子宮頸がんだけじゃない。

HPVは咽頭がんの原因とされ、欧米では咽頭がんの主たる原因とみられています。
日本でも国立がんセンターでは、23％はHPVとしながらも、主たる原因は煙草と言い張っています。

ただ、HPVはほとんどの場合、感染後1〜2年に自然消滅しがん化はしないそうで、そもそもHPVは人が持つごくありふれたウィルスとの事で、誰でも持っているそうです。
ただ、その中の一部の型が悪さをするそうです。

とは言う物の、

低リスク型　全ての性器いぼの90％の原因
高リスク型　200種以上と言われるHPVの内、10種程度でがんの原因と言われています。

肛門がんの95％
中咽頭がんの70％
膣がんの55％
外陰がんの50％
陰茎がんの35％

と言われているそうです。
また、米国では女性のすべての癌の原因の3％、男性の2％がHPVによるものと言われているそうです。

と言う訳で、性交渉による感染が極めて高いという部分については、偏見でもなんでもなく事実という事になります。
少なくとも欧米では、性感染症という認識で対応しており、そもそも、喫煙率が減少しているのに、咽頭がんの罹患率が増えている事に疑問を持った学者が調べたところ、90％以上の方から、HPVの感染が確認され、その原因について、口腔性交によるものと特定しています。

そう言う中で、性交渉が偏見と言う話をするのは如何なものかと思います。

では2000年以降、何故増えているのか？

という話なのですが、面白いデータがありました。
携帯電話の普及は、90年代中半以降になるわけですが、中高生に絞った普及の推移があり、

2000年　高3女子　88.1% 中3女子　9.3％
2003年　高3女子　97.4% 中3女子　20.9％
2006年　高3女子　97.9% 中3女子　39.7％
2009年　高3女子　98.7%

2000年　高3女子の層の推移をみると
1995年　中1　0%
1996年 中2　1.9%
1997年　中3　5.1%
1998年 高1　30.3%
1999年　高2　70.9%
2000年　高3　88.1%

2009年　高3女子の層の推移をみると
2004年　中1　22.4%
2005年 中2　29.5%
2006年　中3　39.7%
2007年 高1　94.9%
2008年　高2　98.7%
2009年　高3　98.7%


携帯の普及、特に若年層の普及の曲線に合わせるように子宮頸がんの罹患者数が伸びているようです。
結論を言うまでも無く、理由は一目瞭然の気もしますが、原因ははっきりしないそうです。
欧米では、性交渉が原因と明言し、無害なHPVもあるので、不特定多数との性交渉はリスクが上がると警告し、コンドームの使用も100％ではないとしながらもその使用を推奨しています。

日本の対応は？

「性」が絡むと、対応が遅れてしまう傾向がありますが、それで済む話なのでしょうかね。
20〜39歳の括りで、子宮頸がんの割合の推移をみると、1975年では、9名/10万人　だったのが、2005年には40人/10万人　おなじ単位で、1998年に20名が、2002年には、30名となっています。

ワクチンの話も良いのですが、正しい性教育の方が先なのでは？
少なくとも、性教育であれば健康被害の心配はありませんよ。






■子宮頸がんの患者増加　治りにくいタイプ、若者に広がる
(朝日新聞デジタル - 02月05日 09:15)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=5485294

　子宮頸（けい）がんの患者数が２０００年ごろから増えているとする研究結果を、大阪大などのチームがまとめた。治療が効きにくいタイプの子宮頸がんも、若い世代で増えているという。米専門誌に掲載された。

　阪大の上田豊講師（産婦人科）らは、１９７６〜２０１２年の大阪府がん登録データを使い、約２万５千人の子宮頸がんの患者について、高齢化による影響を調整したうえで分析した。

　人口１０万人あたりの罹患（りかん）率は、１９７６年は２８・０人だったが、減少傾向となり、００年は９・１人になった。がん検診が普及し、がんの前段階で見つかって治療する人が増えたことなどが原因として考えられるという。しかし、００年以降は増加に転じ、１２年は１４・１人になった。性交渉の低年齢化などを指摘する声もあるが、原因ははっきりしないという。

　子宮頸がんはヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が原因となることが多く、性交渉によって感染する。なかでも「１８型」というタイプのウイルスが主な原因となる「腺がん」は見つかりにくく、治りにくいとされるが、３０代以下の若年層で増えていた。

　最も早い段階で見つかった場合、治療法は手術か放射線治療が一般的だが、若年層では放射線治療が効きにくいこともわかった。

　上田さんは「全国的にも同じ傾向だと考えている。検診のほか、ワクチンを打てる環境になったら接種するなどして、早期に発見、予防することが重要」と話す。ワクチンは接種後の健康被害の訴えが相次ぎ、厚生労働省は１３年から積極的な接種の勧奨を中止している。