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今日の自殺コミュの2月8日

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京都で89歳男性が変死、長男は重体…殺害後に自殺図る?
 8日午前8時5分頃、京都府与謝野町加悦、無職大月森助さん(89)方の1階寝室で、大月さんが布団の中で耳から血を出して倒れているのを家族が見つけ110番。さらに、大月さん方西隣の元機織り工場で、大月さんの長男(58)が首をつっているのが発見された。

 大月さんは近くの病院に運ばれたが、死亡が確認され、長男も意識不明の重体。宮津署は、大月さんに首を絞めたような跡があることから、長男が殺害後、自殺を図ったとみている。

 同署の発表によると、大月さんは、長男夫婦と、孫娘の家族4人との計7人暮らし。機織り工場は丹後ちりめんなどの織物業をしていた長男の所有で、多額の借金を抱え、2001年に廃業していたという。

(2009年2月8日16時07分 読売新聞)



埼玉の“市民ネット監視隊”自殺阻止など効果上々


女子中高生らに人気のサイトで、薬物販売など違法情報を検索するボランティアの女性(さいたま市で)=水野祥撮影 インターネット上の有害情報を見つけて埼玉県警に通報する「ネット防犯パトロールボランティア」が活動を始めて4か月が経過した。

 現在、10〜70歳代の275人が登録しており、県警にはボランティアからの通報が毎日十数件あるという。通報が事件捜査のきっかけになったり、自殺を食い止めたりしたこともあり、滑り出しは上々だ。

 わいせつ画像など、ネット上に蔓延(まんえん)する違法情報をいち早く発見しようと、県警は2008年8月、18歳以上の県民らを対象にボランティアを募集。10月から通報を受け付けている。

 県警のサイバー犯罪対策センターには、08年10〜12月の3か月間で1141件の通報があった。このうち、児童ポルノや薬物の売買を呼びかけるホームページなど「違法情報」の通報が68件、殺人や放火、爆破を予告する「犯行予告」などの通報が118件あったが、いずれも約7割はボランティアからの通報だった。

 さいたま市緑区の主婦(42)は、日中の空いた時間を利用して、子供を狙った児童買春や違法薬物の販売をうたう書き込みを検索。見つかり次第、県警に通報している。高校2年生の長女(16)が小学生の頃、ネットいじめの標的にされて数か月間不登校になったことが応募のきっかけで、「被害にあった人しかネットの怖さは分からない。私の活動で子供たちを守りたい」と話す。

 自殺を防いだケースもある。ボランティアがネット上に自殺予告とみられる書き込みを発見。通報を受けた県警が書いた人物を特定して説得し、すんでのところで思いとどまらせたという。

 仲間内でしか見られないパスワード付きの「鍵付き掲示板」が増え、ボランティアの目が行き届きにくくなっているという現状はあるものの、県警生活安全企画課は「新しい違法・有害情報など、日々変わるネット環境に対応できるよう、今後も連携を強めていければいい」と期待している。

(2009年2月8日13時05分 読売新聞)



ネット暴力 「表現の自由」には責任が伴う(2月8日付・読売社説)
 全く身に覚えのないことを言いふらされ、非難されたら、どれほど嫌な気分だろう。

 インターネット上で他人を中傷する行為は、「表現の自由」をはき違えた卑劣な犯罪だ。

 警視庁は、男性タレントのブログに事実無根の内容を書き込んだとして、17〜45歳の18人を名誉棄損容疑で近く書類送検する。殺害予告を書いた別の1人については、脅迫容疑で書類送検した。

 18人は、東京都足立区で20年前に起きた女子高生コンクリート詰め殺人事件にこの男性タレントが関与したとするでたらめな話を多数書き込み、名誉を傷つけた疑いが持たれている。

 「炎上」と呼ばれるブログなどへの集団攻撃が一斉摘発されるのは、今回が初めてになる。

 悪質な行為を取り締まるのは当然だ。ブログなどを閉鎖に追い込むため、あおる者もいる。警察は今後も厳正に対処すべきだ。

 憲法で保障された「表現の自由」は、健全な社会を守るためにある。匿名に身を隠したネット上での言葉の暴力とは、無関係だ。

 ネットへの書き込みをめぐっては、自分のホームページに不確かな情報を掲載し、飲食店経営会社を中傷したとして、名誉棄損罪に問われた男性被告が、東京高裁で先月末、逆転有罪となった。

 ネットの個人利用者に限って名誉棄損の基準を緩めた1審の無罪判決に対し、高裁は「被害者保護の点で相当ではない」と批判した。妥当な判断である。

 ネットでの中傷被害は増えており、昨年も中高校生が自殺している。警察庁によると、警察への相談は、2007年に過去最高の約8900件に上っている。

 韓国では、事実に反する内容を書かれた有名女優が昨年秋に自殺した。これを受け、与党がサイバー名誉棄損罪などを新設する刑法改正案を国会に提出している。

 日本では青少年保護を目的とした有害サイト規制法が昨年6月に成立し、4月から施行される。

 罰則はないが、施行後3年以内に必要なら見直すことになっている。今回のような事件が相次ぐ場合には、罰則を伴う内容への改正や新たな法整備を検討する必要も出てくるだろう。

 誰でも情報を発信できる時代だが、それには責任も伴う。

 ネット利用者は、使い方次第で自らの手足を縛りかねないことを認識しておかねばならない。子どものころから、家庭や学校で安易な利用の危険性を教えていくことも大切だ。

(2009年2月8日01時25分 読売新聞)



中野駅で女性
 7日午後1時10分頃、中野区のJR中野駅で、三鷹行き下り普通電車が構内に入る直前、ホーム上にいた女性が線路内に飛び込んだ。運転士が急ブレーキを掛けてとまったところ、女性は線路と電車の約40センチのすき間に、あおむけの状態で横たわっており、足に軽いけがを負っただけで命に別条はなかった。女性は40歳代前後で、中野署は、女性が自殺を図ったものの、偶然、体がわずかなすき間に入り込んで助かったとみている。

 JR東日本東京支社によると、この事故で同線は上下12本が最大で28分遅れ、約1万1000人に影響した。

(2009年2月8日 読売新聞)

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