チェダゼミナールコミュの31　ウィーン体制と自由主義改革　32　1848年とイギリス・フランス

【ウィーン体制】〜フランス革命以前に逆戻りしたヨーロッパ〜
　1814年にフランスの1（　ナポレオン　）が退位すると、フランス革命以来の混乱を収拾するため、オスマン帝国を除く全ヨーロッパの代表（90の国王、53の公国）が参加し、2（　ウィーン会議　）が開かれた。オーストリアの3（　メッテルニヒ　）外相<外務大臣>が議長を務めたこの会議は、各国の領土的野心が交錯。さらに王侯達の恋愛遊戯が横行し、総会は一向に開かれず4（　会議は踊る、されど進まず　）と評されたように、紛糾を極めた。フランス代表5（　タレーラン　）はこの状況を利用して、ヨーロッパをフランス革命以前の政治体制と国際秩序に戻すべきとする6（　正統主義　）を主張し、フランスの領土を維持することに成功した。つまりナポレオン戦争での敗戦国フランスは、犠牲が少なくて済んだのだ。
　会議は翌15年、7（　エルバ島　）から脱出したナポレオン再起の報に驚いてようやくウィーン議定書の調印にこぎつけた。その内容は、大国が主導して伝統的な体制を維持し、ヨーロッパで盛り上がり始めた民主主義や自由主義を求める運動を押さえ込もうとする反動的なものだった。この体制を8（　ウィーン体制　）という。
　ウィーン議定書では、フランスとスペインでの9（　ブルボン朝　）復活、神聖ローマ帝国が解体され10（　ドイツ連邦　）の成立、ロシア皇帝のポーランド王兼任などが決められた。また、ロシア皇帝11（　アレクサンドル1世　）の提唱による12（　神聖同盟　）と、イギリス、ロシア、プロイセン<ドイツ>、オーストリアの軍事・政治同盟である13（　四国同盟　）<のちにフランスが加わり五国同盟>が締結され、ウィーン体制を支えることになった。
　しかし、フランス革命からナポレオン戦争を通じて芽生えた14（　自由主義　）、ナショナリズムの台頭を抑えることはもはや困難で、ヨーロッパ各地でウィーン体制を揺るがす動きが起こるようになる。
ナショナリズムの台頭は、1820年代のラテンアメリカ独立が象徴的だ。ラテンアメリカの多くは15（　スペイン　）領であったが、当時の英外相カニングは、「ラテンアメリカをイギリスの経済圏に組み入れるには独立を支援したほうが有利である」と考え、あくまでラテンアメリカをヨーロッパの一部分として干渉するメッテルニヒに反対し、五国同盟を脱退した。またラテンアメリカは、アメリカによっても独立を支持された。アメリカ大統領の16（　モンロー　）によるモンロー教書の中で「アメリカ大陸にヨーロッパは干渉するな」と説いた。米英の支援を受けたラテンアメリカは独立に成功したが、後に米英の経済的支配を受けることになる。


【七月革命と二月革命】〜二度の革命でウィーン体制崩壊〜
　フランスではウィーン体制により王政（ブルボン朝）が復活し、ルイ16世の弟17（　ルイ18世　）や、その弟18（　シャルル10世　）の反動政治が自由主義者との対立を生んでいた。1830年の選挙で自由主義者が勢力を伸ばすと、国王は議会を解散したため、パリで民衆が蜂起。3日間にわたる市街戦の末、国王は海外に亡命した。これが19（　七月革命　）である。革命後、自由主義者の20（　ルイ・フィリップ　）が国王に選ばれ、21（　七月王政　）が始まるが、新国王も銀行や資本家を保護したため、民衆の不満は消えなかった。
七月革命の影響はヨーロッパ各地に及び、オランダから南ネーデルラントの21（　ベルギー　）が独立したほか、イタリアやドイツでは立憲政治を求める運動となって現れた。48年、フランスで普通選挙を求める運動が政府によって弾圧されると、再びパリの民衆が蜂起し、国王を退位させて臨時政府を樹立、22（　第二共和制　）を宣言した。これを23（　二月革命　）という。しかし、臨時政府は保守化し、改正後の憲法下で実施された大統領選挙では、ナポレオンの甥の24（　ルイ・ナポレオン　）<のちの皇帝25（　ナポレオン三世　）>が当選した。
　二月革命もまた、ヨーロッパ各国で革命や自由主義を誘発し、ウィーン体制をリードしてきたメッテルニヒはイギリスに亡命し、1848年ウィーン体制は完全に崩壊した。
　ウィーン体制はヨーロッパ列強国の勢力を均衡に保つことによって、ナポレオン戦争のような大規模な戦争を起こさせないことが狙いだった。例えば、大陸ヨーロッパのど真ん中にある26（　スイス　）は、列強の緩衝国として永世中立国となった。しかし、イギリスという超大国の力がずば抜けていたため、ウィーン体制は瓦解するのである。イギリスが大陸から離れていたため、スイスが緩衝国として機能しなかったのだ。

【イギリスの繁栄】〜絶頂期を迎えた大英帝国の繁栄〜
　イギリスは、1837年〜1901年の60年余りにわたって王位にあった27（　ヴィクトリア女王　）の時代に絶頂期を迎えた。国内では28（　保守党　）と29（　自由党　）が交互に政権を担当する議会制民主主義が定着した。この二大政党は労働者の支持を得て優位に立とうとし、それが政策にも反映された。19世紀後半の選挙法改正で、都市労働者や農業労働者も選挙権を獲得し、教育法の制定、労働組合の合法化など、労働者を体制に取り込む政策がとられた。
1851年には、第一回30（　万国博覧会　）がロンドンで開かれ、イギリスの繁栄ぶりを世界に知らしめた。近代スポーツのルールもこの時期定められ、紳士のスポーツ31（　ラグビー　）や32（　サッカー　）もこの頃イギリスで生まれた。
「世界の工場」として圧倒的な工業力・経済力を持つイギリスであったが、1870年代に入ると、33（　アメリカ　）や34（　ドイツ　）の追い上げにより経済が低迷した。そこで、対外投資による利益拡大へと政策を転換し、植民地の拡大を図る35（　帝国主義　）を推し進めていった。保守党の36（　ディズレーリ　）首相は、75年にエジプトから37（　スエズ運河　）の株式を買収し、ヨーロッパとアジアを結ぶ交通の要衝を押さえた。また77年にはインドを、イギリス国王が皇帝を兼ねる38（　インド帝国　）とし、実質的に植民地化した。さらに、エジプトの支配39、（　南アフリカ　）の植民地化を進める一方、40（　カナダ　）、オーストラリアなど、本国からの移民がおさめる植民地を自治領化した。イギリスを中心とした世界秩序を41（　パクス・ブリタニカ　）という。

【フランスの第二帝政】
　フランス第一帝政ではナポレオン一世が、ヨーロッパ完全支配を目論み失敗。フランス第二帝政ではナポレオンの甥、ナポレオン三世による統治が始まった。ただ、ナポレオン三世は固有の支持基盤を持たなかった。そのため政権は不安定で、国民の人気を煽るためにパリ市街の改造など公共事業を進め、国民の人気をつないだ。
　ライバルイギリスがどんどん領土を広げていく中、フランスもまた海外に領土を広げようとするが、当時まだ新興国であったドイツに42（　ドイツ・フランス戦争　）で敗北。ナポレオン三世は捕虜となり、フランス・ドイツ国境付近の43（　アルザス・ロレーヌ　）地方を失った。この屈辱的な講和に反対するパリ民衆は蜂起して、1871年3月に44（　パリ・コミューン　）を宣言、王や皇帝のいない市民だけの国を作った。このパリ・コミューンは世界史上初の社会主義政権と評価されているが、わずか2ヶ月で鎮圧された。ヨーロッパのNo2、No３争い、つまりフランスVSドイツは後のWW?・?にまで禍根を残すことになる。フランスとドイツは国境を接しているため、戦闘モードになりやすいのだ。世界史を理解するキーワードとして覚えておいてほしいのは「隣近所同士の国は大概が仲が悪い」ということ。そしてもめる内容は大概が「領土問題」である。