- 詳細 2023年6月24日 15:28更新
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1911年（明治44年）7月、海軍兵学校 39期を148人中17位で卒業。 1912年（大正元年）12月、海軍少尉任官。任官後、水雷学校、同専攻科を卒業。
1923年（大正12年）12月、海軍少佐、海軍大学校23期に入校。その後、潜水艦艦長や第二潜水戦隊参謀など潜水艦関係の経歴が多い。
1928年（昭和3年）12月、海軍中佐。1931年（昭和6年）12月、海軍大学校教官。当時の教官には、近藤信竹大将（当時少将・教頭）、小澤治三郎中将（当時大佐）、山口多聞中将（当時大佐）、宇垣纏中将（当時大佐）など、後に艦隊の司令長官や参謀長として太平洋戦争において活躍する逸材たちがいた。
1932年（昭和7年）12月、海軍大学校教官在任中、海軍大佐に昇進。 1933年（昭和8年）12月、軽巡洋艦長良艦長。 1934年（昭和9年）11月、海軍省教育局第一課長。 1936年（昭和11年）12月、重巡洋艦高雄艦長。当時、高雄は第二艦隊旗艦であり、司令長官は吉田善吾中将、参謀長は三川軍一少将であった。
1937年（昭和12年）12月戦艦陸奥艦長。当時陸奥は聯合艦隊の旗艦であり、司令長官は第二艦隊司令長官から着任した吉田善吾中将、参謀長は高橋伊望少将である。
1938年（昭和13年）11月海軍少将昇進、海兵同期の伊藤整一少将の後任として第二艦隊参謀長。司令長官は豊田副武中将。
1939年（昭和14年）11月、第二艦隊参謀長を鈴木義尾少将に譲り、三川軍一少将の後任として軍令部第二部長に就任する。軍令部第二部は海軍軍備計画の担当部局である。当時、海軍航空本部長であった井上成美中将から軍令部第二部の軍備計画（第五次海軍軍備充実計画案）に対し「明治の頭で昭和の軍備」との批判を受ける。井上はこの論議をきっかけに「戦艦不要論」、「海軍の空軍化」を骨子とした「新軍備計画論」という意見書を当時の海軍大臣及川古志郎大将に提出している。しかしながらこの頃の情勢として対米戦は必至と考えられており、井上の意見書は対米戦の非現実さを軍備計画の観点から意見具申したものと考えられ、高木の軍備計画は軍令部の主務者としての精一杯の計画だった。高木の軍令部第二部長就任時期はヨーロッパで第二次世界大戦が勃発した時期に重なる。仮想敵アメリカ海軍は大戦の勃発に対し、第三次ヴィンソン案(1940年6月)・スターク案(1940年7月)と次々と予算を議会で通過させた。軍令部はこれに対し第三次ヴィンソン案には第五次の、スターク案に対し第六次の軍備計画案を立案した。しかし日本の国力ではその計画実行は不可能なのは明らかだった。結局、開戦までに第五次・第六次計画は宙に浮き、ミッドウェー海戦後に第五次計画が航空重視に改定され、第六次計画は消滅した。
1941年（昭和16年）9月、第五戦隊司令官。
1942年（昭和17年）5月、海軍中将へ昇任。 同年11月、馬公警備府司令長官。
1943年（昭和18年）4月、高雄警備府司令長官。 同年6月、第六艦隊司令長官。
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