よく考えような。

病んだり、死んだりするのなら、初日で辞めても良いんですよ。
ただね、転職すると誰が得するのか考えた方が良いですよ？
この手の転職推奨の記事って多くないですかね？
苦しんでいる人達が多いから、その救済の為、日夜情報発信をしていると受け止めているのであれば御目出度い話です。

TVのCMを流すのに幾ら掛かると思います？

TVの本編は、概ね46分です。
残りの14分がCMです。
タレントの出演料の話はそこかしこに出ているので、ざっくり計算できると思うのですが、そこにいる人全部合わせると、その番組は幾らで作られているか見当が付きますよね。
アニメーションの場合、CGが入って、1本1,200〜1,300万円と言われています。
そこのCMの時間は、凡そ7分
全12話として、下払い＝制作会社への支払いが、少なく見積もり、1億4千400万円
そこにCM枠　7 x 12として、84分

1億4千400万円　÷　84分　＝　1,714,286円/分

これが、その放送枠のコストです。
これに局側の固定費などが積み上がり、ボトムのCM単価が出来上がるわけです。

転職仲介会社がCMを流していますが、その広告宣伝費は何処から出ているのでしょうか？
転職サイトへの登録にお金を取られますか？

転職仲介会社の社員の給料は何処からでているのでしょうか？

募集広告を打つ企業、転職成約料を支払う企業から出ているんです。

ですから、転職市場が拡大してもらわないと、転職仲介会社が立ち行かなくなるわけです。

さて、転職すると、誰が得をするのでしょうか。
各種情報が溢れる昨今、長く務める事を是とする情報と、短期間で転職を勧める情報と、どちらが多いでしょうかね？
情報はお金になるんです。
その情報をタダで流し、そのタダで流れている情報に一定の価値があるのであれば、何故流すのでしょうか。
それは、その情報をタダで流す事で、更に利益を生むからなんですよ。
ですから、コアとなる情報は決して流れて来ず、有料サイトか有料のセミナーでの開示となっているわけです。

何故、長期に務める人をしめす、定着率という言葉があるのでしょうか。
その定着率が多いほど良いとされているのでしょうか？
転職が転職する人に有利なのであれば、定着率なんて指針にはなりえませんよね。
ですが、実際には、長く務める方が、働く人に有利だから、それが指針になるんですよ。

新しいとか古いとか、そういう話ではないんですよね。
人それぞれ特性があるわけです。
転職を繰り返し、スキルアップを果たす人もいます。
ですが、そういう人って、最低限の素養としてコミュニケーション能力が長けているんですよね。
それが証拠に、転職の失敗談の多くは、転職先の職場の人間関係ですよね。
コミュニケーション能力が不足しているから、人間関係のトラブルを解消できず自滅しているのではありませんかね？

世の中には、転職に向いている人とそうじゃない人が居るわけです。
加えて、頑張れば何とかなく中間層も存在するわけですよ。
皆が皆一緒じゃないわけです。

ですが、ここに書かれている事もそうですし、TVのCMで流れている内容もそうなのですが、不向きな人の存在に一切触れていませんよね。

なぜ？ｗ

不向きな人でも転職を繰り返す事で、転職斡旋会社の利益になるからですよ。
転職斡旋会社の登録者数が多ければ、それだけ募集を考えている企業に対してアピールポイントになりますよね？
だから、水増し要員が減るような情報は流さないわけですよ。

>>石の上にも三年──。辛いことでも我慢強く辛抱すれば、必ず成功するということわざだ。

そもそも、この書き方もどうかと思うわけです。

石の上にも三年は、成功補償の諺ではありませんよ？

そんな嘘八百を並べて話を歪める必要が何処にあるのでしょうかね？

石の上にも三年とは、どんなに辛くても辛抱していれば、何れは変化があって、好転の芽が出てくるという話なんですよ。

我慢しなくても良い、嫌なら辞めちゃえ、条件悪い所で働くのは負け組、負け組になるくらいなら、働かない方が良い、転職回数が増えると就職に不利だから、ブラックな会社は努めていなかったことにした方が良い。

これ、全部嘘です。

転職回数も見ますが、職歴のブランクは必ず聞かれますよ？
20代でアルバイトは致し方無いと思いますが、30代のアルバイトは、恐らく致命的な話になります。
ならば、転職回数が多くても、職歴に切れ目が無い方がよく、そのブラック企業がいかにブラックだったのか説明した方が、感触は良いと思いますよ。

その情報は、誰得？と考えれば、何かと透けて見えてきます。

世の中には転職が不向きな人も居ます。
これは性格的な所もありますし、能力的な所もあります。

>>終身雇用を前提にした考えは社会的に弱くなりつつあると指摘する。

終身雇用を前提としない企業が台頭してきて、日本の経済はどうなりましたか？
終身雇用を企業が必死で守っていた時代の日本の経済は？

一例をあげれば、バブル崩壊後の低迷期に、リストラされた日本の技術者が高額報酬に吊られ海外に流れました。
その結果、日本の得意とする技術やノウハウが海外に流出したわけです。
で、その技術者の方々の多くは、吸い出せる知識が無くなった途端、解雇されたわけです。

丹念にネットで探せば恐らく何処かで情報が得られるとは思いますけど、こういう話なんですよ。

企業が終身雇用を守らないという事は、そこから技術やノウハウが流出する事を意味するわけです。
それを企業側が警戒するのであれば、流出が困る技術やノウハウは、特定の社員にしか持たせられないわけです。
その結果何が生じるのか？と言うと、社員の二極分化になるわけですよ。

一方は、会社のノウハウを使い会社の業績に貢献するグループ。
もう一方は、それらの人達に使われるグループ。

会社は前者を守れば、後者は転職して若返ってもらった方がメリットがあるわけですよね。

その結果、企業も表向きは終身雇用に固執しない体系が出来上がってくるわけです。

年収の中央値と平均値のかえりが大きくなっている事で、凡その見当はつくのではありませんかね？
替えの効く人材と、そうじゃない人材に支払う対価が同じはずありませんよね。

低賃金の人と、高水準の賃金の人が居て、中間層が減っているわけですよね？
これは終身雇用が薄れ、ある意味、実力主義の社会になったからなのではありませんかね？
それはそれで悪い事ではありませんが、終身雇用を否定する事は、その他大勢の労働者にとって決して良い話では無いわけです。
企業からしても、終身雇用を薄くする事で、不要な人材の整理ができる反面、新たに雇用するコストや、雇用した人に教えるというコストを鑑みた時に、メリットばかりでは無いわけですよ。

様々な情報が溢れる昨今、その中から自分に適した有益な情報を拾い上げるのは難しくなってきているのかも知れません。
だからこそ、その情報誰得？と考える必要があるわけです。
その情報を発信する事で、得をする人が分かれば、その情報の精度や価値が分かるはずです。
転職に関しても同様で、「こんな人材どうやって」というCMもありますが、他の企業が驚いて欲しがる人材を　そうそう手放す会社があると思いますか？

そう言う事ですよ。




■「入社したら3年は働け」説は本当？　 リクルートに聞いた最新の”転職状況”
(Sirabee - 05月19日 06:10)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=202&from=diary&id=6961919

石の上にも三年──。辛いことでも我慢強く辛抱すれば、必ず成功するということわざだ。

社会人になると同じニュアンスで、「入社したら最低3年は働け」と言われることが多い。その理由を尋ねると、「3年以内で辞めたら転職するときに不利になる」ため。

「入社3年説」は本当なのか。リクルートに取材してみると…。

■1度は耳にする言葉
「今すぐ会社辞めたい」「もう会社行きたくない」──。GW（ゴールデンウイーク）が終わって2週間経ち、ネット上ではこういったワードがあふれている。




社会人になって、さまざまな理由から「会社を辞めたい」と考えた人は少なくないだろう。しかし、会社の上司や先輩、家族に相談すると「最低でも3年は働かないと…」と言われた人も多いのではないだろうか。

以前は、大学を卒業して会社に入ったら定年まで働くことが当たり前だったが、働き方が多様化しているいま、この説は当てはまるのだろうか？

関連記事：『ねほぱほ』震災復興活動から離れた理由を告白　SNS誹謗中傷に「どこまで行ったら…」

■20代前半の転職者数は…
株式会社リクルート HR統括編集長の藤井薫さんは、終身雇用を前提にした考えは社会的に弱くなりつつあると指摘する。

「サービス経済化というように、社会全体が製造業を主体とした時代から第三次産業と呼ばれるサービス業中心になっています。その結果、消費者の熱しやすく冷めやすい傾向に取り込まれ、企業は差別化が難しくなり、短命になっています。一方、個人としては『元気なうちは働きたい』と職業寿命は長くなります。そうなると、会社の中で自分の才能を発揮できないのであれば、才能を発揮できる場に移ろうとします」 （藤井さん）。






リクルートエージェントの転職決定者数のデータを見ると、全体的に転職する人は伸びているが、特に24歳までに転職した人の率が伸びていることがわかる。もともとこの年代が少なかったこともあり、実数でいえば30半ばの転職者が多いそうだが、入社して3年未満で転職する人は着実に増えているのだ。

前出の藤井さんは、20代の傾向をこう分析する。

「会社と人生を共にするのではなく、自分の成長と人生を共にするという感覚を持っています。また、社会的意義のある仕事に就きたがる人が多いのも特徴です。『デジタルマーケティングをやりたい』『将来はベンチャー企業で働きたいから経営層に関わる部署につきたい』といった目標を持って大手の会社に入社しても、『まずは営業の現場を経験しろ』と言われてしまう。そうなると、長期的に働くことよりも、自分のやりたいことができて、やりがいのある仕事を求める人が多いんです」（前出・藤井さん）。

■「異業種に転職する人が多い」
ここ数年、転職する人には「特徴」があるという。「異業種に転職する人が増えています。『転職は即戦力だから同職種でないと決まらない』と思っている人もいるかもしれませんが、いま同職種に転職する人は5人に1人の19.6%しかいません。もちろん、会計士など専門性が高く、その分野でないと難しい仕事もあります」（前出・藤井さん）。




企業側からしても、同じ業界よりも違う業界の人を求める傾向があるということだ。その背景には、人材不足があるという。「企業側のデータとしては、景気が悪いのに人が足りない状況です。チャンスはあるのに、人がいないために事業拡大できないんです。今までのビジネスだけやっていても厳しくなるので、デパートがインスタグラムで商品を販売するなど新しい事業をします。そうなると、インスタグラムに精通している20代の人が欲しいと考える。新しい事業を始めるとなると、違った業界にいた人のほうが適しているんです」（前出・藤井さん）。

企業側は前職での経験年数はそこまで重要視しなくなっている。「旅行代理店で働いていた方がコロナ禍で業績が厳しくなり、エンジニアに転職して成功したケースがあります。そのかたは、旅行会社でコミュニケーション能力や折衝力があり、高い学習意欲があってもともとプログラミングの勉強をしていました。企業側はそうした成長志向が強く、コミュニケーション能力がある人を求めます。専門知識はなくても、自ら課題を設定するポータブルスキルを求めるんです」（前出・藤井さん）。

入社1年目、2年目であっても、十分チャンスはあるということだ。

■パワハラから1年で退職
ただ、転職を考える人は、スキルアップが目的のケースばかりではない。パワハラや長時間労働などで、肉体的にも精神的にも苦痛をきたし、働き続けることが難しくなってしまうケースもある。

新卒でマスコミ関係の会社に入社したものの、1年で退社したAさんもその1人だ。「大学のころからマスコミ業界で働きたいと思って入社しました。しかし、勤務時間が長く、休みの日も上司から仕事の電話がかかってきて、無理やり朝まで飲み会に付き合わされて、精神的に限界になって辞めようと思いました。1年で退職するのは不安でしたが、なぜ前の会社が合わなかったのか、前職で培った経験をどう生かすかを自分なりに分析して、メーカーの営業職に転職できました。周りの人からは『3年は働かないと…』と言われましたが、我慢して辛い仕事をするよりは、転職も1つの選択に入れてもいいのではないでしょうか」（Ａさん）。

もちろん、同じ会社でコツコツと経験を積んだり、いまの仕事にやりがいを見出せなくても別の部署で自分の能力を発揮できるケースもあるため、転職だけがすべてではない。だが、「入社3年」という考えに固執せず、転職を1つの選択肢に入れることで、新たな世界が見えてくるかもしれない。