携帯電話を子供に持たすな！

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詳細 2019年2月10日 07:50更新: 「月刊　現代」１０月号に「携帯電話で腫瘍ができる」という特集記事
が組まれている。（記事：矢部　武）

以下、記事の抜粋。

今までは、携帯電話については、普及してからの年月が少なかった
ため、腫瘍リスクは指摘はされていたが、「無害」とする研究データも
多かったし、問題視されることは少なかった。

ところが、世界中で携帯を１０年以上使用している人が増えたため、
研究結果が出てきて、１０年以上の長期使用やかける頻度の多い人に
腫瘍になる確立が高まっていると言うデータが増えだしている。

アメリカでは、携帯電話の長期使用による脳腫瘍の可能性が疑われて
いくつか裁判になっている。
携帯会社はタバコの裁判の時と同じように、高名な科学者に
「携帯の電磁波無害説」を言わせることが予想され、被害者側が
勝ったケースは未だ少ないようだ。

Ａ.最近の研究データ

?２００７年１２月　イスラエル　テルアビブ大学疫学部の
シーガル・サデッキー博士率いる研究チームが、耳下腺腫瘍と診断
された患者４６０人（症例群）と非患者１３００人（対照群）を
調査したところ、携帯電話を頻繁かつ長時間使用する人の腫瘍相対リスクは約１．５倍高かったという。

耳下腺は唾液の分泌をつかさどる唾液腺で、携帯電話の電磁波を
多く被曝する（浴びる）部分である。

イスラエルでは、世界でも比較的早く携帯が使われ始めて、ヘビーユーザ― が多いことでも有名だが、この研究以降、イヤホンマイクなどの
防護器具を使う人がずっと増えたという。

?スウェーデンのカロリンスカ研究所が聴神経患者１４８人と
非患者６０４人を対象視した調査では、十年未満の携帯電話使用者には
腫瘍リスクの高まりは見られなかった。

しかし、１０年以上の使用者で携帯を押し当てる側に腫瘍を発生する
リスクは３．９倍に高まるとのデータを得た。
これは２００４年に発表されたもの。

?英国、フィンランド、ノルウェー、デンマーク、スウェーデン
五ヶ国の調査をまとめたものが２００５年に発表されたが、
長期使用者で携帯を押し当てる側に聴神経腫を発病する相対リスクは
１．８倍となっている。

以前に総務省が行った調査では、１０年以上使用者がほとんど含まれて
いないこともあり、２００７年２月「携帯しようと聴神経腫との間に
有意な関連性は認められなかった。」とする報告書を発表した。
総務省もこの研究の不十分さは認識しており、
「成人の携帯使用者１０万人以上を対象にした新たな調査を
２００８年中に始める」としている。

また、ここに来て、携帯使用と腫瘍リスクの関連性を否定していた
科学者も意見を変え始めている。

オーストラリアの携帯電磁波問題の第１人者のブルース・アームストロング教授（シドニー大学公衆衛生学部）もその一人。
テレビ番組で、「皆さんはショックを受けられるかもしれませんが、
携帯使用と腫瘍リスクの関連性を示す証拠がどんどん出てきています。
私自身は携帯のヘビーユーザーになりたいとは思いません。」
とコメントした。

今のところは「ヘビーユーザー」以外に腫瘍のリスクがあるとする
研究は少ないが、子供についてはまた違う見解を持たなければ
いけない。

Ｂ.子供の方がずっと危ない

子供は、
○頭蓋骨が薄く、
○神経組織も未発達のため、
電磁波の健康被害をもろに受けやすい。

ユタ大学のオム・ガンジー博士は、
「人体に吸収される携帯電磁波のエネルギー量が大人と子供で
どう違うか」を調査した。

５歳児、１０歳児、成人の「脳」と「目」を調べた結果、
?脳内・・・・・・　成人　　　　７．８４ｍＷ／ｋｇ
　　　　　　　　　　１０歳児　１９．７７ｍＷ／ｋｇ
　　　　　　　　　　５歳児　　３３．１２ｍＷ／ｋｇ

?目のレンズ・・・　成人　　１．３４ｍＷ／ｋｇ
　　　　　　　　　　１０歳児　　６．９３ｍＷ／ｋｇ
　　　　　　　　　　５歳児　　１５．６０ｍＷ／ｋｇ

つまり、五歳児の脳は携帯電磁波の熱を大人の４倍以上も多く吸収し、
五歳児の目は１１倍以上も吸収してしまう。

しかも、身体の保護組織が出来上がっていない子供は大人より
はるかに有害物質の攻撃に弱い。

これらの研究を受け、英国政府は２００５年１月、
「十六歳以下の子供の緊急時以外の携帯使用を控え、１０歳以下の
子供の使用を禁止するように」と勧告している。
これは、英国放射線防護局（ＮＲＰＢ）が２０００年に政府に出した
勧告をもとに、英国保健防護庁（ＨＰＡ）が決定したもの。

現在では、英国、フランス、ロシア、イスラエルが子供の携帯使用を
制限・禁止する勧告を出している（米国人疫学者ジョージ・カーロス
博士による）。

日本ではこのような勧告をしていない。

総務省は、「今のところ携帯使用と脳腫瘍などに有意な関連は
見られない。日本の結論としては、基本的に電波防護指針（ＳＡＲ値）
の範囲内であれば問題なくお使いいただける、ということです。」

ＮＰＯ「市民科学研究室」の上田昌文代表はこう語る。
「インターフォン研究の懸念が子供達に当てはまるとしたら、
彼らが大人になる頃に影響が出てくる可能性がある。
親は、子供に携帯電話を持たせれば脳が破壊されるかも知れないとの
意識を持たなければならない。子供向けのガイドラインができるまで、
中学生以下には携帯を持たせるべきではないと思います。」

Ｃ.自分で対策する

ちなみに、携帯電話大手３社は「防護器具」について、ユーザーに
使うようにすすめてはいない。

ＮＴＴドコモの説明はこんな感じ。

「ドコモの携帯電話の電波は電波法令の規定を順守し、電波保護指針値
を下回るレベルで運用しています。
この指針値以下の強さの電波は健康に悪影響を及ぼす恐れは無いと、
世界的にも認識されている。したがって、安心してご利用いただけます。」

しかし、実際問題、携帯電話の安全性は証明されているわけではない。

そのために、海外の多くの専門家が「健康リスクを最小限にするために
防護策をとるべきだ」としているのだ。

前出の上田昌文氏が被曝量低減対策について以下を挙げられている。
○電波の通りが悪い場所では基地局との交信がひんぱんになるので
　使用を控える
○携帯は緊急時だけにして長電話をしないようにする
○送受信の瞬間は強い電波が流れるので、相手が出てから
　頭に近づけるようにする
etc

ジョージ・カーロ博士はこう警告する。
「政府が消費者を守ってくれると考えるのは甘すぎる。
政府は携帯業界が提供したデータをもとに規制をつくっているが、
その情報の多くは古く時代遅れのものです。
政府が電磁波の危険性の確証を得た頃には、すでに脳腫瘍が
蔓延しているかもしれない。
だからこそ早く防護策を取らなければならないのです。」

日本では水俣病が発生した時、いくつかの科学的なデータ、裏づけが
あったにもかかわらず、経済成長を優先して、政府は政策のために
なかなか腰を上げようとしなかった。

だからこそ日本人も携帯の利便性だけでなくリスクも知った上で、
身を守るための選択をしていくことが大切ではないか。

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日本では「有害サイトから子供を守る」という名目の元、子供の携帯使用に
規制をかける動きが出ています。
しかし、携帯電話の電磁波の危険性（もしくは危険な「可能性」）についても
キチンと触れなければ、使用する家庭も出てくると思います。

危ないのは携帯電話だけではありません。
親子電話の子機や無線ランやＰＳＰも高い値の高周波を出しています。

安全性がきちんと確認されるまで、これらの機器を子供が使用するのは
なるべく避けるべきだと考えます。

と同時に、日本も高周波の人体への影響についての研究に一刻も早く
取り組むことを要望します。