もう慣れても良い頃合いかと。

SNSの炎上が、どれほどの影響があると言うのだろうか？

誤魔化そうとしても、一般人も発信できる世の中になったわけですから、誤魔化しようが無いという時代になったと、認識さえ出来ていれば良いと思うんですよね。
ですから、問題が生じた時には、速やかに事実を公表し、その対策を示し、必要であれば、謝罪を添えればそれで良いのかと。
騒ぎたい人は、ネタに関係なく騒ぐんですよ。
そこに社会的な思想は無く、単にお祭り騒ぎに便乗しているだけなんですよね。
仮にSNSで炎上したとして、何人ですか？という話ですよね。

精々数万人でしょ？

書籍ですら、100万冊売れないと、皆が読んでいると言われないんですよ？
高々数万が騒いだところで、何ら影響はないわけですよ。
その騒ぎを耳目にして、え？？と思う人が居たとしても、事実と対策が出ていれば、そこで納得できるわけですよね？
ならば、SNSで騒いでいるのは、単に騒いでいる程度の存在でしか無いわけです。

私はこの話はTVのニュースで知りましたが、目にする範囲では、カエルがどのような状態だったのか、一切知る事が出来ないんですよねｗ

生きてたの？死んでたの？死んでいたのなら、腐乱死体？？

それによって、内容が全く異なるわけですよね。
仮に腐乱死体だった場合、その体液が、他の野菜にも付着しているわけですから、そのまま口にする事を考えれば、私なら二度と丸亀製麺には行きませんけどね。
生きていたのであれば、その範囲は限定されるわけで、付着物も限られるでしょうから、そこまででもないのでしょうが。。。

ですから、このコラムも、他の記事なども、いい加減だなと思うわけですよ。

大事な事が何一つ書かれていないわけです。
私は、丸亀製麺に思い入れはありませんし、恒常的に利用する店でもありませんから、他の記事を探し、どの様な状態だったのかを調べようとも思っていません。
ただ、腐乱死体だったら嫌だなと、モヤモヤした物が残るだけなんですよね。

何やら良い事をしている風な文章を書いているわけですが、中途半端な情報出しをする事で、SNSの炎上以上に、疑心暗鬼を植え付けている自覚は無いわけですよね？







■うどんにカエル混入騒動、SNSで動画投稿に「やり過ぎ」の声も　ミスがさらされる風潮に飲食店側の本音
(AERA dot. - 05月29日 10:45)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=173&from=diary&id=7429119

　うどんチェーン大手「丸亀製麺」で商品にカエルが混入する問題が発生した。購入客がSNSに動画を投稿して拡散され、会社側が後から事実を認めた形だ。近年、同じように飲食店での異物混入などのミスがSNSにアップされるケースが目立っている。ミスした側への厳しい意見がある一方で「やり過ぎ」との指摘も出ているが、飲食店関係者にはこの風潮はどう映っているのか。


【眠れなくなった、会社を休む事が増えた…「カスハラ」調査】＊　　＊　　＊


　カエル混入がネットで話題になったのは22日、SNSに投稿された動画が発端だった。16日に発売され、3日間で20万食が売れた持ち帰り商品「丸亀シェイクうどん」のカップに1匹のカエルが入っていたとするその動画は、瞬く間に拡散された。


　同社は23日、長崎県内の店舗で販売した商品について、カエルの混入があったことを認め謝罪。材料の野菜を加工する委託先の工場で混入したと判断し、「シェイクうどん」のうち生野菜を使う商品の販売を全国の店舗で25日まで休止。さらに25日には一部商品について当面の間、販売を中止すると公表した。


　カエル混入という異例の事態。だが、近年、飲食店の異物混入や注文と違う商品が来たなどのミスをSNSに投稿して拡散されるケースが相次いでおり、そのたびに「やり過ぎではないか」「店に直接言えばいい」などの声も出ている。


■無関係なのに動き出す“第三者”


　飲食店関係者は、この風潮をどう見ているのか。





「飲食店はあらゆる作業工程で人の手が入りますから、ヒューマン・エラーは起こり得ます。仮に全工程を機械化できたとしても、何らかのミスが生じることはあるでしょう。カエル混入は視覚的にインパクトが大きかったですが、小さなミスでさえSNSに投稿され大ごとのように拡散されてしまう世の中は、飲食業としては非常に怖いです」


　そう話すのは、飲食業向けの法務を扱う石崎冬貴弁護士だ。飲食店から様々なトラブルや困りごとの相談を受ける立場だが、石崎弁護士自身もオーナーとして焼き肉店を経営している。


　石崎弁護士は、SNSで拡散されることにより購入者ではない多数の人から会社や店に苦情の電話が殺到するケースが過去にもあったとし、「苦情の件数によっては電話対応などで会社や店が機能不全に陥り、運営に大きく影響しかねません」と問題点を指摘する。


　店側のミスとは話は別だが、スシローで迷惑行為をした少年が通う学校に抗議の電話が殺到したことは記憶に新しい。SNSで情報が拡散されると、無関係のはずの数多くの第三者が動いてしまうこともあるのだ。


　石崎弁護士は、「飲食店側の本音としては、ミスがあった場合は店に直接伝えてほしいと考えていると思います」と話す。特に丸亀製麺のような大手チェーンの場合、店舗に異物混入のクレームが入れば本部の品質管理部門に共有されるし、「お客様センター」のような客の相談窓口もある。ミスが事実であれば原因を究明した上で、業務フローを改善する必要が生じるため、クレームを“スルー”することは考えづらい。


　ただ、一方で「飲食店側もSNSを使い商品をPRしたり、マーケティングに役立てたりするなど積極的に活用している面があり、不都合な時だけ『やめてください』とは言えないと思います。その点はとても難しい問題ですが、諸刃の刃であることを飲食店側も理解して、SNSというツールと向き合う必要があると思います」とも。





■便乗犯や真偽不明の投稿も


　カエル混入の事案に対する丸亀製麺の動きは早く、ヒット商品にもかかわらず販売を一時休止する措置をとった。石崎弁護士は、「思い切った対応です。勇気が必要だったと思いますが、対応としては正解だったと思います」と話す。


　万が一、商品の販売を続けた場合、同様の異物混入が再び発生する可能性も完全には否定できず、二度同じ事が起きた場合その場合のダメージは計り知れないからだ。また、同じ商品に対し、偽の異物混入動画を投稿するなどの「便乗犯」が現れる可能性もある。実際、SNSでは飲食店のミスを指摘する、真偽不明の投稿が散見されるという。


　石崎弁護士は、「虚偽だった場合、投稿者は偽計業務妨害罪に問われる可能性や、民事上の損害賠償責任を負うこともあり得ます。ただ、仮に虚偽の投稿だったとしても、その店のブランドや商品のイメージは損なわれてしまいます」として、こう続ける。


「SNSで炎上してしまった場合、炎を消すのではなく、他に延焼させないことが大切になります。下手に言い訳がましい対応や発言をすると、さらに叩かれてしまう。逆に、迅速にしっかりとした対応をすれば、叩かれ過ぎではないか、という反応につながることもあります。店側は危機管理の重要さについて、より強く認識しなければならない時代だと考えています」


　時にヒステリックになり過ぎるネット社会。ミスが“さらされる”流れは、この先も続くのかもしれない。


（AERA dot.編集部・國府田英之）


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