共産趣味コミュの中国で反ロスチャイルド闘争派が旗揚げ

中国で反ロスチャイルド闘争派が旗揚げ
　－フリーメーソンによる世界金権奴隷支配体制に対する闘いの宣言
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　たつまき jcfkp201@ybb.ne.jp
　
　マルクスとエンゲルスは貨幣制度廃止を提起しないで、イルミナティの金権奴隷支配に協力した。
レーニンは露共第２綱領（1918）でその巨大な誤りを是正して貨幣制度廃止の社会主義戦略を提起したが、翌年から放棄して、真の社会主義を裏切った。
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　Nicholas Rockefellerは米映画監督Aaron Russoとの対談で「社会主義は要するに資本主義だ」と指摘したが、諺の「公論敵より来たる」とはこのことだ。それは旧ソ連と今の中国が実証した。
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　　米国共産党は今回大統領選挙でオバマの公約と全く同じ選挙綱領を発表してオバマを支持し、イルミナティの手先だったことを自己暴露した。日本共産党も不破哲三の「市場経済の社会主義」論で党の総路線を規定して綱領に書き込んで、体制内化し、北京まで行って中国社会科学院で演説して、自分がロスチャイルドの手先であることを事実上世界中に宣言した。
　中国では現に、ロスチャイルドとロックフェラーの投資を受けて、１億2000万人の農民工の無権利・低賃金を犠牲に中国の資本主義化を強力に推進している。中共＝CPCも総じて結局イルミナティの手先だ。
　ロスチャイルドを頭とするイルミナティは中国を世界１の超大国化する方針だ。現にそういう方向へ世界情勢が進んでいる。
　NWOは、結局イルミナティと中国指導部の共通の戦略目標になりつつある。
　しかしその過程では紆余曲折がありうる。人民の抵抗闘争の革命的闘争への成長転化がありうる。
　首切りされて街頭に投げ出された労働者らは「共産党は、中国社会の主人公は労働者だと言ったが、俺たち労働者を裏切った」と公言して抗議している。また同時に中国では、ロスチャイルドを中核とするイルミナティの世界金融支配を暴露した本が07年に公刊されて、50万部売れた。今も売れ続けている：
中国で出版された大ベストセラーのロスチャイルド世界金権支配批判書
　－これは事実上、ロスチャイルドを中核とするイルミナティに対する宣戦布告書だ

宋鴻兵著「貨幣経済」（中信出版社　北京、p278、2007.6出版、07.8第４刷）
推薦者：除林（国家財政金融委員会課長）；張宇燕（中国社会科学院研究員）；楊帆（経済学者）；林永青（価値中国網CEO）；徐東勝（将来北京巨大投資コンサルタント(株)常務取締役）
引用文献：デス・グリフィン「奴隷への転落」；ユースタス・マリンズ「ＦＲＢの秘密」；ユースタス・マリンズ「世界権力」；Ｗ・Ｇ・カー「将棋のコマ」；アントニー・サットン「ウォール街とＦＤＲ[ルーズベルト大統領]」；アントニー・サットン「ＦＲＢの陰謀」－これらは、米国のイルミナティ批判学者らからの援用で、連帯を示している。

以後の出版予定：1.貨幣戦争中国対策篇、2. 貨幣戦争欧州篇、3. 貨幣戦争日本篇、4. 貨幣戦争金融武器篇、5. 貨幣戦争金融３６計篇

　これは、中共指導勢力内部に反フリーメーソン・反金権奴隷支配の闘いを目指す勢力が、60年代の紅衛兵による反資本主義的造反の闘いの精神的精髄を受け継いで存在していることを示した。レプティリアンの変身体だった鄧小平が、中共８全大会で全面的にその意義を否定した、所謂「文化大革命」における紅衛兵らによる鄧小平その他の走資派に対する闘いの歴史上での唯一の前向きの成果は、それだったことになる。
　中国国内のフリーメーソン李財閥など米英資本の手先らと、革命を実現した中共、中国人民の反資本主義・革命勢力の闘いが、深層海流から海面へと動いており、中国の今後を決する。
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　衣食住、医療・教育・老後生活などの無償国家保障の段階的拡大と完全実施に基づく、国民の無償生活保障分野の段階的拡大と、企業の高度累進課税・役員報酬・株主配当の上限設定、資本の海外逃避禁止措置、企業の無償奉仕の段階的拡大を実現し、また特権階級＝天皇一族の巨額の隠し資産の国有化、35兆ドルに達した巨額の売国的米国債の売却・奪還、売国小泉政権がブッシュの会社に貢いだ350兆円の郵貯・簡保資金の奪還などを実現し、こうして労働者と企業のあらゆる生活分野での万事無償奉仕の新人類社会への移行という、イルミナティによる金権奴隷支配体制を廃絶するこの真の社会主義の戦略目標の実現を目指して、米・中・露・仏・韓・日・独・英・ス・加・豪その他の、社会の圧倒的多数者たる被雇用の働く者＝労働者階級の世界的連帯闘争を組織し、拡大する必要がある。
　08年から米国で突発して09年に拡大・深化しつつある世界金融・経済恐慌下で進行している、支配的上層と労働者大衆が従来の生活様式ではやって行けなくなって来ている資本主義の全般的危機が、それを促している。
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