学校へ通わなくても義務を果たしたとする法案が通ると助かります。
ムダを省いて勉強に専念できるからです。
手続きをメモしておかなくては。
(1)不登校の実績を作る
……かんたんにクリアできる条件。
(2)保護者が教育委員会に申請する
……制度の役割から考えておそらく通りやすい申請と考える。
(3)家庭学習をする
……もちろん学習します。目的はここにあるので。
不登校は将来に不利になるでしょうか? ならないのではないかと推察します。最低限、高校入試を受ける場合の不利益が生じないように配慮がなされるでしょう。でないと意味を失う制度ですから。
勉強一本槍で十代を過ごす決意がある人間に対しては魅力的な制度です。
中高一貫校や超進学校をも上回ります。どんな学校であっても通学のロスタイム、授業以外の活動のロスタイムは無視できない大きさです。いわば制約です。
制約のない状況下で家庭教師による高度か先取りの授業を受けることができたなら大学進学までまたとないアドバンテージを得たことになると考えていいと思います。それに大学入試程度ならば独学でどこにも受かりますしね。
今からすぐに制度を利用するとして中1の冬からとなります。おそらく中学の終わりの時期までに大学受験に必要な科目の教科書程度は終わらせられるはず。
実現したらいいですね。
他のライバルたちよりずっと有利になります。差を縮められることを恐れる私なんかは助かります。
◆
■「学校外で義務教育」18年にも新制度 自民慎重派容認
(朝日新聞デジタル - 11月13日 05:14)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=3710015
不登校の子どもたちがフリースクールなど小中学校以外で教育を受けた場合でも、義務教育の修了を認める議員立法を自民党の議員連盟がまとめた。野党も大筋で同意しており、超党派で来年の通常国会に提出する。法案が通常国会で成立すれば、2018年4月にも新制度がスタートする。
法案名は「義務教育の段階に相当する普通教育の機会の確保に関する法律案」。全国に約12万人いるとされる不登校の児童・生徒のうち、いじめなどで学校に通えない子どもの学習を支援するのが目的だ。法案が成立すれば、義務教育の場を学校に限った1941年の国民学校令以来、教育制度の大転換となる。
法案では、不登校の子どもについて、保護者が市町村の教育委員会に対し、「一定期間、学校に在籍したまま学校に出席させないことができる」よう申請。教委が認めた場合、原則では籍を置いた小中学校での卒業をめざしつつ、フリースクールや、学校復帰のために教育委員会が設置する教育支援センター、家庭学習など学校外での教育も認める。
◆
(超耳)
と、信頼できる人に話したら、「そんなズルはだめだよ」と言われました。
ほんとうにそのとおりですよね。
ズルはよくないことです。
ちなみに私が県内1位を取ったのはほんとうのことです。少々昔の話ですけれども。私本人ではないですが身内でもこの1年以内に県内1位を取った者もおります。
誰もこういう制度を利用していない状況下ですから、私も「利用」する必要を感じたりしていません。
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