カルト創価の終焉コミュの創価学会「教学部」が怒りの告発？

創価学会の原田会長は、学会が御本尊を認定するとして
「弘安2年の大御本尊は受持の対象にはいたしません」（聖教新聞・平成26年11月8日付）
と述べた。
http://honshubou.main.jp/H261121daibyakuhou_gougai.htm

この原田会長の「本門戒壇の大御本尊と決別する」という宣言は、池田先生の意思とは関係なく発表され、これに怒った正木理事長たち学会教学部は原田会長に抗議した。

「原田会長は、池田先生に全責任をなすりつける卑怯者！
すべて池田先生の意向だと発表することで、教義の矛盾も、会員の動揺も、組織の混乱も、池田先生お一人が責任を負う構図となっている！」

しかし、この対立が契機となり、正木グループは、2013年暮れから、一人、また一人と、信濃町の要職から外されていった。

その後も、主流派の教学方針に反発する2通の内部告発文書が流出し、正木は、2015年11月、理事長から参議会副議長という名ばかりの職に更迭。
完全に失脚することとなった。

また、池田先生が公に姿を現さないこともあり、会員の間では、自公連立路線を推し進める本部執行部に対する不満が燻っている。

2012年に懲戒解雇された若手の元本部職員3人を中心とするグループ「足軽会」のように、信濃町で無言の抗議デモを行うなどの批判活動に出る者も現れた。

異論を許さない本部執行部は、そうした不満分子をあぶり出そうと、2015年頃から査問に血道を上げている。

その結果、除名や会館への出入り禁止といった懲戒処分が、次々と下っている殺伐たる情況だ。
https://okwave.jp/qa/q9604032.html

さらに、創価学会は、対等の立場としていたSGI組織を、日本の本部の下に置くことを定めた「会憲」を制定し、組織から教義に至る全権を会長に集中させ、池田家に近い幹部たちの「大粛清」を進めた。

これにより、本部執行部は各国組織に対する「財力・権力・人材」の統制を強力に進める方針だ。

今や学会執行部の決定に、公明党が従う図式が完全に成立した。
「集団的自衛権行使容認の閣議決定」
「安保関連法案、共謀罪法案への賛成」

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このような事実を知って脱会する会員も出てきている。

「戒壇の大御本尊否定」これで脱会決意した地域の重鎮
https://www.youtube.com/watch?v=CPyeaNjHgfk

学会婦人部「会則改変・戒壇の大御本尊否定」で脱会決意
https://www.youtube.com/watch?v=S6WotAQku_8