石原莞爾平和思想研究会コミュの終戦後に石原莞爾が語る

日本は自らの罪によって今日の責め苦を味わっているのである。ただ、開放を念じて共に戦った東亜諸民族の幸多かれと心から祈るものである。ビルマ、安南、ジャワ等の独立、少なくも完全な自治の獲得は達成させたいものである。

今後、これらの後進国に再び安価な綿製品や雑貨を輸出して彼らを搾取する態度は、もはや過去のものとして葬らねばならぬ。東亜の諸国は各国毎に、先ず極力その生活物資を自給することに努めるべきである。

太平洋を渡って大軍を進め、雄大な計画の下に着々と我らを圧して来た米国の戦略は、堂々たる横綱角力の風格であった。さらに彼らの日本進駐は、日本を完全に武装解除し敗戦感を満喫せしめ再び世界の脅威たらしめざるよう、整然たる作戦的体制の下に行われている。

日本国民は驚異の目をもってこれを見ている。蒋介石は、日本が降伏すると間髪を容れず、中国国民に向かって、暴に報ゆる暴を似てするの愚を戒め、武装解除した日本軍人及び一般日本人に対する態度に関し幻聴な訓示を出した、と聞いている。

遺憾ながら日本の報道陣は、蒋介石のかかる態度について発表するところ極めて簡単であるが、われらは米国と中国の態度に王道と覇道の別を最も明確に看取するのである。一億一心、特攻精神等々、戦争中に次々といくたの、標語がまき散らされたが、すべては口先だけの掛け声に終ってしまった。

前首相の宮のいわれた「国民総懺悔」をも同じような結果に終わらせてはならない。真に反省するものは必ずその行動に現れてくるはずである。いわゆる指導者がその責任を痛感するならば、直ちに彼らの特権を返上すべきである。

支那事変を解決することなく大東亜戦争に突入したことは、戦争指導の見地からして許しがたい失策である。大東亜戦争は極めて困難な戦争ではあったが、もしも日本が確固たる方針の下に中国との全面平和を実現し、攻勢の終末点を適当に選定して有利な戦略体制を巧みに活用したならば、米国に比しても著しく劣悪な戦略をもってしても、相当の条件で戦争を終結する可能性も十分にあったと考えられる。

厳正な批判は十分な資料が得られるまで差し控えなければならないが、戦争指導に明確な方針を欠き、人気取りに専念して戦線を無計画に伸長し、敵の反撃にあうや驚くべき軟弱性を暴露して、洪の結果を生んだことは否定しえぬところである。