中東コミュの7月3日東京で中東と環境ビジネス：毎日新聞でイベント紹介

地球温暖化、環境対策のためのバイオ燃料、穀物高騰。そして燃料価格の高騰。今エネルギー問題は、かつてなく緊急の課題だ。
　エネルギーと環境といえば、つい石油＝CO2+価格急騰＝中東産油国は悪者＝中東産油国はエコに無関心、的なイメージにとらわれがちなのではないか。だが、実は今中東で、エコ産業への関心と取り組みが始まっている。CO2排出削減枠の実施に不可欠な排出権取引に天然ガス資源で潤うカタールが乗り出し、代替エネルギー開発をサウジの地で日本企業が進める。最大の石油産出地域で推進される「エコ」は、どういう現状にあるのだろう？
　排出権問題に詳しいみずほ情報総研の齊藤聡さんと、海水温度差発電に取り組むゼネシス社の鈴木明さんにお話を伺う。

このイベント情報は毎日新聞で紹介されました。
http://mainichi.jp/select/science/news/20080630ddm016040016000c.html
ご参照ください。
よろしくお願いします。
イベント詳細は：http://www.japan-middleeast.jp/
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催し：オイルマネーと地球温暖化を解説
　原油高騰がもたらすオイルマネーを元手に、中東諸国がエコ関連事業に乗り出す最新事情を解説する催し「中東と地球温暖化」が７月３日午後２時半から５時まで、東京都港区北青山３のイタリア料理店「オステリア・マラネッロ」で開かれる。

　東京外国語大の酒井啓子教授（現代中東政治）らが主催する連続講座「中東カフェ」の一環。深海と表層水の温度差を活用して発電する「海水温度差発電」のプラント建設をサウジアラビアで行っているゼネシス（兵庫県明石市）の鈴木明・海外事業部長が現地事情を語る。

　また、中東初の温室効果ガスの排出量取引所を０９年に開設するカタールの国情をみずほ情報総研（東京都千代田区）の斉藤聡チーフマネジャーが説明。「脱石油後」に向けた産油国のしたたかな戦略と日本の関係について討論する。

　事前予約制で先着６０人。参加には飲み物代金７００円が必要。申し込み、問い合わせはメールで事務局（nihon-chukinto@tufs.ac.jp）。
問合せ・申込み：(1)名前(2)職業(3)連絡先(メールアドレス,携帯電話等)をご記
入の上、7月2日（水)迄にメールにてお申込ください。