フィリップス曲線の崩壊

経済動向塾（日本経営合理化協会）で、
元日銀副総裁の岩田規久男教授にご講演頂きました。
実質金利＝名目金利−期待インフレ率（＝予想インフレ率）

という、フィッシャーの方程式に従い、
期待インフレ率を引き上げることで、

実質金利を下げ、デフレ脱却を果たすという
「いわゆるリフレ派」の政策が「なぜ」失敗したのか。

もちろん、期待インフレ率が
「期待」ほどに高まらなかったためですが、
それは「なぜ」なのか。

決定的だったのは、
やはり「消費税増税」ですが、
消費税を増税した結果、
「なぜ」期待インフレ率が下がってしまったのか。

様々なデータを用いて
議論をしなければならない重要なポイントですが、
わたくしとしては、消費税増税で実質の消費が減った。

つまりは「消費の量」が減ったわけですが、
「目の前の販売（生産）数量が減っている」
という現実を受け、一気に期待インフレ率が下がったと解釈しています。

岩田教授によると、
１４年の消費税増税は８９年の消費税導入時はもちろん、
９７年の消費税増税の時よりもダメージがあったとのことです。
結果的に、フィリップス曲線が異常な状況になってしまった。

【日本のフィリップス曲線】
http://mtdata.jp/data_63.html#Phillips

上図は岩田教授が使われていた
チャートに載っていたグラフを、
わたくしが最新データまでを含める形で再作成したものです。

岩田教授のチャートでは
「フィリップス曲線の崩壊」というタイトルがついていました。

１３年から１４年３月までは、
フィリップス曲線が急角度になっており、

「このままいけば、
２％のインフレ目標を達成できるのではないか」

と教授らは自信を持っていたそうですが、
１４年４月以降に「異変」が起きます。

フィリップス曲線が「水平化」してしまい、
失業率が改善しているにも関わらず、
物価は上昇しなくなってしまった。

人手不足は「人口構造の変化
（少子高齢化による生産年齢人口比率の低下）」により、
容赦なく進む。

ところが、消費税増税で実質の消費＝需要が減り、

「目の前で生産数量、販売数量が減っているため、
（人件費上昇の圧力があれども）価格を引き上げることができない」
と、企業が判断。

人手不足はヒトを「安く」雇うことでしのげども、
価格には転嫁できず、という状況が続いていると判断するべきです。

それにしても、岩田教授は
「雇用が改善しているのだから、物価は上昇しなくてもいい」
などと強弁せず、フィリップス曲線の水平化についても、
「なぜなのか？」を真剣に考えられている点が好感が持てました。

現実を受け、思考停止に陥らず、
認知的不協和にもならず、「なぜなのか？」と
原因を突き止め、解決策を探る。

これが、本来の「学者」や
「アカデミズム」であるべき姿だと思うのです。

フィリップス曲線の水平化と
経済的な見方については、
直近のメルマガでも取り上げました。