GDP

ＧＤＰ
「ＧＤＰとは国内総生産のことである」
では、定義や概念の中身を理解したことにはなりません。

「ＧＤＰは国内総生産」では、単なる日本語訳です。

生産者がモノやサービスを「生産」し、
消費・投資として「支出（購入）」された結果、
「所得」が生まれる。

「生産」「支出」「所得」の三つは必ず一致する。

上記一連の所得創出のプロセスにおける
「生産の合計」がＧＤＰである。

さらに、ＧＤＰは
「消費・投資という支出＝需要」の合計でもあり、
「所得」の合計でもある。

ＧＤＰで増えている国、
つまりは経済成長している国は
「所得の総計であるＧＤＰが増えている」からこそ、
豊かになっていると考えて構わない。

と、ここまでを理解すると
（大して難しい話ではありませんよね）、

初めてＧＤＰについて
「言葉の定義」「概念の中身」を理解したことになります。

経済指標では、定義や概念が重要です。
あるいは、経済指標で「式」が出てきたときは、
式を組み替えることで「事実」が理解できたりもします。


最近、話題になっている実質賃金。
実質賃金は、以下の式で求められます。


式１）　実質賃金＝名目賃金÷物価指数

名目賃金とは、
皆さんに支払われた「所得」の金額のことですね。

それでは、式１）の両辺に
「物価指数」を掛けると、どうなるでしょう。（式の組み換えです）

式２）　名目賃金＝実質賃金ｘ物価指数

と、実は名目賃金が実質賃金と物価指数を
掛け合わせたものであることが分かります。

ところで、皆さんの所得
（あるいは企業の利益）の金額は、
何で決まるでしょう。

もちろん、上記のＧＤＰにおける
「モノ・サービス」の価格
（売上ではなく粗利益）と販売個数の掛け算ですね。

式３）　名目賃金＝販売価格ｘ販売個数

別の表現をすると、
式４）　粗利益＝生産するモノ・サービスの付加価値分の単価ｘ販売個数
となります。

マクロ的に「販売価格＝物価指数」と設定すると、
実は「実質賃金」とは
「販売個数」のことであることが理解できるわけです。

となると、実質賃金の下落とは、
「販売個数の縮小」「生産個数の縮小」であり、
マクロ的には「総需要の不足」とイコールになります。

安倍総理は、国会の答弁で、

「名目賃金を物価で割り戻したのが実質賃金。
実質が高いのはデフレ自慢」

などと語っていましたが、話はまるで逆。

実質賃金が下落していることこそが、
総需要不足というデフレーション継続を意味しているのです。

ちなみに、安倍総理本人すら知らないでしょうが、
日本政府は「実質賃金の上昇」を
政策目標として設定しています。

何しろ、デフレ脱却を測る指標の一つに
「単位労働コスト（ＵＬＣ）の引き上げ」があるのです。

実は、今の日本にとって
ＵＬＣの引き上げは、
実質賃金の上昇とほぼイコールになります。

とはいえ、指標の定義、概念の中身、
あるいは指標を示す「式」などに
興味を持たない日本の政治家は、

「ＵＬＣ引き上げは、
実質賃金の上昇無しでは達成されない」

という現実すら理解できず、
上っ面の議論ばかりが横行しています。

この手の指標について
「完璧」に理解した政党や政治家が望まれます。