日本企業の動きコミュの149.トヨタが完全復活した3つの理由

　トヨタ自動車グループの労組は今月10日、会社側に5年ぶりに賃上げを要求することを決めた。2009年にトヨタ労組はいったん賃上げを要求しながら、世界的な金融危機の影響を考慮し、基本給の凍結に応じ、昨年まで4年連続で賃上げを要求しなかった。5年ぶりの賃上げ要求は、トヨタが世界市場で躍進していることを示す象徴的な「事件」だ。

　世界的な金融危機（08年）、1000万台規模の大規模リコール（10年）、東日本巨大地震（11年）など相次ぐ打撃で揺らいだトヨタは、昨年1000万台に迫る販売台数を達成した。2年連続で世界の自動車販売首位を守り、世界自動車業界の雄として復活したトヨタの秘密に迫った。

■中国と欧州で過去最高実績

　トヨタは昨年、世界の三大自動車市場のうち中国と欧州で過去最高の実績を上げた。中国での販売台数は91万7500台で、前年比9％増加。欧州では84万7540台を売り上げ、3年連続の伸びを達成した。

　トヨタの成果は反日感情が渦巻く中国と慢性的な低成長に陥っている欧州という悪条件に打ち勝ったという点で意味が大きいと受け止められている。トヨタは米国でも11年に164万台余りに落ち込んだ販売台数を昨年は223万台まで回復させた。日本経済新聞によると、トヨタの昨年の全世界での販売台数が996万台に達すると予測している。生産台数は1000万台を突破したとみられている。

　トヨタの復活に最も貢献したのは、独自の技術力だ。研究開発投資を12年の8000億円から昨年には9000億円に増やし、今年は1兆円を投じる計画だ。多額の投資で得た成果の一つが世界最高水準のハイブリッド車技術だ。昨年欧州ではトヨタのハイブリッド車が15万台以上売れ、前年比で40％以上の伸びを示した。

　円安効果も追い風となった。ディーラーが思い切った値引き攻勢や優遇策を取ることが可能になったからだ。米コンシューマー・リポートが昨年末に発表した値引き幅上位10位圏内にレクサスを含むトヨタ車が4モデルも入った。円安で日本メーカーが価格競争力を備えたことを示している。

　最後に体質改善効果も挙げられる。トヨタは08年以降、相次ぐ危機を経験し、最近3年間で部品調達コストを平均で30％削減した。

■「打倒トヨタ」追撃するライバル

　ライバルもトヨタの追撃に乗り出している。ゼネラル・モーターズ（GM）、フォードはお膝元の米国市場で販売攻勢に出ている。GMは中型トラック「キャニオン」でトヨタが事実上独占（シェア80％以上）している市場の奪還を目指す。フォードは15年までに海外での現地生産台数を現在の年600万台から800万台に増やすほか、年内に20モデル以上の新車を発表する予定だ。

　現代・起亜自動車の新兵器は、今年発売予定の新型ソナタだ。昨年末に発売したジェネシスと合わせ、やや不振の米国市場で巻き返しを図る戦略だ。現代・起亜自による昨年の米国・欧州市場でのシェアは前年比でそれぞれ0.6ポイント、0.1ポイント低下した。

　韓国自動車産業研究所の朴弘栽（パク・ホンジェ）所長は「今年の世界の自動車市場では、完全復活を果たし、世界の自動車市場を席巻しようとするトヨタとそれを追撃するライバルによる激しい接戦が予想される」と述べた。

鄭漢国（チョン・ハングク）記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版　　2014/01/22 08:53
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