http://
＊−−−−以下に展開−−−−−−＊
■＜首相＞「トランプ氏と仲良くなっていいのか、迷いはある」 105
2017年03月03日 02:08 毎日新聞
http://
昨今の、安倍晋三とその共犯者による憲法９９条違犯の発覚は、別に目新しい事件ではない。「CIAは麻生太郎が何人中国人の女を抱いたかも知っている」と朝堂院大覚氏は公言しているが、安倍晋三の犯罪など、CIAはみんな知り尽くしている。公安が、安倍晋三とネタニヤフのカジノに絡んだ癒着で、晋三の巨額賄賂受け取りを把握している件もベンジャミン氏は言及していたことがあるが、今回の森友学園の件など安倍晋三による「巨額の国民の富収奪事件」からみればゴミみたいな事件だ。そのゴミからリークしてきたということだ。
すでに、トランプのバックの９１１や３１１という国家犯罪を裁く勢力は、安倍晋三をロックオンしたということだ。
いくらトランプにちんちんしても、だめだ。
トランプのペット=トランペットになっても駄目だ。
別にトランプが立派というわけではない。トランプは単なる駒だ。バックには、まぎれもなく９１１、３１１を裁こうとする勢力もあるということだ。
すでに、ジャパンハンドラーズのリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンらの上司は、失脚している。
一連の安倍晋三のスキャンダルに名を借りた晋三攻撃は、すでに、安倍晋三がロックオンされており攻撃が開始されているということだ。もう逃げられない。
奴の周辺は、そして日本の政界は、多くがどいつもこいつも自らが国家暴力団の共謀犯として現行憲法及び現行刑法において裁かれるだけの実犯罪をしている。
泥棒、横領、共犯・・・。国民の富をハザールマフィアに朝貢するその見下げた売国ぶりは、何の新法もいらない。共謀罪を制定する必要などどこにもない。
やつらの内心を裁くのではなく、行動としての犯罪において主犯共犯を実現してきたのだから。共謀罪など無用の長物で、現憲法９９条違反の犯罪者として、つるし上げるに余りある犯罪をしてきたのだ。
堰を切って、安倍晋三の悪事が世の中に表面化してきたということだ。
（出典：◆ 日米首脳会談の結果から見えるアメリカ政策の転向
≪2017/02/13 VOL402≫
ベンジャミン・フルフォード氏）
＊−−−−−引用開始−−−−−−−＊
・・
【 トランプ政権 】
また重要な展開として、トランプ大統領はレックス・ティラーソン国務長官と
女婿のジャレッド・クシュナーが推薦していたネオコン・タカ派のエリオット・
エイブラムス（Elliott Abrams）を国務副長官に起用しない方針を固めた。
https:/
エイブラムスは、レーガンとパパブッシュの事務方として1986年に発覚した
政治スキャンダル「イラン・コントラ事件」で有罪判決を受けたかなり悪評高い
男だ。その後も、彼はG.W.ブッシュ政権下で大統領次席補佐官（国家安全保障・
中東政策担当）の地位を獲得。ブッシュのイラク侵略の呼びかけを熱烈に支持し
た1人であり、また中東担当として外交問題評議会にも名を連ねている。
http://
このトランプの決定により、長らくジャパンハンドラーとして暗躍してきた
マイケル・グリーンバーグやリチャード・アーミテージの失脚は決定的となった。
現在は、トランプの大統領就任直後から始まったネオコンの大パージ劇により、
米国務省の上層部にもかなりの数の空席ができている。結局、今回の首脳会談
の結果として、日米関係の政策をリードするのは従来の国務省ではなく、米軍が
完全に握った模様だ。
日本もトランプ政権のように、ジャパンハンドラーズの下で働いていた売国奴
どもの大パージ劇を始めるべき。今は、311テロに加担し、いまだに放射能など
についての嘘をばら撒いている多くの犯罪者を一掃するチャンスだ。
日用品の中に発癌性物質や環境ホルモン、不妊剤などを意図的に混入させて
日本にばら撒いた中曽根康弘、さらには「株式持ち合い」の制度を解消させて
日本の上場企業の議決権を外国のハゲタカファンドに手渡した小泉純一郎…
等々、日本が再び独立国家になるためにパージすべき人物は山ほどいるはずだ。
・・・
＊−−−−−引用終了−−−−−−−＊
（出典：◆ 世界の浄化、アメリカ大物政治家の逮捕劇が近い
≪2017/02/27 VOL404≫
ベンジャミン・フルフォード氏）
＊−−−−−引用開始−−−−−−−＊
欧米文明の「浄化キャンペーン」の影響が日本にも波及し始めている。愛国派の
右翼筋によると、代々皇位を継承する際に引き継がれる「御璽（ぎょじ）」の
実質的権限も、既に皇太子徳仁親王の手にあるという。
【 日本の浄化キャンペーン 】
「御璽」とは、≪詔書、法律・政令・条約の公布文、内閣総理大臣・最高裁判所
長官・認証官の官記・免官の辞令書、四位以上の位記、条約の批准書、大使・
公使の信任状・解任状、全権委任状、領事委任状、外国領事認可状…≫ など、
国家の重要文書に押印される「天皇の印章（印鑑）」のことなのだが、「御璽に
まつわる権限が皇太子に移ったことで、ようやく日本でも浄化キャンペーンが
開始される」と同筋は伝えている。
その第一歩と言えるのが、安倍晋三と昭恵夫人、稲田防衛大臣らが追及されて
いる学校法人「森友学園」を巡るスキャンダルだ。先ずは、それを大手マスコミ
が報じていることに大きな意味がある。また同筋は、日本の水利権に関しても
「安倍首相はもとより、今後は麻生副総理や他の自民党上層部に対しても追及
が始まる」と話している。情報源いわく、彼らは国民の財産である日本各地の
「水」を、外国企業に売り飛ばすつもりでいる。
既に、2012年4月には当時の自民党政権が愛媛県松山市の水道事業をフランス
の「ヴェオリア・ウォーター」の日本法人（ヴェオリア・ウォーター・ジャパン）
に売り渡している（その後、ヴェオリア・ウォーター・ジャパンは広島、埼玉、
千葉でも下水処理場の事業を受託している）。
しかも、その1年後の2013年4月19日には、麻生がジャパンハンドラーの
マイケル・グリーンと共にCSIS（米戦略国際問題研究所）で会見を行い、「日本
の水道は全て国営もしくは市営・町営でできていて、こういったものを全て民営
化します」と勝手に宣言しているのだ（下記リンクの動画、47：45〜）。
http://
いずれにせよ、これらの問題に対する追及は安倍政権が崩壊に至るまで続き、
その後に日本は独立国家として新時代を始めるのだと同筋は話している。
【 米国の浄化キャンペーン 】
この「浄化キャンペーン」が日本でも始められるようになったのは、やはり欧米
の権力最高峰に変化が生じているからだ。
現在、アメリカ国内では「性的児童虐待ネットワーク」の解体キャンペーンが
進行中だが、とある王族筋からは「政権の駐イタリア大使に任命されたルイス・
アイゼンバーグ（Lewis Eisenberg）という男が、13歳の少女との性的関係を
ネタにドナルド・トランプを脅迫していた」との情報が寄せられてきている。
CIA筋も「そのためにトランプはマイケル・フリン大統領補佐官を首にする
羽目になった」と伝えているのだが（詳細は前号VOL403を参照してください）、
トランプ政権のバックにいる米軍がその事態に気づいたことでアイゼンバーグ
の脅迫は止められたという。
日本の右翼筋によると、アイゼンバーグは「ロスチャイルド一族のパリ家」や
フランスのセメント大手「ラファージュ（現ラファージュホルツィム）」を通じ
て麻生太郎を管理していたという。アイゼンバーグは、ジャパンハンドラーと
して暗躍していたリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンバーグに命令
を下していた人間の1人であり、彼の上には先日トランプから入閣を拒否され
たネオコン・タカ派のエリオット・エイブラムス（Elliott Abrams）などがいる。
以上の通り、現在は日本の独立を邪魔してきた人間たちが芋づる式に失脚して
いる状況だ。
また、先週24日にトランプ自身が「人身売買業者の取り締まり強化」を呼び
掛けたことからも、アメリカで「児童虐待ネットワーク」に関与する政治家らの
逮捕劇が始まるのは確実。先日も、ヒラリー陣営の選挙対策責任者を務めていた
ジョン・ポデスタ（オバマ政権の大統領顧問）が子供たちを虐待（拷問）して
いる音声を収めた疑惑の動画がネットにアップされている。あまり気分のいい
ものではないので お勧めはしないが、一応、その動画は下記リンクで見ること
が出来る。
https:/
先週の21日にリン・デ・ロスチャイルド（ロンドン家の当主、エヴェリンの妻
でヒラリーのスポンサー）が「you have destroyed a great family and are a loser
（あなたは偉大な家族を破壊した負け犬だ）」とポデスタを攻撃するツイートを
発信しているのだが、タイミングからして、児童虐待動画が流出したポデスタを
批判することでロスチャイルド一族は「トカゲの尻尾切り」をしようとしている
のだろう。
http://
トランプの大統領就任以降、既に人身売買容疑の逮捕者は全米で1500人を超え
ている。ペンタゴン筋は、「今後は、大物政治家らの逮捕のみならず、暗殺など
の混乱も見られるだろう」と伝えている。
＊−−−−−引用終了−−−−−−−＊
この黒船来航に対して、拍手喝采するのは当然のことだが、
しかし、それだけでは、日本国人民は、助からない。
解放軍は、新たなる進駐軍になる。
主権者国民がdemocracyに覚醒して、自らが戦後ドイツ国民のように、
丸腰でも敗戦国民でも、頑として、自らの自然権を守る矜持を示して米ソによる奴隷化を跳ね除けたように、
日本人民のdemocracyの矜持を、近代社会契約の矜持を持たねばならない。
それがすべてだ。
(了）
＊−−−−以下に展開−−−−−−＊
■＜首相＞「トランプ氏と仲良くなっていいのか、迷いはある」 105
2017年03月03日 02:08 毎日新聞
http://
昨今の、安倍晋三とその共犯者による憲法９９条違犯の発覚は、別に目新しい事件ではない。「CIAは麻生太郎が何人中国人の女を抱いたかも知っている」と朝堂院大覚氏は公言しているが、安倍晋三の犯罪など、CIAはみんな知り尽くしている。公安が、安倍晋三とネタニヤフのカジノに絡んだ癒着で、晋三の巨額賄賂受け取りを把握している件もベンジャミン氏は言及していたことがあるが、今回の森友学園の件など安倍晋三による「巨額の国民の富収奪事件」からみればゴミみたいな事件だ。そのゴミからリークしてきたということだ。
すでに、トランプのバックの９１１や３１１という国家犯罪を裁く勢力は、安倍晋三をロックオンしたということだ。
いくらトランプにちんちんしても、だめだ。
トランプのペット=トランペットになっても駄目だ。
別にトランプが立派というわけではない。トランプは単なる駒だ。バックには、まぎれもなく９１１、３１１を裁こうとする勢力もあるということだ。
すでに、ジャパンハンドラーズのリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンらの上司は、失脚している。
一連の安倍晋三のスキャンダルに名を借りた晋三攻撃は、すでに、安倍晋三がロックオンされており攻撃が開始されているということだ。もう逃げられない。
奴の周辺は、そして日本の政界は、多くがどいつもこいつも自らが国家暴力団の共謀犯として現行憲法及び現行刑法において裁かれるだけの実犯罪をしている。
泥棒、横領、共犯・・・。国民の富をハザールマフィアに朝貢するその見下げた売国ぶりは、何の新法もいらない。共謀罪を制定する必要などどこにもない。
やつらの内心を裁くのではなく、行動としての犯罪において主犯共犯を実現してきたのだから。共謀罪など無用の長物で、現憲法９９条違反の犯罪者として、つるし上げるに余りある犯罪をしてきたのだ。
堰を切って、安倍晋三の悪事が世の中に表面化してきたということだ。
（出典：◆ 日米首脳会談の結果から見えるアメリカ政策の転向
≪2017/02/13 VOL402≫
ベンジャミン・フルフォード氏）
＊−−−−−引用開始−−−−−−−＊
・・
【 トランプ政権 】
また重要な展開として、トランプ大統領はレックス・ティラーソン国務長官と
女婿のジャレッド・クシュナーが推薦していたネオコン・タカ派のエリオット・
エイブラムス（Elliott Abrams）を国務副長官に起用しない方針を固めた。
https:/
エイブラムスは、レーガンとパパブッシュの事務方として1986年に発覚した
政治スキャンダル「イラン・コントラ事件」で有罪判決を受けたかなり悪評高い
男だ。その後も、彼はG.W.ブッシュ政権下で大統領次席補佐官（国家安全保障・
中東政策担当）の地位を獲得。ブッシュのイラク侵略の呼びかけを熱烈に支持し
た1人であり、また中東担当として外交問題評議会にも名を連ねている。
http://
このトランプの決定により、長らくジャパンハンドラーとして暗躍してきた
マイケル・グリーンバーグやリチャード・アーミテージの失脚は決定的となった。
現在は、トランプの大統領就任直後から始まったネオコンの大パージ劇により、
米国務省の上層部にもかなりの数の空席ができている。結局、今回の首脳会談
の結果として、日米関係の政策をリードするのは従来の国務省ではなく、米軍が
完全に握った模様だ。
日本もトランプ政権のように、ジャパンハンドラーズの下で働いていた売国奴
どもの大パージ劇を始めるべき。今は、311テロに加担し、いまだに放射能など
についての嘘をばら撒いている多くの犯罪者を一掃するチャンスだ。
日用品の中に発癌性物質や環境ホルモン、不妊剤などを意図的に混入させて
日本にばら撒いた中曽根康弘、さらには「株式持ち合い」の制度を解消させて
日本の上場企業の議決権を外国のハゲタカファンドに手渡した小泉純一郎…
等々、日本が再び独立国家になるためにパージすべき人物は山ほどいるはずだ。
・・・
＊−−−−−引用終了−−−−−−−＊
（出典：◆ 世界の浄化、アメリカ大物政治家の逮捕劇が近い
≪2017/02/27 VOL404≫
ベンジャミン・フルフォード氏）
＊−−−−−引用開始−−−−−−−＊
欧米文明の「浄化キャンペーン」の影響が日本にも波及し始めている。愛国派の
右翼筋によると、代々皇位を継承する際に引き継がれる「御璽（ぎょじ）」の
実質的権限も、既に皇太子徳仁親王の手にあるという。
【 日本の浄化キャンペーン 】
「御璽」とは、≪詔書、法律・政令・条約の公布文、内閣総理大臣・最高裁判所
長官・認証官の官記・免官の辞令書、四位以上の位記、条約の批准書、大使・
公使の信任状・解任状、全権委任状、領事委任状、外国領事認可状…≫ など、
国家の重要文書に押印される「天皇の印章（印鑑）」のことなのだが、「御璽に
まつわる権限が皇太子に移ったことで、ようやく日本でも浄化キャンペーンが
開始される」と同筋は伝えている。
その第一歩と言えるのが、安倍晋三と昭恵夫人、稲田防衛大臣らが追及されて
いる学校法人「森友学園」を巡るスキャンダルだ。先ずは、それを大手マスコミ
が報じていることに大きな意味がある。また同筋は、日本の水利権に関しても
「安倍首相はもとより、今後は麻生副総理や他の自民党上層部に対しても追及
が始まる」と話している。情報源いわく、彼らは国民の財産である日本各地の
「水」を、外国企業に売り飛ばすつもりでいる。
既に、2012年4月には当時の自民党政権が愛媛県松山市の水道事業をフランス
の「ヴェオリア・ウォーター」の日本法人（ヴェオリア・ウォーター・ジャパン）
に売り渡している（その後、ヴェオリア・ウォーター・ジャパンは広島、埼玉、
千葉でも下水処理場の事業を受託している）。
しかも、その1年後の2013年4月19日には、麻生がジャパンハンドラーの
マイケル・グリーンと共にCSIS（米戦略国際問題研究所）で会見を行い、「日本
の水道は全て国営もしくは市営・町営でできていて、こういったものを全て民営
化します」と勝手に宣言しているのだ（下記リンクの動画、47：45〜）。
http://
いずれにせよ、これらの問題に対する追及は安倍政権が崩壊に至るまで続き、
その後に日本は独立国家として新時代を始めるのだと同筋は話している。
【 米国の浄化キャンペーン 】
この「浄化キャンペーン」が日本でも始められるようになったのは、やはり欧米
の権力最高峰に変化が生じているからだ。
現在、アメリカ国内では「性的児童虐待ネットワーク」の解体キャンペーンが
進行中だが、とある王族筋からは「政権の駐イタリア大使に任命されたルイス・
アイゼンバーグ（Lewis Eisenberg）という男が、13歳の少女との性的関係を
ネタにドナルド・トランプを脅迫していた」との情報が寄せられてきている。
CIA筋も「そのためにトランプはマイケル・フリン大統領補佐官を首にする
羽目になった」と伝えているのだが（詳細は前号VOL403を参照してください）、
トランプ政権のバックにいる米軍がその事態に気づいたことでアイゼンバーグ
の脅迫は止められたという。
日本の右翼筋によると、アイゼンバーグは「ロスチャイルド一族のパリ家」や
フランスのセメント大手「ラファージュ（現ラファージュホルツィム）」を通じ
て麻生太郎を管理していたという。アイゼンバーグは、ジャパンハンドラーと
して暗躍していたリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンバーグに命令
を下していた人間の1人であり、彼の上には先日トランプから入閣を拒否され
たネオコン・タカ派のエリオット・エイブラムス（Elliott Abrams）などがいる。
以上の通り、現在は日本の独立を邪魔してきた人間たちが芋づる式に失脚して
いる状況だ。
また、先週24日にトランプ自身が「人身売買業者の取り締まり強化」を呼び
掛けたことからも、アメリカで「児童虐待ネットワーク」に関与する政治家らの
逮捕劇が始まるのは確実。先日も、ヒラリー陣営の選挙対策責任者を務めていた
ジョン・ポデスタ（オバマ政権の大統領顧問）が子供たちを虐待（拷問）して
いる音声を収めた疑惑の動画がネットにアップされている。あまり気分のいい
ものではないので お勧めはしないが、一応、その動画は下記リンクで見ること
が出来る。
https:/
先週の21日にリン・デ・ロスチャイルド（ロンドン家の当主、エヴェリンの妻
でヒラリーのスポンサー）が「you have destroyed a great family and are a loser
（あなたは偉大な家族を破壊した負け犬だ）」とポデスタを攻撃するツイートを
発信しているのだが、タイミングからして、児童虐待動画が流出したポデスタを
批判することでロスチャイルド一族は「トカゲの尻尾切り」をしようとしている
のだろう。
http://
トランプの大統領就任以降、既に人身売買容疑の逮捕者は全米で1500人を超え
ている。ペンタゴン筋は、「今後は、大物政治家らの逮捕のみならず、暗殺など
の混乱も見られるだろう」と伝えている。
＊−−−−−引用終了−−−−−−−＊
この黒船来航に対して、拍手喝采するのは当然のことだが、
しかし、それだけでは、日本国人民は、助からない。
解放軍は、新たなる進駐軍になる。
主権者国民がdemocracyに覚醒して、自らが戦後ドイツ国民のように、
丸腰でも敗戦国民でも、頑として、自らの自然権を守る矜持を示して米ソによる奴隷化を跳ね除けたように、
日本人民のdemocracyの矜持を、近代社会契約の矜持を持たねばならない。
それがすべてだ。
(了）
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