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脳卒中＞まひの手回復に新手法　慶応大チーム開発

http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1354969&media_id=2
（毎日新聞 - 09月27日 16:43）

ＢＭＩを利用した新しいリハビリ法の概略図
　脳卒中の後遺症で長期間まひした手の機能を改善させる手法を、慶応大の里宇明元（りう・めいげん）教授と牛場潤一講師らのチームが開発した。スポーツのイメージトレーニングのように手を動かすことを想像し、脳に刺激を与える訓練を繰り返すことで、筋肉の働きを誘発させた。チームは、新しいリハビリ法になるとみて、実用化を目指した臨床試験に着手した。【西川拓】

　国内の脳卒中患者は約１５０万人と推定され、まひが残る人が多い。現在のリハビリでは、比較的軽度のまひを電気刺激などで回復させる方法がある。しかし、数年間も動かなくなった完全まひの患者では、まひしていない方の手足を鍛えるしかなく、事実上治療を断念している。

　チームは、手を動かす際に出る脳波が現れると、手首に装着した電動装具が動くシステムを構築した。

　まひした患者の場合、最初は動かすことのできる人と異なる波形になる。そこで、コンピューター画面を通して違いを確認しながら、手を動かすイメージを繰り返し、正しい脳波が現れると、電動装具が手を強制的に動かす。

　システムを使い、５年間も左手がまひしていた女性が１日１時間の訓練を週５回続けたところ、２週間後には積み木のような器具をつかんで持ち上げられるようになった。当初、筋肉を動かすための電気信号がほとんど出ていなかったが、システムなしでも検出されるようになり、脳の命令を手に伝える回路が新しく形成されたことをうかがわせた。同様の効果は、他の患者でも確認できた。

　脳と機械をつなぎ、情報を出し入れする技術は「ブレーン・マシン・インターフェース（ＢＭＩ）」と呼ばれ、各国で研究が進むが体の機能回復を実証したのは世界で初めてという。里宇教授は「どの症状の患者に効果的なのか、症例を重ねて数年のうちに手のまひの治療法の一つとして確立したい」と話す。

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[1] mixiユーザー 10月18日 02:43

脳死肺移植の女性死亡、公表せず　東北大病院

　東北大医学部付属病院＝７月、仙台市青葉区
　改正臓器移植法に基づき、提供者の意思が不明で実施された５例目の脳死移植で、９月に東北大病院（仙台）で両肺の移植手術を受けた１０代女性が、肺機能が回復しないまま今月８日に死亡していたことが１７日、病院関係者への取材で分かった。

　改正移植法施行後の移植としては初の死亡例とみられるが、厚生労働省は、岡山大病院で肝移植を受けたが１２日に死亡し、同病院が１３日に公表した鳥取県の男性を、施行後初の死亡確認例と説明していた。

　東北大病院や日本臓器移植ネットワークは死亡を公表しておらず、透明性が求められる移植医療のあり方として疑問の声が上がっている。

　東北大病院関係者によると、女性は肺動脈性肺高血圧症で、九州の病院で脳死と判定された４０代女性から提供を受け、９月２日に両肺を移植。直後から移植した肺が十分に機能せず死亡した。移植ネットには報告済みという。

　東北大病院移植チームの近藤丘教授（呼吸器外科）は「医療事故ではなく、公表しなかった」とした。

[2] mixiユーザー 01月20日 10:03

＜イレッサ＞副作用情報届いていれば　夫亡くした妻「なぜ」http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1474402&media_id=2
（毎日新聞 - 01月20日 02:34）

　肺がん治療薬「イレッサ」の副作用を巡る訴訟で、夫を亡くした兵庫県内の原告女性（４８）が１９日、毎日新聞の取材に応じた。夫は副作用死の危険性を知らせる緊急安全性情報が出た当日（０２年１０月１５日）、その情報を知らないまま服用を決め、約１カ月後に４８歳で急死した。女性は「副作用の情報がなぜ軽視され、伝わらなかったのか。過ちを認めてほしい」と訴え、東京・大阪地裁の和解勧告を受け入れ和解協議に着くよう国と企業側に求めた

　女性によると、会社員の夫は終電で帰る日が多い「仕事人間」だった一方、休日は趣味の登山やジョギングを続け、頑強な体だったという。しかし０１年１２月「肺がん」と診断されて入院。医師は女性に「余命１年」と告げた。０２年に入り、抗がん剤治療を受けるための入退院を繰り返した。

　０２年５～６月ごろ、まだ承認前だったイレッサについて「副作用が少なく効果期待」と紹介する新聞記事を夫が見つけ、うれしそうな顔で「これを見て。早く承認されないかな」と女性に手渡した。注射に疲れた２人に飲み薬であるイレッサは魅力的に映った。「副作用が少ないというし、効けば幸運だ。次の抗がん剤治療につながる」と考え、承認を待ち望んだ。

　イレッサは０２年７月に承認され、１０月１５日午前、医師と相談して服用が決まった。ちょうど同日、厚生労働省は肺炎による副作用死の続出を告げる緊急安全性情報を発表した。しかし、夫婦が医師らからこの情報を知ることはなく、夫は同２３日から服用を始めた。

　女性は、医師から手渡されたイレッサの説明書や、輸入販売元「アストラゼネカ社」（本社・大阪市）の緊急安全性情報直後のホームページをプリントアウトし、今も大事に持ち続けている。そこに重大な副作用の危険性を警告する内容はない。

　女性は「和解しなければ訴訟が続く。（自分が救済されるかどうかよりも）これ以上被害者を増やしたくない。国や企業は和解協議に着いてほしい」と力を込めた。
　　　　◇
　和解勧告は１月７日、東京・大阪地裁が同時に出し、国とアストラゼネカ社に対し、緊急安全性情報を出す前にイレッサを服用した原告らの救済責任を認め、情報が出された後についても誠実に協議するよう求めている。原告側は受け入れを決め、国と会社側は和解勧告への対応を２８日までに両地裁に伝える。

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