日本企業の動きコミュの107.温泉宿「湯けむり発電」、別府で来春試運転

　東日本大震災後の原発事故で自然エネルギーへの関心が高まるなか、有数の温泉地を抱える大分県の民間企業グループが、小型の地熱発電装置の開発に乗り出した。旅館やホテルの井戸から引く温泉水の蒸気を利用してタービンを回す仕組みで、エネルギーの地産地消を目指す。来年３月をめどに泉源数日本一の別府市で試運転に入り、全国の温泉街への普及を進めたいという。

　開発を始めたのは、大分市のタービン発電機メーカー「ターボブレード」、電気工事会社「興栄」など４社のグループ。

　地熱発電では、新潟県十日町市の松之山温泉でも今年１１月から小型の外国製装置で発電を始める予定だが、環境省によると、国内メーカーによる開発は珍しいという。

　装置は縦、奥行き各約６０センチ、横約１２０センチのスペースに収まる大きさで、泉源からホテル・旅館に引かれている温泉水のパイプの一部に設置。直径２０～２５センチのタービンを高温、高圧の温泉水の蒸気で１分間あたり２万回転させ、１時間あたり１００キロ・ワット時を発電して約１５０世帯分の電力量を賄える。

　九州電力がくじゅう連山の火山群にある大分県九重町に設置した発電所（３か所、出力合計１５万２０００キロ・ワット）と基本的な仕組みは同じで、同町の約５０室のホテルでは「（装置２基分の）１時間２００キロ・ワット時で十分足りる」と言う。

　泉源の温泉水の温度が低い場合は、沸点が低いアンモニアの水溶液を使い、温度差を利用して一度に大量の蒸気を発生させる「バイナリー発電」の導入も検討している。

　グループは今後、試作機を別府市に設置。大分県も研究開発費の一部を補助する予定だ。

（2011年8月20日読売新聞）
http://kyushu.yomiuri.co.jp/nature/ecology/20110820-OYS8T00225.htm