石原莞爾平和思想研究会コミュのロシアの復讐

ＥＵ諸国は、今現在もロシアから石油・ガス・石炭を輸入しています。ＥＵ諸国でロシアからの天然ガスの輸入をストップした国は、バルト三国とポーランドだけです。ロシアはＥＵに輸出する天然ガスの代金をルーブルで支払うことを義務づけました。

ハンガリー・スロバキアなどはルーブルで払うことを認めましたが、他のＥＵ諸国はルーブルの払いを拒否して、従来どおりユーロで支払いを続けているので天然ガスは供給され続けています。ロシアの経済を止めようとしているに困っているのはＥＵ諸国なのです。

ロシアには化石燃料はいくらでもあるし、食料自給率が高いので経済制裁なんて無理でしょう。日本のように他国にエネルギーも食料も依存している国は防衛面で問題ですが、ロシアは経済を止めたところで何も困らないことでしょう。天然ガスを我慢して自分の首を絞めたところで中国やインドなどが、ロシアの石油ガスを購入してくれるのです。

インドは前年比の２倍の量でロシアの石油を購入しています。中国はウクライナ戦争前に、ロシアから石油・ガス・石炭を買い増す契約を結んでいます。中国はロシアの資源を担保に、いくらでも資金を貸しているので、ロシア政府はお金には困らないのです。

ＥＵから、永世中立国のオーストリアのネハンマー首相がＥＵを代表するかたちでロシアを訪問してプーチン大統領に会い、話し合いを行ないました。ネハンマーはプーチンとの会談が失敗だったかのように言っていますが、演技であるとの見方が有力です。

表向きは過激なロシアを敵視して、アメリカを欺き、裏では世界的な資源高騰の中、ロシアのガスがないと経済が破綻するのでロシアに譲歩しているのではないかと言うのです。ＥＵ諸国がガス代のルーブル払いを拒否してもロシアがガスを止めないところに何かある。

ゼレンスキーがドイツの新聞に語ったところによると、ブチャの市民虐殺がウクライナ側による演出、やらせでないかという疑いをかけ、演出がなかったことを示す証拠を出せと言ってきたといいます。一般市民より多くの情報を持っているEU諸国の上層部にも、ブチャ事件がロシア軍に濡れ衣を着せるための歪曲でないかと疑っている勢力がいるという。

ウクライナ側は、ブチャ事件の現場に第三者の調査機関が入ることを許さないまま現場を片付けてしまったのです。第三者を入れて調査すればはっきりしたのだろうが、マスコミはそれもフェイクと呼んで無視するだろうが、実はマスコミこそフェイクなのであろうか。

欧州はNATOの言いなりになってロシアだけでなく中国敵視も始めています。日本もロシアや中国を敵視しろとNATOから強要されています。アメリカがNATOを扇動していると言うより、NATOが同じ方向で別々に動いている感じになっているのです。

もし２０２４年のアメリカ大統領選挙でNATO嫌いのトランプが返り咲いたらどうなるのであろうか。NATOを「軍事費を払わずアメリカにぶら下がっているだけの安保タダ乗り諸国の集まり」と毛嫌いし、NATOから脱退するかのような姿勢をとり続けました。

そうなれば、日本を含む対米従属の同盟諸国は、世界の資源の多くを持っているロシアに敵対させられ、アメリカがトランプになってNATOはアメリカの軍事力の後ろ盾を失い、力を失うことでしょう。その後はロシアの日本国への復讐が始まり、北海道に攻め込んでくるかもしれません。石原莞爾だったらどのような判断をするのであろうか。

コメント(2)

最初
全て
最新の40件

[1] mixiユーザー 04月14日 13:09

すごく考えてしまいました、変な話ですが、家を焼かれ難民になるならまだしも、身内まで戦争で犠牲になったらと思うと、何て言うんですかね、怒りが収まらないだけではないと思うのですが、それを東京でされたと思うとおぞましいし、アメリカと手を取り合ってなんて絶対あり得ないんですが？平和ボケしている自分がいることになさけない

[2] mixiユーザー 04月15日 05:18

米国追随という態度が、急激に危険な賭けに変化していることが感じられます。日本国もそれを感じているはずでしょう。日本国までもが、米国から離れていくようでは金ずるがいなくなってしまうため、日本海での合同演習を決定したのではないかと思うのです。いつも有り難うございます

ログインすると、みんなのコメントがもっと見れるよ