映画「９１１の子どもたちへ」コミュのご意見をお聞かせください

突然のトピック立て失礼いたします
（管理人様へ、不適切と思われましたらお手数ですが削除をお願いいたします）

東京外国語大学アラビア語専攻４年の鈴木と申します。
テレビから感じた9.11の爆風に今も吹き飛ばされながら、東アラブ世界の政治およびパレスチナ問題について勉強しています。

実は先日の上映会に伺ったのですが、映画を観終わったあとに非常に違和感を覚え、いろいろと友人たちとも話をしておりました。自分も1987年生まれの9.11に衝撃を受けた世代ですが、9.11に対する視点をこの映画と共有することができず、ある種の困惑を覚えております。

それにつきまして、上映直後にはmixiの日記（少々荒っぽいものですが…）を書いたのですが、やはり友人たちばかりですので、複数人でその違和感を共有したに留まりました。制作に関わったと思われる方からも足跡を頂きましたが、特に反応が示されたわけでもなく、困惑は深まるばかりです。

そこで、むしろこの映画を撮られ、また支持されているみなさまにお伺いしたいと思い立ちました。
自分は映画作製についてはまるで素人ですし、あれだけの広報を学生のみで行ったことには（『沈黙を破る』のお手伝いで配給会社シグロの激務を目の当たりにした分、なおさら）驚嘆するばかりです。1年間と言う短い取材、編集、および準備期間であの規模の上映会を開いたことにも敬意の念を抱きました。しかし、映画の内容への批評ならお許しいただけるかと思い、下記掲載いたします。

長文ですが、なにとぞご検討ください。よろしくお願いします。

この問いが、虚しく空を切って通り過ぎないことを祈りつつ。
鈴木啓之


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果して、9.11によって僕らの世代が共有したのは「疑惑」だったのでしょうか？

つまり、最初からアメリカの自作自演路線ばかりで、３つの大切な視点がきれいに抜け落ちてしまっていたことに、同じ世代として怒りすら覚えました。


【第１点】
まず、アメリカの自作自演陰謀説を持ち出すことによって、過去の出来事から9.11がぱったりと切り離されてしまっていること。

　　アメリカによる1979年のアフガニスタンにおけるアラブ義勇兵の支援やサウジアラビアとの密接な関係、その中でおこった湾岸戦争時におけるサウジへのアメリカ軍駐留とそれへの反発、さらには60年代にエジプトにおいて大弾圧を受けていたムスリム同胞団（と、そのなかでのクトゥブ主義の誕生、思想としての展開）やその後の90年代に取り締まりを受けたイスラーム集団やジハード団などの系列がきれいに抜け落ちていることで、あたかも9.11が不自然に降って湧いたかのような印象を与えていると思います。
　　しかし、例えば真珠湾攻撃を「アメリカの自作自演だ！」と言えないように、9.11もそう断言はできないはずです。というのも、実際にそういった行為を意図するようなアクターは確かに存在していたのですから、9.11をアメリカの完全な自作自演と主張するのは稚拙にすぎる判断だと思います。だからこそ、他の多くの9.11陰謀論（さらに加えれば真珠湾陰謀論）でさえ、「アメリカはこれが起こるのを予期しながら予防策を敢えてとらなかった」といったというものに留まらざるを得ないのではないでしょうか？
さらに誤解を恐れずに言うならば、自作自演説を唱える専門家の方の言葉が説得力に欠け、都市伝説的な無責任さに溢れていると思います。「この貿易センタービルの倒壊の仕方は解体発破に似ている」という外見のみの類似性だけで断言している姿に、作り手として疑問は湧かなかったのでしょうか？　僕は、果たしてこの主張が、異例の高層鉄骨である貿易センタービルの建築としての構造を踏まえたうえでの発言なのか疑問です。そういった発言に対する作り手側の検証が映画の中でまるでなされていないと言う指摘に、この映画は答えられるでしょうか？


【第２点】
9.11によって口実を与えられた「テロとの戦い」を、アメリカが直接的に関わるものに限定してしまっていること。

　　「テロとの戦い」という論理は、確かにアメリカが強く主張しました。しかし、この論理の恐ろしいところは、直接的に9.11で被害を受けていない諸国家がこれを援用して、自国の行為の正当化に走ったことであったと思います。例えば、イスラエルのパレスチナ社会への攻撃や、ロシアのチェチェンの制圧、トルコのクルド人対策、中国のチベット鎮圧など枚挙にいとまありません。それを無視して、アメリカのみに焦点を当てるのは、テロとの戦いの論理の社会悪を矮小化してしまってはいないでしょうか？
　　例えば、一昨年から昨年にかけてのイスラエルによるガザ攻撃でも、いまだに「テロとの戦い」の論理が援用され、それによって1400人を超える死者をもたらしたことを、この映画の文脈で語ることは困難だと思います。
　　この、「テロとの戦い」の矮小化という問題点は、第１の問題点であるアメリカの自作自演説にこだわったためにもたらされたものであろうと僕は思います。むしろ、エドワード・サイードやノーム・チョムスキーといった人々が指摘したように、9.11については、その悲劇をアメリカ政府がどのような文脈で位置付け、各国がいかにそれに追従していったのかが重要なのではないでしょうか？　「これは、西欧的な価値観への見境のない攻撃である。だからこそ、そのような理不尽極まりない憎悪に対して、我々は断固として対峙しなければならない」という具合に、アメリカ政府による意図的な曲解が行われていたと思います。上記に挙げた２人はそのことに対して、「歴史的な視点が欠落した無責任極まりない曲解である」との激しい批判を投げかけたはずです。このような視点がこの映画のなかにあったでしょうか？


【第３点】
私たちは加害者であるとの指摘がなされながら、それに対する対策や作り手としての立場がまるで見えてこなかったこと。

　　「アメリカの戦争資金は日本政府がアメリカの国債を大量購入することで賄われており、その日本政府が使用した資金と言うのは銀行や郵便局からの融資であるから、それらを利用している私たちは立派な加害者である」との指摘が映画のなかでなされていました。しかし、これに対する作り手（つまりは学生）の立場が明確ではなく、さらには何の対応策も提示されていないと思います。この性悪説的な描写で、何を訴えようとしたのでしょうか？
　　イスラエル／パレスチナ紛争に関しても似たような運動はあります。「マイクロソフトやインテルはイスラエルを支援している企業だからボイコットすべきだ」という主張が時に声高に聞かれますが、そもそも海外のニュースに接している時点で私たちはこの２つの企業が構築したネットワークの恩恵を受けていますし、おそらく、それなしにはパレスチナへの飛行機も飛ばず、支援物資の管理もできないと僕は考えています。
　　それと同じく、「銀行や郵便局が…」と言ったところで、それなしに生活を送ることはできないはずです。この状況への対応策も示されず、ただ「私たちは悪い。加害者意識を持つべきだ」と言っても、ただの性悪説にしか行きつかない気がします。人が実際に死んでいる横で自己嫌悪に陥るのではなんの解決にもならないと感じましたし、むしろそういったインタビューをとってきた監督はじめ学生たちはこの言葉をどのように受け取り、何を解決策として提示しようとしていたのかが非常に気になりました。

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以上、目を通して頂き、また貴重なスペースをいただきましてありがとうございます。できましたら、忌憚のないご意見、ご批評をお聞かせいただければと思います。