そう言う話なの？

教師になろう！

と、強く思うのって、学校で良い先生と巡り合い、自分もそうなりたいと思うからなのでは？
そういう先生が減っているから、教師になろうとする人が減っただけの話だと思いますけどね。

昔は、「でもしか先生」という言葉があって、「教師にでもなるか」「教師にしかなれない」という志で学校の教師になる人が一定数いらっしゃったそうです。
そう言う方々の遺伝子が、今に繋がっているのでは？
その結果、暴力を体罰と言い換え、犯罪行為や犯罪まがいの行為をイジメと言い換え、生徒に対する卑猥な行為を指導と言い換え、グチャグチャにしてしまったのではありませんかんかね？
その挙句が、生徒への指導は、優しい言葉でしか行なくなってしまったわけですよね。
恐らく、生徒の側も、そんなんじゃ無理だよね。と思っていると思うんですよね。
ひたすら忍耐で言葉による指導で四苦八苦する教師や、無理と諦め、勉強を教えるのに専念する教師を見て育った子供が、教師になりたいと思うとでも？？

過酷な労働環境の仕事って、幾らでもあるわけですよ。
企業側が搾取目的で行っていなくても、給与の安い仕事、劣悪な労働環境の仕事に従事している方々はごまんといるわけですよね。
そう言う方々は、何故、そういう仕事に就いているのか？と言えば、その仕事が好きだからなのでは？

労働環境が悪いから、教師を志す人が減ったという考え方をしているのであれば、教師の質は下がる一方だと思いますよ？
なぜ、教職が魅力に思えなくなったのかという事を考えるべきだと思いますけどね。
正しいと思う事を教師が出来なくなったからなのでは？
それを見て生徒が育ったからなのではありませんかね？

労働環境の改善を行う事について、どうこう言う気はありませんが、それ以前の問題であることを認識すべきではないでしょうか。



■教師の働き方改革、道半ば＝残業常態化、志望者減る―文科省
(時事通信社 - 10月02日 07:30)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=6688144

　公立学校教員の長時間勤務は文部科学省も問題視し、学校現場に働き方改革を促している。同省は来年度に全国の実態調査を行い、結果次第では給与体系の在り方を見直す可能性もある。

　文科省は従来、学校行事などの「超勤４項目」に該当しない残業は「教員の自発的行為で公費支給はなじまない」とし、労働基準法上の労働時間ではないとの立場を取ってきた。

　しかし、２０１６年に行った小中学校教員の勤務実態調査で、小学校で３割、中学校では６割の教諭が、過労死ラインとされる月８０時間超の残業をしていたことが判明。文科省は１９年、１カ月の時間外勤務が４５時間を超えないよう求める指針を全国の学校に通知し、残業の抑制を求めた。

　さらに、部活動の地域移行や公立小の３５人学級の導入、教員免許更新制の廃止など、教員の負担軽減策を打ち出した。これらを踏まえ、２２年度の実態調査で残業時間の減少幅を確認する考えだ。

　一方、給与体系見直しには財源確保が大きな課題となる。働き方改革案をまとめた１９年の中央教育審議会答申は、残業代を支払うべきだとの意見に対し、「教育の成果は必ずしも勤務時間の長さのみに基づくものではない」などの反論が出たと記し、制度改正に慎重な姿勢を示した。

　しかし、現状のままでは優秀な人材の確保が困難となる可能性もある。２０年度の公立小教員の採用倍率は過去最低の２．７倍となり、教職の魅力をインターネット交流サイトに投稿してもらう「＃教師のバトン」プロジェクトでは、逆に長時間労働など劣悪な職場環境を訴える告発が相次いだ。

　ある文科省幹部は「残業手当の支給は難しい」としながらも、教職調整額を月給の４％から引き上げることなどが検討課題だと語った。