土木公務員　問題等コミュの正解集〜（河川工学・港湾工学）

残り少ないし、ほんと暗記するしかないですね。

(河川工学）
・日本の河川は、河状係数が大きいため、複断面河道とすることが望ましい。

・計画降雨から基本高水流量を算出する際には、開発等の主な流域条件の変化についても配慮しなければならない。

・水制は、水流に対する抵抗が大きいため、一般に、低水路の川幅が狭い河川において設置することは好ましくない。

・最大計画雨水量を決定するのに用いる確率年は、5〜10年を原則とし、確率計算はトーマスプロット法、岩井法、ハーゼンプロット法などを用いる。なお、流出係数には、工種別基礎流出係数と工種構成から、総括流出係数を用いることを原則とする。

・河川の治水計画を策定する場合、最大の降雨量は河川の重要度に応じて決める。

・ハイエトグラフは降雨の時間的変化を表したグラフであり、このグラフを適当な洪水流出モデルを用いて流出計算を行ったのが、ハイドログラフである。

・計画高水流量とは、基本高水をダム等の洪水調節施設と河道に配分した結果、河道に流すべき流量のことである。

・合理式は洪水調節施設を含まない場合に用いられ、洪水調節施設がある場合は用いない。

・河道を計画する際には、環境への影響が大きいことから、できる限り粗度係数を小さくとるべきではない。

・本川への支川の合流点の形状は、コストの関係上、必ずしもなめらかにする必要はない。

・水際部は生物の多様な生育環境であることから、特に自然環境に配慮した構造とする。

・計画配水量は、平時においては計画時間最大給水量[m3/h],火災時には計画1日最大給水量[m3/d]の1時間当たりの水量に消火用水量を加えたものとする。

・配水施設である配水池の有効容量は、計画1日最大給水量の8〜12時間程度を確保することを標準とし、6時間分を最小としている。

・計画降雨から洪水流量を算定するのに用いられる洪水流出モデルとしては、貯留関数法が用いられることが多いが、流域面積が小さく、洪水流量の観測資料が整備されていない河川の洪水流出解析には、合理式が用いられる。流出係数は土地利用の状況により異なるが、一般に都市部ほど大きくなる。

・計画降雨から基本高水流量を算出する際には、開発等の主な流域条件の変化についても配慮しなければならない。

・水制は、水流に対する抵抗が大きいため、一般に、低水路の川幅が狭い河川において設置することは好ましくない。


(港湾工学）
・岸壁は係留施設の一つで、船舶が離着岸し、その構造様式により重力式係船岸、矢板式係船岸、セル式係船岸等に分類される。

・廃棄物埋立護岸は廃棄物処理施設の一つで、建設工事から発生する建設残土及び港湾工事から発生する土砂等を受け入れるために整備される海面処分場の外周護岸である。

・堤防を設計する上で基準となる計画高水位は、計画された流量が安全に流れるように、必要に応じて湾曲による水位上昇も考慮して決定されている。

・港湾法では、港湾の分類を、特定重要港湾、重要港湾、地方港湾、避難港と分類している。

・岸壁、航路等の港湾施設については、民間企業も港湾管理者の許可を得て建設又は改良することができる。

・外国貿易貨物量のうち、重量ベースでは大半を海上輸送が担っている。

・2001年度の国内の貨物輸送において、トンキロベースでは、自動車54%、内航海運42.2%、鉄道3.8%となっている。

・わが国の港湾の管理運営は、国ではなく地方公共団体、地方公共団体によって設立された法人が行っている。

・外郭施設とは、港外からの波浪、漂砂等を遮蔽し、港内の船舶の航行、停泊、荷役の安全を図るために設置される施設である。

・係留施設は、船の荷役、船客の乗降、船舶の停泊などの目的で、船舶を係留する施設である。

・防波堤の安定計算に通常用いる外力は、波力、静水圧、浮力、自重、地震力などである。

・港湾は貨物や人の輸送を支える交通基盤として利用されるのに加え、海洋性レクリエーションの基地や廃棄物の処分空間としても利用されている。