで、東京都のどこかの区の地域振興券の是非について議論していたら、にわかに 2兆円の国の地域振興券が実現することになってしまいましたね。
これに賛成する人は、直接 M を増やすことで公共事業の場合と同様、「左辺を大きくする事ができ」「右辺も大きくなると思っている。」のでしょう。

しかしこれって、投資先が公共事業か地域振興券かの違いだけですね。

まずは直接土建屋さんに行くか、町の商店を通じて各企業体に行き渡るかの違いに意義をみいだす議論もあるでしょうが、ここで注意しなければならないことは、今左辺を縮小させている、消費者サイドの事情としては、V の減速であること、そして何より世界的スケールにおいて、T を速やかに増大させうる条件にはないことでしょう。

実体経済の成長にマネーサプライが追いついていないとか、エネルギーをはじめとする資源の利用可能性の増大の余地がまだまだ十分期待できるという条件下にあってこそ、ケインズ的な手法が有効なのではないのでしょうか。
> 資源があっても使うか使わないかは人間が決めますから。

使うか使わないか、選択する余地のある間は、その話、通用する可能性があるでしょう。
しかし、使える余地のある限り、徹底的に使い尽くすのが人間のようにも思われます。
いずれにせよ、我々が展望しなければならないのは、その “ 余地 “ のなくなった先でしょう。そこで ‥‥、

>「エネルギーをほとんど使わない経済は可能か否か」
> という命題

この間、我々は経済をアブラで駆動してきました。
“ かすみ “ で経済を駆動することができないのは、しかし、自明でしょう。
その点で同じ前提に立てなければ、建設的な経済論議は成立しようがないのかもね。
追求すべきは、もはや上記のような命題ではないだろうと思います。

もちろん、石油生産の減耗過程で生起する困難な事態について、その内容を具体的に予測したり、変化の速度を掴もうとすることは意味あることだと思います。


モノを「生産する」、あるいは「労働する」ということは、結局「運ぶ」ということに尽きるのではないかと考えています。
追求する最後のテーマは、” 代謝エネルギーと骨格筋でいかに効率よく「運ぶ」か “ 、だったりして ?
daiさん


えっと、ちょっと違うかもです。daiさんはTの存在や定義、計量の不可能性に注目されているように思いますが、Vも観測不可能ですので、統計量としてTをM、V、Pから逆定義するのは無意味です。
ただ、VもTも理屈上想定(定義)可能なので、この式を出発として様々な考察が可能です。


うまく伝わるとよいです。
ぬりさん

 私が書いたのは、M と MV が計測可能ということです。確かに V も気にならないわけではありませんが、最初に書いたとおり MV は比較的「しっかりした数値」だと思うことと、概念的にも変なあやしさがないと思うので、とくに取り上げなくてもいいかな、と。

 釈迦に説法ですが、経済学は実体経済と数式を結び付けるために、しばしば結構乱暴な仮定を導入してます。そのこと自体が悪いというのではなく、あやしげな仮定がどこにあるかを意識しておかないとヤバイ学問だと思うのです。
 T はあやしげ。
Tは捉えづらいですが、明確に定義されうるので、私にはあやしげには思われません。


おっしゃるように実際の経済への適用段階で面倒が起きることもありましょうが、Tを実質GDPとして計算しても議論は大きくかわらないのでそうする場合もあるようですよ。
" 混沌の海 " から物質と反物質とが生じたがごとく、Mも Vも Pも Tも、相互に、一応、相容れない " 概念 " として切り分けれられて抽出されたもののように、私には思われます。

つまり、" あやしげ度 " において、どれも有意差はないのでは ?、と。
まあ、個々の印象は自由ですね。
Dr.Kさんはあやしげなのに、この式を重視しているんですか?
ぬりさん

 少しずつわかってきた気がします。
 おそらく、ぬりさんがある種直感的に構築された理論の美しさと感じているものについて、裏を返せばあやしさではないかと感じているのだと思います。
 自然科学の諸量の中にも、ぬりさんがすでに書いておられるように理論から導かれた量がいくらもあるわけですから(エントロピーって、どうやって測るの?)、社会科学の時だけあやしさを感じるのは不適切かもしれません。
 機を見てまたゆっくり考えたいテーマです。

 勉強になりました。おつき合いいただいてありがとうございます。
Dr. K さん

 33その他ほかのトピでも、公共事業や地域振興券でMが増大すると書いておられますが、これらはVを増大させる目的で(成功するかどうかは別にして)導入される政策ではありませんか?

 地域通貨の中には永続させるもの(藩札型)もあり得ますが、Dr.Kさんが例示されているクーポン券型のものは、商店が受け取った後、発行元との間で精算が行なわれて回収され消滅します。
 公共事業も、一般財源(税金)を使うかぎりは同様にVの側かと思います。

 国債を財源に景気浮揚目的で公共事業を行ない、その国債を日銀が買い切りすればMが増えるのかもしれませんが、この辺は私ではよく分からないので、ぬりさんなり犬谷先生なりのコメントを待ちたいところです。
ぬりさん

 議論を打ち切るつもりでしたが、この問題は私にとって結構根が深いので、またあれこれ考えてしまいました。
 そのあれこれを書いているとたいへんなので、なぜ私にとって結構根が深いかということだけ、ここに書いておきたいと思います。

 環境派とエコノミストがしばしば対立する要点の一つに、長期割引率があります。エコノミストは割引率をプラスとし、環境派はゼロあるいはマイナスを主張します。私も環境派の一人なので、少なくとも、割引率がプラスで「なければならない」と考えるのは、不適当だろうと思っています。

 で、長期割引率と、公定歩合と、物価上昇率にどういう関係があるのか、これが気になっています。
 ちゃんと勉強すればわかることかもしれませんが、勉強せずにあれこれ考えているものですから、あーでもないこーでもない、という話が出てくるわけです。
> これらはVを増大させる目的で(成功するかどうかは別にして)導入される政策ではありませんか?

私もその認識です。
高齢化や社会に不安感が増大すると流動性選好が起きて
死に金が増える、つまりVが減少する。
その事への対策として減価するお金、あるいは期限付きのお金を増やすことで
全体としてのVを回復させる(事ができるかもしれない)と考えています。

daiさんの自然科学と社会科学との比較についてのご意見に
すごく共感しています。

With enough assumptions, an economist can make time go backwards.
But then, having said that, I wish I were an economist with enough assumptions.

最近読んだ山形浩生氏のサイトから。
http://cruel.org/other/rumors.html
MV = PT

具体的に実体経済に適用しようとするとき、" 計測可能性 " においてはどれもあやしく、
個々に抽象的に定義されたところの 4つの概念 (M,V,P,T)、その " 関係性 " は完璧

個々の言葉が、常にあいまいさを含んではいても、「白の反対は黒」という関係性はどこまでも維持されるのと似て。
「" 白 " とは、‥‥」と、定義はできても、完璧な " 白 " が、はたして現実に存在するかどうかは不明ですね。


世界を読み解く上で言葉が有用なように、MV = PT に示された " 関係性 " は、経済を読み解く上で役に立つのでしょう。
Dr,Kさん

なるほど。私もそう考えてます。
有用なツールの一つですね。
比較的明瞭に計量できそうに思われる M ですら、現実には、明瞭な辺縁をもって実体経済から切り取ってこれるかというと、あやしいですね。
完璧な “ 白 “ が、現実には、おそらく存在しないように。

そういう意味で、他の項目とも大差ないように思われます。


さて、41, 43 あたりで「左辺」の中身があれこれ議論されていますが、より肝要なことは、

> 左辺を大きくする事ができれば右辺も大きくなると思っている。

の妥当性です。

もっと突き詰めて言えば、一次エネルギー総供給量の増大なしに、実質 GDP を増やすことができると、ホンキで考えているのか、ということです。ノブさんは、

>「エネルギーをほとんど使わない経済は可能か否か」
> という命題

を追求したいらしいのですが、私はもうその次元にはいないので、議論は永久に噛み合わないと思います。


拠って立つ前提が変わったら、ご一報ください。
迂遠な話だけど…

気体定数はボルツマン定数とアボガドロ数の積R=kN
私たちは、そのすべての値を先に習ってしまったので、不思議に思わない嫌いがあるが、
8.21=kNという方程式だけで、kとNの値は求まらない。
変数が2つあったら、方程式は2つ欲しいという話。

アボガドロ数を計測可能な変数だけで定式化したのはアインシュタイン。
アインシュタインが着目したのは浸透圧の式P=cRT
これが気体の状態方程式と同じ形をしていることは言うまでもない。
アインシュタインは変数が2つだから、方程式が2つ必要だと考え、濃度勾配のあるコロイド溶液を考えた。上の方は薄くて下の方は濃い。イメージ、伝わるよね。

このとき、コロイド粒子は、浸透圧によって浮揚すると同時に重力によって沈降しようとする、そういう力学的な釣り合いがある。
そして、重力下で沈降しようとする粒子と濃度勾配ゆえに拡散により浮揚しようとする粒子には、フラックスの釣り合いがある。

同じコロイド溶液について、力学的な観点と物質移動の観点という2つの見方をして、方程式を2つにした。かくして、アボガドロ数が計測可能な変数だけで定式化され、それをペランが検証してノーベル賞。


MV=PT この関係性は正しいが、変数4つで方程式1つ。怪しいのは仕方がない。

ところで、経済はカネの移動と取引量だけに着目している。
取引されたモノにはエネルギーの散逸が伴っている。物理学的な視座を供するならば、方程式が増えた分だけ怪しさの程度が下がることになるでしょう。
Dr.Kさん

[46]、同意です。

それはそれとしてちょっと話題を遡ります。

そもそも私が減価マネーに興味を持ったのは
これが資本主義の欠点、つまり
「富めるものはますます富み、窮するものはますます窮する」・・・(*)
という事への一つの修正ができると思ったからです。

「左辺値を大きくして経済を成長させる」
という動機だけではありません。


ケインズはインフレには富を再分配する機能があるように
言っているわけですが(←ツッコミ歓迎)
私の認識では日本では長いことデフレが続き、
今しばらくその基調は続きそうに思います。
また経済がフロー重視からストック重視になってきていて
その事がますます(*)の傾向を強くしているように思っています。

物資の不足する時代になれば
いかにして持つものと持たざるものの軋轢を和らげるか、
というのが大きな問題になるはずです。

(1)インフレには富を再配分する効果がある
(2)減価マネーにも(1)と同様の効果がある
(3)ハイパーインフレにならない程度にインフレに誘導したほうが良い
(4)あるいは減価マネーでインフレと同じ効果を作ればよい
(5)経済が縮小していく時にもこれらは有効である

というのが私の考えです。
これらは絶対の確信がある私の主張と言うわけではなくて
このアイデアに問題があるのなら具体的に知りたい、という事。

# 先の[32]に挙げた仮説は自分でも永久機関に例えたとおり、
# いわば「埋蔵金探し」みたいなものですから
# ケインズの思想のかなりの部分を信じている、という意味ではケインジアン
# いわゆる「ケインズ政策」は無効と思っている、という意味では非ケインジアン
# 選択の自由がものすごく大切、という意味ではフリードマン(・ニアン?)
低迷を続ける世界の株式市場ですが
こんな記事ありました。

だいぶ古い記事ですが
確かに現金を保有するよりはマシでしょう。

そのうちに株券で買い物するようになるんじゃないか?

Zimbabwe: Best Performing Stock Market in 2007?
http://mises.org/story/2532
クリスマス休暇以来、
取引所が停止しているみたいですけど・・・

http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601116&sid=a3BXHKlrPrgU&refer=africa

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