孫崎亨・広原盛明・色平哲郎達見コミュの【色平哲郎氏のご紹介】４４　「ブルーゴールド」　　日経メディカル　１０年１月２５日　色平哲郎

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/blog/irohira/201001/513886.html

　映画『ブルーゴールド　狙われた水の真実』が公開された。
　21世紀を迎え、水資源の枯渇が相当深刻な、
　人類の生存がかかった大問題になりつつある。

　「かけがえのない水がお金のあるところにばかり流れたら？」
　このような喉の乾きももちろんだが、飢えも怖い。「食べ物の恨みは恐ろしい」。

　昨今、自国の食料を安定確保するために途上国に農地を獲得し、
　農業開発を進める動きが活発化している。
　農地の取得に乗り出しているのは中国、韓国、中東諸国そして日本などだという。
　いずれも食料の自給がままならない国々である。

　農地を囲い込まれる側は、こうした動きを「フード・ウォーズ」、
　「新植民地主義」と警戒している。

　日本の外務省は、昨年「食料安全保障のための海外投資促進に関する指針」を発表し
、　商社を実行部隊に農地獲得の狼煙をあげた。

　新たな収奪だという批判に対し、外務省は、途上国の農業投資自体は
　農業インフラ整備や雇用創出、生産性の向上など経済発展の礎になり、
　モザンビーク、スーダン、ミャンマー、キューバ、ウクライナなどの政府は
　投資受け入れに積極的だ、と切り返す。

　そして国際的な農業投資には、透明性と説明責任、地域住民・環境への
　適切な配慮などを盛り込んだ行動原則の策定が必要だと主張。

　さらに投資国は投資に見合った利益や食料の安定供給を確保し、
　被投資国はインフラ整備や技術移転を実現して互いに恩恵が得られる、
　そんな"win-win"の関係を実現しようと誘いかける。

　一見、もっともなようだが、この考え方は極めて危険だ。
　第一に食料を国際間の商取引だけで確保できる「商品」としか見ていない。

　飢えと隣り合わせの途上国では、安い労働力と土地、加えて現地ではとても貴重な
　水を投入して作った作物が外国へ運び出され、国民の手の届かないところで
　消費されることに怒りが高まっている。

　ほんの2、3年前、価格高騰で食料が手に入らなくなった中米やアフリカでは
　暴動が起きた。食べ物の恨みは恐ろしい。
　途上国の庶民にとってリアリティのないインフラ整備など、
　はたして説得材料になるのだろうか。

　また、日本国内の農業政策との連携が感じとれない点も危なっかしい。
　これまで「減反政策」で農地を遊ばせてきたこと、農地から宅地や道路、
　工業地、商業地への転用を進めてきたこと、これらの諸政策の総括もないまま、
　海外に農地を求めてよいのだろうか。

　お金さえ出せば大丈夫、相手国の政府や民衆も納得するというのか。
　国際間の交渉ごとは「正当性」が問われるが、そこをどう説明するのか。
　どうもおかしい。
　まずは、国内で膨大な食料を食べ残している現実を改めるのが先決ではなかろうか。

　世界銀行は既に1995年の報告書「水危機に直面する地球」で
　「今世紀（20世紀）の戦争の多くは石油を巡る争いだった。
　来世紀（21世紀）には水を巡る戦争になるだろう」と予言した。
　ハンバーガーを半分食べ残せば、500リットル
　（重量にして0.5トン、風呂桶2杯半分）の水が無駄になるのだそうだ。

　映画『ブルーゴールド　狙われた水の真実』の原題は
　「Blue Gold: World Water Wars」なのだという。
　エネルギー資源の象徴である原油（ブラックゴールド）と並ぶ重要資源が淡水資源。
　今、世界銀行の予言が現実になりつつある。

＝＝＝＝＝＝＝