テクノロジー・電波・超音波被害コミュのマスコミが急いで世論形成する前に

まず、こちらの２つのサイトは、よくお読みください。

サイトが消されてしまうといけないので、PDFやワードで各自のパソコンに保存してください。

五感情報通信技術に関する調査研究会　報告書( 総務省 )　　平成12年11月　＋　被害者のコメント付
■http://daily2.sakura.ne.jp/sommato.html

電磁波過敏症に関する前知識（化学物質過敏症や花粉症との併症は８０％）　筆者のダイジェスト編集
■http://mixi.jp/view_bbs.pl?id=63812771&comm_id=4030102

前項につきましては、あとから、またコメント付で説明を付加しますが、
この研究と人体実験などが、国家プロジェクトであるという書類です。

しかし、もし、これが本当の国家プロジェクトであれば、中国の執政に有利な動きを加速する
目的に沿った嫌がらせや差別、卑猥で下劣な音声送信や、下半身への接触感被害などの
人間としてどうしようもないことが、行われているのでしょうか？

また、各国に先駆けた研究などではありません。アメリカが数十年被害先進国であり、
ロシアは対抗して同レベルもしくはそれ以上のマインドマシンや電磁波による人体操作の兵器を
現在進行形で開発しています。その看板となるのが、KGB出身のプーチンでしょう。

また、イギリスも自国の執政により、深刻な大量監視社会病に陥り、現在復興のための道のりを
死に物狂いで辿ろうとしています。イギリスの自国民にとって、監視とマインドこのトロールは大変
ポピュラーな問題でした。日本の役人は、こういったことをまったく知らないで、フリーメイソン他
国外勢力の言うがままに、命令系統に反抗も訂正もできずに、同じ轍を踏む気でしょうか？

役人も芸人も、あまりにも自分の利を優先しすぎるのか、もう人としてのマインドが残っていないのか。
総理大臣が辞めるのは、家族の安全を脅かされるからなのか？マスコミは情報の精査のためでなく
洗脳を生業とした機関に成り下がっています。これは７３年の計画書どおり、中国共産党によるもの
なのでしょうか？それさえも、国際的な悪のネットワークやコミンテルンに利用された計画上の成り行き
なのでしょうか？？

日本は、馬鹿みたいに、この電磁波規制数値の緩さ故に、各国からの投資を受け、実験場に
されているという風景のほうが、しっくりきます。だから、電磁波規制数値を下げさせてもらえない。
自国を救う精神に立っていないこの措置は、国外勢力によるものであることを示しています。