米倉涼子 9/11放屁テロ

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詳細 2020年10月31日 15:19更新: http://jp.youtube.com/watch?v=AH9Iu4wUWpI
http://www.geocities.jp/bubobo_mowa/

ブボボ（｀；ω；´）ﾓﾜｯ

よくある質問

Ｑ．今北。何が起きたの？
Ａ．2006年9月11日放送の本放送第7回において米倉涼子が放屁するという事件が起こった。
Ｑ．本当に屁をこいたの？
Ａ．多数ちゃねらーにより検証され、屁であることが確定した。実も出た可能性もあるとして現在調査中である。
Ｑ．ノイズじゃないの？
Ａ．問題のシーン、他の音はしっかりと聞き取れる上、米倉さんの表情、反応を見ればノイズじゃないことは明らかである。
Ｑ．文春の記事ではノイズって書かれてたけど・・・
Ａ．9月20日に発売された週刊文春に今回の事件が取り上げられたが、記事の内容を見るかぎり、買収の可能性がある。
Ｑ．へではないな
Ａ．実の可能性もある。
Ｑ．実は出たの？
Ａ．出た可能性もあるとして、調査中である。
Ｑ．ブボボ（｀；ω；´）ﾓﾜｯ←何で泣いてるの？
Ａ．放屁した本人の悲壮感と開放感を現している。
Ｑ．なんでまだやってるの？
Ａ．公式コメント、謝罪が未だにない。更に我々にはこの事件を後世に伝えていかなければならない義務がある。
Ｑ．書き込んでる奴は敵対事務所でしょ？
Ａ．全国の屁爆者によるもの
Ｑ．お前らだって屁ぐらいするでしょ？米倉さん可哀相だよ
Ａ．人間は生理現象上みな屁をこくが、生放送中、全国に無差別放屁はしない。
Ｑ．VIP行け
Ａ．ネタではない。
Ｑ．スレストしろ
Ａ．立派な歴史的大罪の為それは不可能である。スレストされた場合、同事務所による2ch運営の買収とする。
Ｑ．いつまでやるんですか？早く飽きろよ！
Ａ．公式コメント、謝罪があるまで続ける。ノーモア米倉・リメンバー9.11
我々はテロには屈しない

アメリカの反応
米国では2001年9月11日に起きた同時多発テロによる教訓から、放屁テロ直後より迅速な対応が行われ、
即日「国土安全保障警報システム」（テロ危険度レベル）を一気にレベル4オレンジ（高度な危険）にまで引き上げ、
また日本からの輸入を一時的に全面ストップさせるなどして放屁テロによる被害を最小限に留める措置が取られた。

また国際刑事警察機構（インターポール）は事件の10日後、米倉涼子を国際氏名手配犯に指定しているが、
米倉はテロ後もテレビなどマスメディアに度々姿を晒しているにも関わらず未だ逮捕されていない。
この理解し難い現状が、後述の放屁テロ陰謀説の一因ともなっている。

韓国の反応
韓国では、同国沿岸部の漁民数人がテロによる汚染物質によって死亡したとして、連日日本に対し謝罪と賠償を求める声明が発表されている。

生活への影響
テロ直後、フジテレビ本社を中心とする半径およそ7kmという非常に大きな規模の地区が自衛隊によって９日の間完全封鎖され、
都心の首都機能は部分的にストップした。また、港区に隣接する千代田区、中央区、目黒区、品川区、江東区、また港区の計６区の
小中学校、高等学校、大学のキャンパスなどの教育機関は2週間に渡り閉校となった。
当然のことながら、テロ直後からテレビでフジテレビ系のチャンネルである8chは受信できなくなっているが、今なお地上波8chの放映権は
同テロを視聴者に思い起こさせるというスポンサー取得に関してのネガティブな理由もあり依然いかなる法人にも取得されていない。

経済への影響
テロにより港区お台場周辺が完全封鎖されたが、港区は企業本社を日本で最も多く構える区であり、いわば日本のビジネスの中心である故に、
その港区の部分的封鎖の経済界への影響は計り知れなく、その９日間の封鎖による経済損失はあるシンクタンクによれば約2,000億円にも上ると見られている。

また、米国による日本からの輸入禁止措置によって、東証輸出銘柄が大幅に下落した他、都内の不動産関連銘柄も大幅な下落を見せた。
逆にガスマスクやマスクを製造する化学、製薬会社関連の銘柄が大幅に上昇した他、大阪・名古屋の土地・不動産が外資系不動産によく買われ、
放屁テロ以降約30％の地価上昇を見せている。また、国内のいくつかの保険会社は放屁テロ以後、新商品として一般消費者向けのテロ保険を売り出したが、
放屁テロがあったにしても消費者にはあまり現実性のない商品であると見られている様子であり、日本経済新聞によるとほとんど契約数は出ていないとのことである。

司法による判断
放屁懐疑論者による訴訟
放屁テロ直後より一部の人間から、「根拠もなしに国が一連の米倉涼子の行為を屁であると決めつけるのはいささか早急過ぎるのではないか」
という主張と同時に、「そもそも屁などしていなかったのではないか」という疑い（陰謀論）などを呈する声が出ており、
数派に渡る放屁懐疑論者は無根拠に米倉のテロ行為を屁と決めつけるのは社会全体の正義に反するとして2007年初旬、
懐疑論を唱える一部の放屁テロ被害者遺族を被害者とし、一挙に団結して事実の解明を司法に任せるべく国を民事訴訟することに踏み切った。
以下原告のいくつかの主張を記述する。

「あれは屁ではなくマイクノイズである」
「あれは屁ではなく脱糞時の音である。つまり、米倉は犯行時屁ではなく脱糞していた」
「屁の音は人為的に前もって用意され、別の第三者によって何らかの目的の下鳴らされたものである」
この訴えに対し国は全面的に対決する姿勢を見せ、例の行為は100％屁であると主張した。

訴訟は原告と被告を交えた数度の審理の後、1ヶ月後判決を迎える。以下地裁による判決主文である。