ウイルス感染によって得られる抗体の有無

と、書かれているわけですから、感染した人を対象とした血液検査という事になるのでしょうかね？
ですが、読む限り、献血に訪れた人を対象としているようなので、限定と言うわけではないようです。
無作為にやっているのだとしたら、感染率が高い地域の人の抗体有りの率が高いのは当然で、感染率が低いエリアであれば、抗体無しに人の率が高くなるのは当然とも言えるわけです。

>>ウイルス感染によって得られる抗体の有無

と書かれているわけですが、これはワクチン接種による抗体の有無とは、別の数値という事になるのでしょうかね？
ウイルス感染によって得られる抗体は、ワクチン接種によって得られる抗体と種類が違うという話なのでしょうか。

仮に違うのであれば、上記の話しが成立し、同じという話しになると、別の疑問が出てくるわけです。

で、検索してみると、2021年7月に、ワクチンで作られる抗体は、感染で作られる抗体とは別というレポートが、東京理科大学から出されていました。
これは、インフルエンザの不活性化ワクチンの話なのですが、同レポートの中で、この発見は、新型コロナウイルスのワクチン開発に貢献できると期待されているとの事です。

そうなのであれば、「ウイルス感染によって得られる抗体の有無」という書き方も頷けるわけです。

だとするならば、沖縄、大阪、京都、熊本の抗体保持率が高いのも理解できる話で、人数では東京が最大になりますが、率では、東京よりも人口の桁が違うエリアで、相応の感染者を出していた地域になるわけですからね。
低い地域は、そもそもの感染者数が少なかったわけですから、これもまた頷ける話になるわけです。

そうなると気になるのは、ワクチン接種による抗体の有無という話しになるわけですよね？

感染によってできた抗体は、3ヵ月から半年持続するとの報告が上がっていて、重症者の方が、一時的な抗体は高いものの、時間の経過とともに、軽傷さと変わらない数値にまで下がるという事が分かっているそうです。

同様の検査を2〜3月(この記事よりも8ヵ月程前)に行った際は、東京、大阪、宮城、愛知、福岡の五都府県を対象として、１．４９〜５．６５％と低い抗体保有率だったと書かれています。
これは、第6波のピークから下降時期に行われていた時期で、3回目の摂取を呼びかけ、色々と拡充されていた時期だと記憶しています。
第7波で6波の倍近い方が感染したピーク時から約3ヶ月後の検査が、この記事という事になるわけですよね。

感染している方や、その恐れのある方が献血に行くとも思えませんので、無症状感染者の方を含む、感染の自覚のない方々が2〜3月の数字であれば、都市部の感染率は、凡そ１．４９〜５．６５％だったと言えるのではありませんかね。
最大ピーク時の感染率が、今回出ている検査結果とも言えるわけですよね。

ただ、最後に書かれている

>>高齢者の保有率が低いことに注意する必要がある。どうやってワクチンで守っていくかが今後の課題だ

という部分を読むと、「ウイルス感染によって得られる抗体の有無」という、記事を読む為の仮説が崩れてしまうわけです。

国立感染症研究所と言えば、世界各国から、関係ないというレポートがあがっている中、新型コロナウィルスの感染率に喫煙は重大な影響があるという仮説を立て、煙草を止めた方を「過去喫煙者」という名称を付け、10年以上の喫煙の有無を調べ、喫煙経験があれば、10年以上前に禁煙していても影響があるという数字を作り上げた団体。
と思ったのですが、念のため確認すると、それは、日本疫学会が公表していたようで、国立感染症研究所ではありませんでした＾＾；

結局のところ、この記事で一体何が言いたいのか？という話しになるわけです。
何だか良く分からないけど、日本全国で、抗体を持っている人は25％位居て、ただ、年齢が (ワクチン接種率が)上がるほど、抗体を持っている人が減るという奇妙な発表をし、「おおむねこれまでの流行状況を反映している」と分析をしているわけです。
結論は、

>>どうやってワクチンで守っていくかが今後の課題だ

という事になるようです。
・・・・・なんて言ったら良いのでしょうか、私の理解力が低いのか、支離滅裂と言った感じです。



■コロナ抗体保有率に地域差＝９〜４６％、感染状況に影響か―全国では２６．５％・厚労省
(時事通信社 - 12月05日 07:30)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=7212336

　厚生労働省は４日までに、新型コロナウイルスへの感染によってできる抗体の保有率（速報値）が全国で２６．５％だったと発表した。都道府県別では９〜４６％と地域差が大きく、直近の感染状況に影響を与えている可能性が示唆された。年齢が高くなるにつれて保有率が下がる傾向も見られた。

　調査は１１月６〜１３日に実施。日本赤十字社の協力を得て、献血に訪れた全国の１６〜６９歳の男女８２６０人の血液から、ウイルス感染によって得られる抗体の有無を調べた。

　保有率の最も高かった地域は沖縄（４６．６％）で、大阪（４０．７％）、鹿児島（３５．２％）、京都（３４．９％）、熊本（３２．９％）の順だった。最も低かったのは長野（９．０％）で、徳島（１３．１％）、愛媛（１４．４％）、新潟（１５．０％）、岐阜（１５．５％）と続いた。

　年齢別に見ると、１６〜１９歳（３８．０％）が最も高く、２０〜３０代までは３割を超えた。ただ、年齢が上がるにつれて保有率は下がり、６０代（１６．５％）が最も低かった。

　抗体保有率が１０％を下回った長野では、１１月に過去最多の新規感染者数を記録。一方で半数近い保有率の沖縄では、今夏に過去最多の新規感染者数を記録したものの、現在は全国よりも低い傾向となっている。




　国立感染症研究所の鈴木基感染症疫学センター長は「おおむねこれまでの流行状況を反映している」と分析。一方で「高齢者の保有率が低いことに注意する必要がある。どうやってワクチンで守っていくかが今後の課題だ」と指摘した。

　２〜３月に東京、大阪、宮城、愛知、福岡の５都府県で行った前回調査では、１．４９〜５．６５％と低い抗体保有率だった。