初動が大切。

出るもの出ているからと言って、妊娠させることが可能な精子或いは量とは限りません。
不妊かな？と思ったら最初に一緒に行かないと、後々尾を引きますよ？

私は、子供は居ても居なくても良い派でしたので、出来ない事に対して大して何も考えておらず、出来なきゃ出来ない生き方もあるのでは？と呑気に構えていました。
当時の家内が一人で検診に行き、どうやら自分には問題が無いらしいという事になり、一緒に行った結果、精巣管の癒着により片側から出ていない事が判明。
もう片方からは出ている量が不足し、受精に必要な精子の量が圧倒的に少ないとの事。

溜まったら？

と聞いたところ、100倍濃くなっても自然受精は不可能と言われました＾＾；
原因は様々で、癒着に関しては、成長してからの高熱或いは、ぶつけて炎症を起こす事によっても生じるとの事で、男性不妊の場合結構な割合を占めるそうです。
また、精子の形成不全も少なからずあって、外的因子が要因でこちらも、少なからずあるとの事。
加えて言われたのが、精子と卵子の相性もあるそうで、何の問題が無くても、これで受精しない事もあるそうです。
最後のは、分かると逆に辛くなるのですけどね。

で、その後が大変。

当時の妻の実家に行ったら、責められたのなんのってｗ
自分達は娘に文句を言ってしまった、もっと早くあなたが検査に行っていれば、娘に文句をいう事も無かった云々・・・・＾＾；
私は、反対したのですが、顕微授精をする事となり、6回やってダメでしたので諦めました。
この諦めるまでも一悶着合って、私に原因があるので、止めようと言っても中々聞き入れてもらえず、流れるたびに落ち込むのを見るのも辛いので強硬手段を取りました。
その後は、ギクシャクし別れたのは言うまでも無いかと・・。

女性の場合、股を広げて医師がグリグリ触り、色んな検査を受けるのですが、男性の場合、取りあえず、個室で出して終わりなんですよ。
それを知ってからもひとしきり怒っていましたね・・・

おや？と思ったら、取りあえず男性が診察を受けた方が良いですよ。
簡単に結果が出ますから。
量が少ないと、医者からグリグリ玉を触られるんですけどね＾＾；
少なくとも、自分に問題が無いのが分かれば、奥さんもグリグリ触られる事を納得できるでしょうから。

■不妊治療 男性の助成申請低調
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=4556633

　男性の不妊症の治療について、昨年１月に始まった国の助成制度の窓口になっている都道府県や政令市、中核市への昨年４〜９月の利用申請件数が自治体の年間想定を大幅に下回る７分の１程度、約３７０件にとどまったとみられることが毎日新聞の調査で分かった。不妊治療で一般的な体外受精と顕微授精では、同じ期間に１３０倍超の約４万９０００件の申請があった。不妊原因の半数は男性の不妊症が占めるとされるが、現場の医師らは「認識はまだ広まっていない」と指摘する。

　国の助成は手術による精子の採取に上限６回で、１回最大１５万円を支給する。国の制度開始から１年になるのを前に昨年１２月、都道府県と政令市、中核市の計１１４自治体（当時、現在は１１５）にアンケートし▽国の助成の利用申請件数▽男性不妊症の手術に自治体として独自助成しているか−−などを聞いた。２月上旬までに福井県を除く１１３自治体から回答を得た。

　回答したある自治体の担当者によると、利用が低調な背景には、男性にも不妊の原因がありうることを知らないカップルが多いことがあるという。治療は女性が受けるものという考えも根強いとみられる。「不妊治療に非協力的な男性も多いが、男性が治療して子どもを授かるカップルもいる。男性の不妊治療は重要」と強調する。

　男性の不妊症患者に独自に直接助成をしていると回答した自治体は９府県１１市。助成の内容は、国の制度に▽４万〜２０万円を上乗せ（横須賀、久留米市など）▽助成の回数を上乗せ（秋田県など）−−などだった。

　一方、体外受精や顕微授精にも独自の助成をしているか聞いたところ、４２の都道府県と政令・中核市が独自に助成していると回答した。男性不妊症への助成の倍以上だった。

　日本生殖医学会（東京都）によると、国内の男性不妊症患者は推計で約４６万人に上る。これに対し全国の男性不妊症の専門医は４月時点でわずか５１人。専門医は関東地方などに集中しており、地方在住の患者にとっては通院費や滞在費が大きな負担になっている。【酒井祥宏、藤渕志保】

　◇夫婦で受診が重要

　日本生殖医学会生殖医療専門医の小宮顕・千葉大大学院准教授（泌尿器科学）の話　不妊専門クリニックの多くが産婦人科学的な診療が中心だ。男性の不妊症は職場での理解を得るのが難しく、仕事を休めなかったり、精液採取がストレスになったりするなどの問題点がある。原因が不明で有効な治療が難しいケースもあり、どのような不妊治療をいつまでするのか夫婦で相談し、一緒に受診することが必要だ。
毎日新聞
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