金々言っているのに、碌な奴はいない。

という事に気が付くと、引っ掛かる事は無くなるんですけどね。
若かりし頃、何度かセミナーやら、この手の方々の会合やらに行ったことはありますが、お金を払ったり、物を買ったりした事はありません。
冷静になって話を聞くと、何処かの段階で気が付くと思うんですよね。
総じて言える事は、彼らの価値観は、お金を得る事にあって、そのお金で豊かな暮らしをする事なんですよね。
その豊かな暮らしも、物質的な豊かさで、言ってしまえば、消費文化こそが価値観の根幹だったりするわけです。
精神的な豊かさも、物質的に満たされて初めて得られると言った方々が多く、少なくとも私とは生き方が違う人達なんだと納得した次第です。
決定的だったのは、車の話になったときでしょうかね。
大きなセミナーに出たときの事です。
色々とアンケートを取られたわけですが、その中で欲しい車という項目がありました。
私は、フランスのRRの車名を書きました。
車史の過渡期の車で、その手の車の割に、現実的に手に入れられる価格帯だったわけで、頑張れば買える車だったわけです。
セミナーの内容が進み、お金を稼ぐ目的を欲しいもの買うという件になったときに、具体例として車をあげたわけです。
あげた車は、ポルシェ911で、その理由が、ステータスが高く、乗っていて自慢できる車という話でした。
思わず笑いが出てしまいましたｗ
私が思う最良のポルシェ911は、73年のカレラRSRで、乗っていれば自慢はできますが、ステータスとは無縁で、助手席に女の子を載せれば、数分で下ろしてくれと言われかねない車なんですよねｗ
こいつらは、車に乗りたいんじゃ無くて、エンジン付きの札束に乗りたいだけなのでは？と思った次第です。
そういう発想って、物を造る人達に非常に失礼な発想だと思うんですよね。
結果として値段が高くなる車や物が有るだけなんですよね。
そういうモノの価値が分からず、価値を金額でしか図れないような手合いとは、生涯価値観を共有する事は無いなと見切りを付け、関わるだけ時間の無駄と理解した次第です。

この手のマルチ商法は、冷静になって仕組みを考えれば、自分が対価を得られるようになるまでに、何人の人間を取り込まなければならないのかという事が計算できるんですよね。
自分一人で見れば、3人とか5人とかの人数ですが、自分が直接取り込んだ先が、同様に人を取り込ませなくてはならず、その取り込んだ先にも人を取り込ませなければ、自分の懐にお金が入ってこない仕組みなんですよ。
複数のマルチ商法の方々と話をすれば、直ぐに気が付くはずなんですよね。
直接の知り合い以外に、その上の人が付いて来るようになりますから。
それは何故かと言えば、その人の利益の為に相手の人間関係を無視して、自分を取り込んだ人を使役しているからなんですよ。
その一点をとっても、不快な状況であったりするわけです。
そうやって、自分の子、孫、ひ孫、玄孫の面倒を見て、そのサークル外の知人・友人と疎遠になってまでして得るお金に、一体どのような価値があるのか？という事に気が付いて欲しいものです。

お金に色は付いていない。

という言葉はありますが、これは嘘ですよ。
お金には、ちゃんと色が付いているんです。
額に汗して得たお金は、使い方が慎重になり、無駄な買い物をしなくなりますよ。
流行りものに興味をひかれても、全てに飛びつくような愚かな行為はしなくなります。
逆に泡銭は、一瞬で無くなります。
自分の労働に見合わないお金は、また得られると思ってしまうのか、使い方が雑になります。
どうでも良い話なのですが、私は昔パチンコをやっていました。
30過ぎくらいでしょうか、台が壊れたのでは＠＠；と思う位出てしまい、換金したら50万弱程に。
1週間もたたずに無くなりましたよ。
何か高額な物を買った訳でもなく、飲んで食っておしまい。
それで、パチンコを含め、賭け事から足を洗いました。

お金って大切なものではありますが、それそのものに価値がるわけでは無いんですよね。
それを得る過程に価値があり、その使い方に価値が生じるのであって、お金は、自分の労働に対する対価で、その対価で何かを得るための単なる引換券なんですよ。
自分が得た1万円は、自分の労働の価値の1万円分なんですよ。
その労働の価値を何のため人使うのか？という事が大切で、今出ないのなら、預けておけば良いだけの話なんです。

安易に得た引換券は、その安易な行動分の価値しか無いので、つまらない使い方をしてしまうんです。
自分の労働が安易であるほど、その価値が分からなくなるので、物の価値を金額で測ってしまう事になるわけですよ。

そう言う生き方は、お金が無くなると、途端に行き詰まってしまうわけですよね。
そうじゃない人も居ますが、そういう人は結構な感じで世の中に居て、目や耳を閉じていなければ、自然と入って来る話なんです。

少し話がずれますが、ネットの普及により、自分が欲しい情報いダイレクトでアクセスが出来るようになった結果、「知識を得る」という行為そのものが変わってしまったように感じています。
ネットで調べるのは、書物で調べるのと異なるわけです。
言ってしまえば、人に聞くのと同程度の事なんですよね。
相手が人ならば、その知識にまつわる周辺情報を言ってくれることもありますが、ネットの場合は、そういう事も無く、単に、自分が知りたい事だけを知るという行為になってしまっているわけです。
書物で調べる場合、単純に辞書や百科事典であれば、その項目に辿り着くまで、或いは、その項目の前後の情報を目にするわけです。
その過程で、自分の知的好奇心を刺激する何かを目にすれば、その関連も調べたりもして、知識の幅が広がるわけです。
辞書や百科事典で間に合わない時は、関連する本を探すわけですよ。
その本を探す過程でも同様の事が生じ、「知識を得る＝調べる」という行為そのものが、学習の機会の幅を広げるわけです。
ですが、前述の通り、ネットによりダイレクトに情報御を得られる環境に慣れてしまい、知識の幅を広げるためには、その為の努力が必須な世の中になってしまった訳です。
昔は、多少残念な人でも、調べるという行為から学ぶこともあったわけですが、そもそも、努力を怠るから残念な人になるわけで、努力をしないと知識の幅が広がらない環境下においては、少し残念な人は、昔の残念な人よりも更に残念な人になってしまうのではないのでしょうかね。

昨今、そういう事案が増えている気がしていますし、今回のこの手の話も、同じことが言えるのではありませんかね？




■コロナで困窮、バイト感覚で投資マルチへ 「高校生も草刈り場」
(朝日新聞デジタル - 10月05日 08:45)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=6691305

　投資や暗号資産（仮想通貨）を扱うマルチ商法のトラブルに、若者が巻き込まれるケースが増えている。


　国民生活センターによると、昨年度に寄せられた5843件の相談のうち、29歳以下は3390件で約6割近くを占めた。件数は2014年度に比べて4倍近くに増えている。親しい友人やSNSで知り合った人から誘われて契約したものの、事業の実態や「もうけ話」の仕組みがはっきりせず、解約や返金の交渉が難しいケースが多いという。


　「悪質な業者は、組織的に勧誘のノウハウを持って知識のない若者に近づく。そこには圧倒的な力の差があり、被害者は決して『自業自得』ではない」


　こう語るのは、悪徳商法被害者対策委員会の堺次夫会長だ。


　来年4月には、民法の改正で成人年齢が引き下げられる。18歳でも、保護者の同意なしにさまざまな契約を結ぶことができる。堺氏は「社会人になりたての若者や大学生だけではなく、高校生が『草刈り場』になる可能性も十分にある」と警鐘を鳴らす。


　コロナ禍で経済的に困窮し、若者が「生活費の足しに」とアルバイト感覚で手を出し、被害に遭う懸念もある。堺氏は「自分を追い込み、自ら命を絶つ。そんなおそれがあるのが、マルチ商法の怖さだ」と話す。


■人集めには限界、いずれ破綻


　マルチ商法は「連鎖販売取引」とも呼ばれる。商品やサービスへの加入者が販売員となって新たな次の加入者を勧誘し、ピラミッド形に販売網を広げていく。上位の加入者が、勧誘した下位の加入者の利益の一部を報酬などとして受け取る仕組みになっていて、新たな会員の獲得がモチベーションになる。「友人を紹介すれば簡単にもうかる」などと言われ、紹介料ほしさに友人らを誘う。


　だが、加入者が無限に増え続けない限り、全員が得をすることはない。


　マルチ商法について、特定商取引法には「目的や事業者名を告げない勧誘の禁止」「商品やサービスの概要を記した書面を渡すよう義務づけ」といった規制がある。日本弁護士連合会で消費者問題対策委員会の委員を務める平尾嘉晃弁護士は「この規制を守って利益をあげ続けるマルチ商法はあり得ない。人集めには限界があるうえ、悪評が出て立ちゆかなくなるパターンがほとんど。いずれ破綻（はたん）する」と指摘する。破綻後、首謀者や最初に加入した人たちに返金を求めようとしても、連絡が取れなくなるケースが多いという。


　勧誘の過程で、被害者が加害者になってしまうことも、大きな問題だ。


　身近な人を誘って、人間関係が壊れるリスクもある。財産的な損害であれば、民事訴訟などを通じて取り戻せるかもしれない。だが、一度壊れた人間関係を修復するのは難しい。平尾弁護士は「一生の傷として残る。被害を防ぐには、マルチ商法という仕組み自体を違法とする法改正が必要だ」と話す。（米田優人）


■投資マルチのトラブルを避けるには


・実態や仕組みがわからない商品やサービスは契約しない


・親しい友達や知り合いから怪しい取引に誘われても、きっぱりと断る


・安易に借金やクレジットカードでの高額決済をしない


・不安に感じたり、トラブルになったりしたら、迷わずに相談窓口に連絡する


※国民生活センターのHPや識者への取材などから


■投資マルチの主な相談先


・消費者庁の消費者ホットライン=電話188（いやや）


・日本弁護士連合会が全国の弁護士会と運営する法律相談ダイヤル「ひまわりお悩み110番」=電話0570・783・110


■悩みのある人の主な相談先（厚生労働省のHPなどから）


【いのちの電話】


・フリーダイヤル0120・783・556


（毎日午後4時〜午後9時、毎月10日は午前8時〜翌午前8時）


・ナビダイヤル0570・783・556


（午前10時〜午後10時）


【よりそいホットライン】


・フリーダイヤル0120・279・338


（24時間）


【生きづらびっと】


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