2800円のとんかつを安くして

とんかつみんな好きなんですね！
もう一枚！

長期金利（10年債）が日本3％、米国5％となりました。
理由は米国は10年前の金利がそもそも3％前後と高かったこと
日本はゼロ金利だったこと、と関係があります。
償還の利払い費が安いのです。

ゼロ金利をやめて1％前後の上乗せが8年ほどで載るので
利払い費が増えると、財政を圧迫します。その時
拡大財政をすると、残高次第で長期金利が4〜5％になる計算となります
5％を超えているかもしれませんが、5％を超えると利払いで30〜40兆円
くらいになるので
税収50兆円時代は日本政府の財政が破綻すると言われていましたが
今年の税収が85兆円
インフレが進むと95兆円くらいになっているかも
それなら吸収できるかもしれません
今はインフレが進んで税収が増え（不動産や自動車関連の税収、
もしや関税はウハウハだろう）ゼロ金利時代の利払いなので
一時的に軽くなっていますが、利上げを米国の圧力で続ければいずれ上限が来ます。
日本政府の債務残高では短期金利3％に耐えられるか？
植田総裁は倒れているかもしれない
財務省の方はそれを気にしているわけです。

このインフレの原因は原油高と、戦争関連のメタル高騰、AIのインストール需要による
供給ショックが原因なので、この価格を下げないと根本的に解決しません。
ウクライナとイランの戦争をやめればいいのですが、
プーチンもトランプも、我々の見えない未来のある怖いことが見えている可能性が
あります。

米国の新兵器、ディスコンボビュレーターは人工衛星からの強電波兵器の疑いが
強くなりました。
脳みそにだけ当たる周波数の電磁波を当てるというなかなか非人道的な奴です
下手すると脳腫瘍になりますな
地下に潜んでいるイランには使えなかった理由はこれかも
ロシアには使えるはずですが、すでにプーチンはつかんでいて
屋外には出てこないかもしれない

プーチンとトランプが生きている限り、この戦争は終わらない可能性が出てきました。
トランプはいまさら資源に触手を伸ばしているのは
資源獲得競争のなにかの切迫感を感じているのではと考えます。

北極海航路が開くと、ロシアがもっとも恩恵を受けるのと
米国と隣り合わせになりますので、米国は北極資源の取り分が減ります
だからグリーンランドが欲しい。
デンマークはそろそろ気づいたかもしれないが
カーグ島は手つかずのイランの原油基地で
トランプは90年代からあれがほしい、と言っていたので
念願のイラン原油を目の前にしているが
攻めたはいいが地上作戦を軍部が総拒否という有様で
中間選挙で共和党が負けるようなことになれば
なにもできないままグズグズと2年過ぎます。
なので10月には大きく譲歩せざるを得ないのでは
米国の債務危機もすでに限界です
というのはベッセント財務長官は巨大ヘッジファンドの
マネージャーですから、投資家として米国の
債務超過状態がいかにひどいかわかりきっているのです。
だから最近の身もふたもない胴元、なんていう暴言まで飛び出した。

しかし星の予測ではあと2年が限界で、2028には大きな問題が出る。
その前の最後の大花火と思います。
戦争は拡大していく可能性がある。
トランプが資源争奪戦の重要性に気づいたなら日本も
いずれ巻き込まれる。
周りには資源のない国がいっぱいある。

トランプが中東以外に手に入れたのはベネズエラ、ガイアナという
手つかずの
巨大油田生産地です。
カナダに敵対しているのも、カナダのオイルサンドが欲しいから
そしてDCもほしい、電気も欲しい。
それでも足りない模様。
それが次世代の安全保障の方程式だと信じているようです。
正しいかは置いといて、日本もこの波にのまれていくので
いやおうなくインフレが進む
消費税を下げれば他資産のインフレが進んで、あまり変わらない事態になる
高市政権がうまくやれるかはわからない。

Aiの停滞が始まれば、メモリやHDDは安くなるので、一息つけるか

次のテーマはやはり資源、その次は食料です。

だからとんかつとうなぎと寿司を食べます。

私が8年ほど前から、海外になんか行ってる場合じゃない
日本でうまいものを食いまくれ、温泉へ行け
ホテルに泊まっておけ
と言っていた意味が分かる方はいるでしょうか。

外国人が日本に来てとりつかれてしまうぐらいすばらしい、と口々に言う。
次は彼らはこの日本を壊しに来る。
だから食べられなくなるかもしれない。
スーパーエルニーニョはほんの始まりに過ぎない
米国が破産したり、世界が戦争や恐慌になると
大量の金持ちが日本に逃げてくる。

どこの何がうまいか知っていると、価値が出るかもしれないですよ


■消費減税より財政余力を＝「危機の連鎖」に備え―自民・古川幹事長代理
(時事通信社 - 09月15日 08:01)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=8949345