孫崎亨・広原盛明・色平哲郎達見コミュの【色平哲郎氏のご紹介】アメリカ史上最悪の処方薬──オピオイドを販売するサックラー一家

「深刻とはいえない症状に対しても日常的に使用され、
そのせいで患者がしょっちゅう死亡している。
そんな薬はオキシコンチン以外にありません」

BITTER PILL 　　　https://bit.ly/3iAyDKs

アメリカ史上最悪の処方薬──オピオイドを販売するサックラー一家
By GQ Japan 2019年10月14日

いまアメリカでは1日に約130人が麻薬性鎮痛薬オピオイドの過剰摂取によって死亡している。
その薬の販売元であるパーデュー・ファーマ社を経営するデイヴィド・サックラーに『VANITY FAIR』が迫った。

マンハッタンを見下ろす高層階の会議室にいるのはデイヴィド・サックラー。年齢は30代後半。パーデュー・ファーマ社を創立　サックラー一族の３代目。スラックスにブルーのVネックのセーターという彼の装いはカジュアルだが、しかしこの場のテンションはとうていカジュアルとはいえない。アメリカはいまオピオイド危機でとんでもないことになっていて、各種オピオイド（医療用鎮痛剤）のなかでも主犯格と見られているのがパーデューの製品だからだ。その名はオキシコンチン。

1996年以降、40万人を超えるアメリカ人がオピオイドの過剰摂取で死亡した。そのうち約20万人は、病院で処方されるのと同じオピオイドで。さらに、いまも薬害に苦しむ人が何百万人。48の州、500超の市や郡や部族政府がパーデューを提訴した。同社からサックラー一族にもたらされたリターンは2008年以降だけで40億ドル（約4000億円／1ドル＝100円換算）。ほとんどはオキシコンチンの販売であげた利益だ。

ここ何カ月かのあいだに、多くの研究機関がサックラー一族から寄付される「ブラッド・マネー」と手を切った。メトロポリタン美術館にはサックラー館があるが、彼らもまた、サックラー一族からの贈り物はすべてお断りすると5月に発表した。今回のインタビューの何日か前、グッゲンハイム美術館の中央螺旋階段にオキシコンチンの処方箋を模した垂れ幕が掲げられた。そこにいわく「サックラーよ恥を知れ」。JPモルガン・チェイスのような悪徳銀行でさえ、パーデューとのビジネスからは手を引いた。デイヴィドと彼の妻ジョスはニューヨーク社交界から絶交され、『ニューヨーク・ポスト』によると、アッパー・イーストサイドの自宅アパート
メントを650万ドルで売りに出している。ニューヨークを引き払ってフロリダ州のパーム・ビーチへ引っ越すというのだ。

1952年に会社を創立したサックラー家の３兄弟（そのうちの１人レイモンドはデイヴィドの祖父）は全員すでに故人だし、ファミリー内で現在パーデューに関係している者は今回の件に関して沈黙したままだ。だが、そろそろ誰かが説明しないといけない。一族の投資ビジネス担当で2012年から昨年８月までパーデュー経営陣の一翼をになってもいたデイヴィドは、その役目を自分が引き受けようと決意した。「私には３人の子がいます。そのうちの１人が、いま４歳ですが、保育園から帰ってきて、こういいました。『おともだちが、おまえんちはひとごろしのしごとをやってるんだなって。なんでそんなこというの？』と」。父親としては堪えがたい
ことだった。

サックラーは、「社会奉仕の経営理念がかえって仇になってしまった」と悔やんでいる。40年間「誠心誠意」やってきたのに、と。「オピオイド危機の件で我々を敵視なさっているなら、それは誤解です。話し合うことができたら、きっとおわかりいただけるでしょう」。

パーデューでのオピオイドの開発やマーケティングの歴史を説明するサックラーの話しぶりはおおむね落ち着いた財務屋のそれだが、表情には感情の昂りが表れている。時々は、口調にも。まばたきしながら涙ぐんだり、沸き上がる怒りをなんとか抑え込もうと悪戦苦闘。ルールが変わってしまったせいで、会社が無実の罪に問われている。同社は何件もの訴訟を起こされている。「そもそもオピオイドの製造販売をしたことじたいがまったくもっていけなかったというならともかく、そうでない以上、ああした訴えは正当性に欠けるといわざるを得ません」。今回こうして説明する気になったのは「われわれ一族のため」でもあり、また何年か後に彼の子供たちから今回の件に関して訊かれた際のことを考えても、ここで黙っているわけにはいかなかった。「あのときは、ちゃんとこちらのことを、真実を、ベストを尽くして説明した。ちゃんとそう答えられないようでは、父親として失格ですからね」。

おともだちが、おまえんちはひとごろしのしごとをやってるんだなって。なんでそんなこというの？

このような次第で、パーデューが販売した薬剤のせいで数えきれないほど多くの命が失われたことに対するお詫びの言葉はすっかり後回しになってしまった。「心からの御同情を」とサックラー。一族を代表して。「本来なら、今日は真っ先にそのことを申し上げるべきでした。ほんとに、こんなことになってしまって。事実が明らかになればわれわれへの疑いは晴れるでしょうが、でもそんなことより、いまはとにかく、困っているかたがたのお力になりたい。それだけです」。

サックラーのいいぶん

1991年から1997年にかけてのオピオイド全体の処方回数は7600万回／年が9700万回／年に増えた程度だったが、オキシコンチンが発売されてからの最初の６年間でパーデューがその販促のために使った費用は、前世代の処方薬MSコンティンのときの12倍にも達したという。

デイヴィドの父リチャードは、パーデューがオキシコンチンを猛プッシュしていた1999年に同社の社長となった（その後経営会議の共同議長に）。2019年になって押収された1999年のEメールには「オキシコンチンの大成功にどれだけ私が貢献したことか」と書いている。「人生を賭けたといっても過言ではない」。オキシコンチン発売後の５年間で、その処方された回数は67万回／年からなんと600万回超／年へと増加し、売り上げは10億ドルを突破した。

オキシコンチンはいわゆるスケジュールⅡ（註）に分類され、「使用者を依存症にしてしまうポテンシャルが高い」。そんなことは注意書きにちゃんと、とサックラー。「FDAの認可を受けていますし、どの程度の使用までだったらOKかを決めるのもFDAの仕事です」。

FDA（食品医薬品局）は、オピオイド危機の発生や拡大に彼ら自らが加担してしまった部分があることを認めている。だからサックラーのいいぶんに理があるとしても、そのことをもってパーデューがシロだと判定するわけにはいかない。依存性はないものとしてオキシコンチンをガンガン売りまくっておきながら、問題が起きたあとになって「ちゃんと注意書きでいってますよ」とはひどい。連邦政府監査局によると、1996年から2000年にかけてパーデューは販売部の陣容を2倍以上に増強し、医師や薬剤師や看護師を5000人以上も動員して発破をかけさせ、さらに新規患者には30日間の無料チケットを発行したりもして、処方箋の発行責任者である医師に売り込みをかけたという。

オキシコンチンがもたらしつつある危険について、経営陣は気がついたのか。気がついたとして、それはいつのことだったのか。気がついたならしかるべく対処しないといけなかったし、したとして、それはいつのことだったのか。パーデューとサックラー一族への逆風が強まるなかで、ひとつカギになるのはそこだ。

オキシコンチンをはじめとするオピオイドのリスクに対して、メイン州の連邦地裁が2000年に警告を発している。少なくともその時点で事態の深刻さは明白だったが、しかしパーデューは販売攻勢の手をゆるめなかった。2014年には販売部門のスタッフから経営陣に報告が上がっており、それによると、会社経営の根幹に関わるリスクとして「オピオイドの１回の使用量をもっと少なく」「オピオイドの服用期間をもっと短く」の２大プレッシャーがあるとのことだった。オピオイド危機に対してパーデューはできるかぎりのことをしたとサックラーは言い張るが、そのうちのひとつは、責任の大半をユーザーの側に押しつけることだった。デイヴィドの
父、リチャード・サックラーが2001年に発信したEメールには「なんとしても乱用者に鉄槌を下さねば」と書いている。「犯罪者どもめ。やつらこそが元凶であり問題なのだ」。

そんなリチャードも、さる３月には「あの当時といまとでは、私の認識は異なっております」と証言している。「オピオイドによるものもふくめて、薬物依存症に関するさまざまな情報が入ってきたからです。でもあの当時は、FDAの下した判断に納得できませんでした。こんなことでは患者にとっても医師にとっても恐ろしい結果になるのではないかと、心配でならなかったのです」。デイヴィドによると、彼の父は昔から口下手だったという。「ただでさえそうなのに、Eメールだと、それがさらにヒドいことになってしまいます。もう最悪ですよ」。

アメリカの製薬業界はカネ次第

刑事および民事の複数の裁判の和解費用として、政府は2007年、パーデューに対して６億ドル（約600億円）の支払いを命じた。薬学史上最高記録級の額だったが、そのほかに同社重役の３人が有罪判決を受け、合計3450万ドル（約34.5億円）の罰金の支払いに合意している。６億ドルもの和解金ともなれば会社や一族にとって大事であるのは間違いないところだが、しかしデイヴィドの口調からは、それが些事であるかのようなニュアンスも、微かにだが、感じられる。「あくまで会社からの指示を受けて、ではありましたが、でもなかには、言葉をその額面どおりに受けとった結果、営業先でやりすぎてしまった者もいたのです。そんな社員は予め除去しておかないといけなかったのですが」。

2010年、オキシコンチンは製法が改められ、「乱用防止型」に。錠剤を細かく砕いて粉末を吸引したり溶かした液体を注射したりはできなくなった。「開発には10億ドルかかりましたが、問題解決のためなら」とデイヴィド。「これ以上ないくらい誠意あふれる、かつ倫理的な努力、ということです」。新型が開発されると多くの州の検事総長が称賛したが、その彼らはいまパーデューを相手に訴えを起こしている。「善行が罰せられようとは、なんという世の中でしょう」。

しかし善行ともいいきれない。新型が認可されたタイミングが、旧型の特許が切れるホンの数年前だったからだ。特許切れとなった旧型は普通なら他社にコピーされてジェネリック薬品が出回るところだが、パーデューは妨害工作をおこなった。『エスクワイア』誌の調査によると、「旧型は乱用されやすいのでコピー禁止」というのが彼らのいいぶんだったという。

外の世界からきて経営陣の１人となった2012年の時点では、サックラー一族の名声や資産が崩壊の危機にあるなどとはデイヴィドは思ってもいなかった。「６億ドルの和解金を支払い、５年間にわたる連邦の監視の下から外れ、各州とのこともふくめ、それで済んだと思っていたのです。突然の販売停止訴訟とか、そこで自分が被告になろうとか、そんなことはまさか夢にも……。だから心底驚きました」。ひとついえるのは、アメリカの製薬業界はカネ次第で「事実」を動かすことができる世界、ということだ。水面下で醜い騙し合いがおこなわれている。

FDA管轄下だったところへ2016年にはCDC（アメリカ疾病管理予防センター）も介入してきて、新たなガイドラインを導入した。１回３錠を１日２回というオキシコンチンの処方は、そのガイドラインに引っかかった。というか、それがCDCの狙いだった。「深刻とはいえない症状に対しても日常的に使用され、そのせいで患者がしょっちゅう死亡している。そんな薬はオキシコンチン以外にありません」。

突然の販売停止訴訟とか、自分が被告になろうとか、そんなことはまさか夢にも……

CDCの介入がさらなるバックラッシュを呼び起こし、こんどはHHS（アメリカ合衆国保健福祉省）が出てきた。そのリポートにいわく、処方オピオイドの使用量や使用期間は医師の判断に委ねるべし。要はCDCのガイドラインを帳消しにする狙いのものだったが、それにNAAG（全国司法長官協会）が反応した。「理解不能」と公開書簡で。

こうした状況は「実にクレイジー」だとデイヴィドはいうが、見当外れな意見である。国民の命を守るためのシステムが企業マネーに食い荒らされて崩壊の危機を迎えているいま、医療や健康関係のエキスパート組織だろうと頼りにはならない。そもそも悪いのは製薬業界だ。

「死の罠」の仕掛け人

サックラー一家をもっとも震え上がらせているのは、「オキシコンチンはオピオイド危機の元凶」だとしてニューヨークで起こされた訴訟だ。オキシコンチンは他のオピオイドよりずっと強力であるため、処方された量からわかるマーケット・シェアの数字（４%未満で、それだけ見ればマイナーだ）がまったくアテにならない。
『ジャーナル・オブ・ペイン』誌によると、2004年の時点でオキシコンチンはすでにオピオイド乱用界の主役だった。

オキシコンチンの使用量は2003年にピークを打って以降どんどん減って、いまやオピオイド蔓延の牽引役とはいえない。問題なのは合成オピオイドのフェンタニルで、ミュージシャンのトム・ペティやプリンスの死因はそれの過剰摂取だった。2011年から2016年にかけて処方オピオイドの過剰摂取による死亡事故は減少したが、フェンタニルによる死亡事故は10倍にもなっている。

そのフェンタニルが蔓延する原因を作ったのがパーデューだ、と被害者団体は告発する。まず同社はオキシコンチンで何百万人ものアメリカ人をオピオイド依存症にさせ、次に製法を変更して効き目を弱くした。結果、乱用は減り、代用品を求める元オキシコンチン乱用者がフェンタニルに走った。それをして、サックラーを「死の罠」の仕掛け人という者もいる。

このスジでこられると、デイヴィドとしてはつらい。「でも、どうですか。死の罠といった場合に、その死亡とオキシコンチンとの間に直接の因果関係があったことを証明できましょうか」。言葉選びは相変わらず慎重で、しかし声のトーンはうわずっている。直接の因果関係を証明となると、ハードルは高い。その高いハードルを前にして取り下げられた訴訟も数多い。

アメリカ史上最悪のドラッグ蔓延状況である現下のオピオイド危機に関して、パーデューはどれだけの罪を負うべきか。決着は、最終的に法廷においてつけられることになる。そう信じるのが妥当なところだ。オキシコンチンの製造元を相手取って起こされた1500件を超える訴訟がひとつにまとめられ、この秋にも公判開始となるだろう。結局のところパーデューは破産宣告をすることになるというのが裁判弁護士界の予測で、ただしそうなったとしても、サックラー一族が保有する何十億ドルの資産へは法の手は届かないだろう。

これは確信をもっていえるが、オキシコンチンがらみのことでは彼は自分バージョンのストーリーを100%信じている。見たい「事実」だけを集めて組み上げたストーリー。その世界観では、パーデューは間違ったことはしていない。あとでルールのほうが勝手に変わってしまっただけのこと。2007年の和解の際には支払うべきものをすべてちゃんと支払った。オピオイド危機の収拾のためにウチの会社は懸命に努力しており、それは褒められるべきだ。処罰なんて、とんでもない。今回のインタビューでデイヴィド・サックラーが謝罪というよりもむしろディフェンシブな態度をとっていたのは、つまりはそういった理由からだ。

Photos ピーター・ハパック Peter Hapak
Words べサニー・マクリーン Bethany McLean
Translation 森慶太 Keita Mori

Getty Images (OxyContin, Purdue)

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