1日にいったいどれだけ長文日記を書くのだという気がしないでもないですが。
もう今日は破れかぶれでございます。
お金の価値っていったいなんだ？
という話になると、その紙に書かれた１ドルでなにができると思うか？という話になります。
今日1ドルもらってパンが1個買えるとして、明日も１ドルで１個買えると思うから、
その１ドルを給料としてもらって満足満足、と思うわけです。
だから、アメリカや日本みたいに、GDPを遥かに超えるような借金を抱えていたら、
いつか破綻して、紙くずのようになるぞ！！とみんな思うわけです。
これは現在、ほとんどの経済学者がそう考えています。
が。
おそらく、アメリカはかなり早い段階で気づいてしまいました。
「うちが破産したとする。
日本もイギリスもドイツも（以下180カ国略）破産するよねえ？
それって誰も破産してないのといっしょじゃね？」
これは、基軸通貨であるドルをいくらでも刷れる米国だから、
いくらでも借金ができるので問題ない、という表現で経済理論になっており、
アメリカが潰れない不思議を説明してくれる形になっています。
次に気付いちゃったのはおそらく日本で、
「あ、うちが潰れたらさすがにアメリカも潰れる（略）、
っていうかうちが潰れる前にアメリカが死ぬでしょ」。
基軸通貨が絶対的な存在であれば、
基軸通貨を殺せる通貨も絶対的存在であり、
節度ある範囲ならいくら借金しても大丈夫だわ、借金を借金で返せばいいしね。
ということになります。
この強みを逆手に取って、好き放題始めたのが日本、ということになります。
ここまでは従来の経済学の範囲ですが、事態はもう少し複雑です。
そうはいっても借金が膨らみ過ぎたらダメなんじゃないの？
というのが普通の神経ですが、ようはその借金の利子を超える金利を
なんらかの形で得れば問題がないし、
差し引き赤字でも国自体が生きていければ、お金の価値は保たれるという理論です。
具体化して説明するならば、日本（と米）がやっているのは、単純な公金での買支えではないということです。
年金の金を企業に、企業の金を企業に国内に外国に、濃密なネットワークとします。
ある組織の金は別の組織を支え、その金が複合的に巡りめぐり、
利子を生んで全体として膨大な量の金融成果として計上されます。
いわば、金の又貸しの又貸しの又貸し（のまた・・・略）によって、利子に常に複利がかかっている状態です。
この濃密なネットワークが一定のラインを超えた時、
「国単体の負債」による経済圧迫を無効にしているのです。
現在、おそらくG7クラスの国であればおよそ気付いています。
中央銀行の思い切った利下げなど、日米への追随が伺えるからです。
キーパーソンは中国で、中国が気付いてしまうともっと対外的に強硬に出てきてもいいと思うのですが、
出てこないので、おそらくまだ気付いてないんじゃないかなという気がします。
意図せず膨れ上がったバブルを制御するのに必死な雰囲気があります。
まあちょっとにわかには信じがたい方策だと思いますが、
この理論を前提におけば、不況がわかっていて消費税をあげることを決定したのも理解できます。
金融ブーストがバブル化しないためのブレーキ扱いされているんですね。
理論を知らない政治家は消費税を批判しますし、
アメリカ以外から消費税引き上げ勧告が来るのもわかります。
従来の、投資家の信用を元にした理論であればそうしなければ持たないからです。
国債の格付けは下がり続けているのに金利はあがらない（普通あがる）のはなぜ？
同じく、国家破綻の指数も上がらない（安全）なのは？
これほど危機的なのに、政治家が緊迫感がないのは？
こんなもん、政治家の頭脳で生まれる方策ではないので、主導は官僚でしょうね。
こわい。日本の官僚の頭脳が怖い・・・。
この件、個人的には感動的な知見を得たのですが、
皆さんにご納得いただけるかどうかは別ですね。
文章力がなく残念な気がします。
■消費税率、２０％が必要＝財政再建へ歳入改革を―ＯＥＣＤ事務総長
(時事通信社 - 04月15日 13:02)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=3372427
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