ピークオイルコミュのピークオイルとは

[画像]ASP0 より

【主要な研究機関による、ピークオイルの時期の予想】

'いわゆる'悲観的なケース
2010年　　ASPO（独ピークオイル研究協会）2005年発表
2017年　　IEA（国際エネルギー機関）2004年発表

"いわゆる"楽観的なケース
2020-30年　　J.D.Edwards(コロラド大） 2005年発表
2027-35年　　IEAの "Altenative Case"　2004年発表
2037年 　　　EIA(米エネルギー省）2000年発表

※楽観ケースは、オイルサンドや重質油などを過大評価していたり、将来における莫大な投資、技術開発、大油田の発見等を仮定している。諸外国の対応を遅れさせるための政治的な数字ともいわれている。
また、このケースではピーク後急激に生産量が落ちるシナリオであり、必ずしも楽観的とはいえない。
→詳しくはこちらの参考資料を
http://mixi.jp/view_enquete.pl?id=13355584&comm_id=1322211
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【まだまだ石油時代は続く】

20世紀は石油が支配した世紀といって過言ではない。多くの国家や人々が石油の生む金と力を求めて情熱を傾けてきた。

ごく少数の者は巨万の富を得た。先進国となりえた国の人々は石油を基盤とした'いわゆる'豊かな生活を得て、残りの多くの人々はその恩恵をいまだ受けないでいる(15億人以上が電気の無い暮らしをしていると言われる)。その裏で、魅惑的な石油利権に絡む戦争に世界中が巻き込まれ、多くの人々がその命を落とした。そして、その争いは現在もなお続いているといってよい。

人類はいったいいつまで石油に振り回され続けるのだろうか。

（参考：「石油の世紀(上)(下)」ダニエル・ヤーギン著）



【石油はあと何年？】

石油はあと何年持つか？という問いはよくされる。
いわゆる可採年数（R/P)はあと30年、いや50年だ、などとよく言われる。しかしこれは単に埋蔵量（Reserves）を年の生産量（Production）で割っただけに過ぎない。消費量も増加しているが埋蔵量も年々増加している為、結果としてここ４０年程はR/Pの値はあまり変わっていない。このことが楽観論者の一つの根拠となっている。（以前産油国の一部が不自然に水増しした埋蔵量を発表をするなど、情報操作とも言える行動をしたため、結果埋蔵量評価に不信感を持たれることとなった。）

しかし最後の一滴まで同じ生産量をキープ出来るわけはなく、あと50年安定供給が続く事はありえない。だいたい枯渇するまで使うことがありえない。後になればなる程、安価に採れる石油は減り、お金・エネルギーのコストパフォーマンスはますます悪化し、商品価値が下がると投資が減る。生産量は減少し、価格は高騰の一途をたどる。
（参考：http://oilpeak.exblog.jp/4571825#4571825_1）


【ピークオイル論とは】

石油のような有限資源は、いずれは必ず生産量が減退に向かい(ピークオイル)、採算（というより寧ろエネルギー収支EPR）が合わなくなった時点で枯渇を前に生産がストップする。そこで、埋蔵量、需要、変曲点などの要素から、いつ生産の増加が頭打ちになり減退に向かうのかを予測するのがそもそものピークオイル論である。

1956年シェル社のDr. Hubbertはアメリカ48州の石油の生産挙動の傾向を分析した結果、生産量カーブは釣鐘型となり、埋蔵量の半分を使い切る頃に生産量のピークが来ると予測した。これが最初のピークオイル論であり、一般にハバートモデルと呼ばれる。

よく、ハバートカーブは理論的に間違っているなどと揶揄する人がいるが、彼は単に傾向分析をしたに過ぎず、原理計算によるモデルではないので、正確にはその指摘はおかしい。実際ハバートモデルには、採掘方法・投資量・価格などのファクターすら一切ない。言い換えれば彼は、ある有限資源があった場合の、人間のその使い方の行動傾向を示したといえる。

彼は、1970年代前半にアメリカの石油生産量はピークになると予想し、大きな批判を浴びるのだが、実際この予測は的中し、およそ1971年を境に生産量は減少に転じたため、世界中で注目を集めた。

確かにこれは、行動経済学的な非常に単純なモデルである為、単なる偶然だったのか、それとも的を得た予測だったのかは解らないが、現在もピークオイル論者の基本モデルとなっている。
（参考：「石油の生産量はピークに来たのか？」根岸敏雄著、「ピーク・オイル」リンダ・マクウェイグ著）


【なにが起きるのか？】

もちろん生産ピークは即枯渇ではない。そもそもハバートは枯渇までの準備期間がまだあるという観点に立っていた。しかし、今日価格流動性の強い商品となった石油が、生産ピークの訪れにより価格高騰することは避けられない。そしていずれ生産曲線が需要曲線を下回る。

また、国家戦略として油田利権の獲得に燃えている国々にとって、出来るだけ多くの安い石油を自国の為に確保する戦いが過熱することも容易に想像できる。

そのような経済的混乱や国際的緊張の中、高い石油依存率で、そのほとんどを中東から輸入していて、さらに食料自給率が低いという脆弱な社会基盤をもつ日本は大丈夫なのだろうか。
（参考：「知られていない原油価格高騰の謎」芥田知至著）


【代替エネルギー】

"代替エネルギーが仮に十分あったとしても、石油を欲しがる人は簡単にはなくならない。"

第一次的な懸念は、石油価格が異常に高騰したり、生産量が需要を大きく下回るような事態になった場合、訪れる経済不安がもたらす影響と、石油の代わりを何が務めるのかという問題である。それは結局のところ、石油生産の減少スピードに代替案の技術開発が間に合うのかという事に尽きるのである。

発電の多くをまだ石油に頼っている日本などの国々は原子力や天然ガス（供給量を急激に増やすことは困難だが・・・）等の別のエネルギー源にシフトせざるを得ない。

しかし自動車のガソリンなど輸送燃料としての石油を見ると、その代役はそう簡単に見つかりそうにない（輸送燃料の9割が石油）。未来の車として燃料電池車が提案されているが、肝心の水素源に関して全く解決さていない。バイオエタノールを用いる計画もあるが、現在の日本の計画では2030年頃までに10%のエタノールをガソリンに混ぜるというものだ。アメリカやブラジルでは大規模なバイオエタノール生産が行われていていて、自動車燃料の15％ほどを占めている。しかし、食糧と燃料の競合の問題が顕在化し始めていて、実際にトウモロコシなどの値段が急騰している。また、生産に伴う石油消費も考慮に入れると、それほど石油消費量の削減に役立っているのか懐疑的な見方も多い。実際、経済成長の効果もあるにせよ、エタノールの使用量は増えていても、石油消費量が減るどころか増加しているのが現状である。セルロースベースのエタノールが注目されているが、やはり精製に必要な投入エネルギーが、生産されるエタノールのエネルギーを上回っているのが現状である。つまり、安価に作る事ができたとしても、それは安価な石油の上に成り立っているに過ぎないのである。

航空機のジェット燃料は深刻で、現在の技術では石油以外でジャンボを飛ばすことは不可能である。海外旅行の概念に大きな変化が迫られるだろう。

今のところ石油を上回るエネルギー終始とエネルギー密度、輸送性を兼ねたエネルギーは見つかってすらいないのだ。今研究されている代替エネルギーが技術的問題を克服したとしても、安価な石油全盛期の現在のような高効率な社会は手に入らない。

代替エネルギーは確かに豊富に存在するが、石油の特殊性は、その驚くべきエネルギー収益比(EPR=Energy Profit Ratio)にある。そのエネルギーを得る為に投入されたエネルギーの何倍を得ることが出来るかという値で、これが１よりどれだけ大きいかがそのエネルギーの質である。現在の石油や天然ガスのEPRは30程度と言われている。自動車燃料の有力候補として挙げられるバイオエタノール（サトウキビorトウモロコシ）の場合EPRは0.7〜1.3程度※。これでは、生産にかかるエネルギーでその殆どを消費してしまっている。現在研究がなされているどの代替エネルギーよりも(例え値段が石油より安価であっても)、石油の効率性はダントツで魅力的である事は変わらず、供給が減少に向かった場合の争奪戦は激化の一途をたどる。そして、その混乱の先にも現在のような生活は待ってはいない。

※ブラジル当局はサトウキビエタノールのEPRを約８であるとしている。EPRは定義の仕方が難しく、研究者の間でも評価の値に幅がとても大きい。投入エネルギーをどこまで含めるかで、いくらでもEPRを大きくすることが出来てしまうのである。

また石油を材料にして作られるプラスチック製品や医薬品も、代わりはそう簡単には見つからない。

さらに重要なのは食料生産やその輸送にも石油は多く消費されていて、その多くは農業器機や船舶など、代替エネルギーの使用があまり考慮されていない。石油のほとんどと食料の多くを輸入に頼る日本において、そのような社会システムの急激な変革はスムーズに行われるのだろうか。


【石油戦争の懸念】

ピークオイルのもたらす市場不安が、覇権国家を目指す国同士の、利権を争う利害衝突の激しさを増大させるという可能性もある。

急速に経済発展を続ける中国は、現在異常なほどの熱意で世界中の油田を確保し始めている。自国の生産量が枯渇に近づいている軍事大国アメリカとの対立はますます深まり、台湾有事やイラン情勢を発端とした米中戦争、または石油をめぐる次の世界大戦の懸念すらある。石油の供給量がある程度あったとしても、自国の欲しい分が他国のせいで手に入らない状況という事が、現代と致命的に違うのではないか。
→【中国の石油戦略】
http://mixi.jp/view_bbs.pl?id=12079785&comm_id=1322211

また、憲法改正などの壁はあるものの、アメリカは現在日中戦争のシナリオも描いているといわれる。実際、日本を見放すような米軍再編や、北朝鮮との対立を黙認するような態度に出ている。北朝鮮が核実験を行ったお陰で、迎撃ミサイル配備計画は前倒しされ、これによってアメリカ側は5兆円の儲けがあったそうだ。石油の出る見込みの少ない北朝鮮は基本的に興味が無い。日本には協力して戦ってくれた方が何かと（お金的にも）都合がいい。これは、アメリカのしたたかな外交戦略の一環なのではないか。
（参考：「米中石油戦争が始まった」日高義樹著、「SHOWDOWN」ジェド・バビン著、「石油と戦争」中堂　幸政著）


【日本はなにができる？】

戦争とまでいかなくも、やがて来るであろうピークオイルという現象に備えて、我々は、日本は今何をすることが出来るだろうか。


【人類の将来は？】

生産量を出来るだけ長くキープしようとすればするほど、ピークオイルを過ぎた後の生産量の減衰は急になる。つまり技術開発を進めて高効率で採掘すればするほど、ソフトランディングが困難になるというジレンマである。

人間の”出来るだけ良い暮らしがしたい”という欲望と、先進国の石油消費社会を目指し急成長を続けていく途上国の人々の思い、がすべての根底にある以上、自然な発展に任せては結果は見えている。

理性あるコントロールと新たな生活概念が、これからの人類に求められているのではないだろうか。
（参考：「成長の限界 人類の選択」ドネラ・H・メドウズ他著）


石油生産の頭打ちによって、世界の混乱がおきないといいな。


【ぼやき】

結局わたしがいいたかった事って、今後の米中間の資源をめぐる対立は必然的に避けられず、ピークオイルのタイミング如何によっては、最悪の場合軍事力を伴った戦いすら起こりうる。恐らくその時は資源争奪戦争としてではなく、名目上は台湾問題や中東情勢などの国際情勢上の問題と絡めてくるだろう。そんな中で日本が出来るだけ穏便に生き残るには、早急な石油脱却社会の構築か、革新的なエネルギーの開発が必要ではないか、と言うことです。
上でその理由をえいえん説明して、その対策をみなさんと考えたいということです。

かなり思い込み入っちゃっています？・・・。そこはすいません。寧ろご指摘願いたい。

とはいいつつ、いつか枯渇してしまえばこの問題も環境問題も自然になくなる。んなもんなるようにしかならん。ウン億年、ウン百万年、ウン千年、もしかするとウン百年かウン十年先、人類はいつかどうせ滅びるのだから、そんなことたいしたことじゃあない。宇宙の歴史や大きさから考えりゃかすみたいなもんさ。

なんてな風に元も子もないことも思ったりもする事もできますが。

好奇心を持つ存在として生まれてきて、今この問題に着目し、何かに生き甲斐を見出し、自分の大切な家族や友人、子供の世代や後進達を想い、自分が信じるより良い未来の為になにかを残そうと努力すること。世界とは言わなくても、せめて日本だけでも。それぐらいしか、我々に残せるものはないような気がする今日この頃です。