現役店長が送るパチ＆スロ情報コミュの低玉貸営業

各地で除々に広がりつつある低玉貸営業。現在の実態と今後の展望を紹介したいと思います。

まず、低玉貸は大まかに分けてＰ　半パチ（貸玉料２円）＆１パチ（貸玉料１円）　ＰＳ　１０円スロット＆５円スロットとあります。

現段階で答えが出ているのは半パチと１０円スロはもうダメです。もし今から低玉貸営業を考えている場合は１パチか５スロが良いでしょう。理由は簡単『中途半端はダメ』だからです。実際のデータを見ても遊技客の意見を聞いても半パチ・１０スロに対して『以外にお金を使ってしまうが、換金率が酷すぎる！』というのがほとんどです。しかし、１パチ５スロに対しては『換金率が低いのはしょうがないが、負け金額だってたかがしれてるし、遊べるからいい』という意見に変わります。確かにただ遊ぶだけというイメージが強い低玉貸営業において、１万円以上も使う可能性が高い前者は適していないかもしれません。特に全台５号機となったスロットにおいては、ハイリスク・ノーリターンという一面がある為、１０スロでのメリットは遊技客にとって敬遠せざるを得ない充分な理由となるでしょう。

では１パチ５スロを中心とした観点で話を進めていきますが、この形態で営業するに当って、どこに比重を置くか？という事をまずはしっかりと定めた方が良いでしょう。それは「利益」なのか「稼動」なのかという点です。現状「利益」に比重を置いているホールが余り無いのでここで紹介するのは難しいです。しかし、通常の２０スロと大きく利益が変わらないというデータ出てきているのも事実です。平均で台粗利２千円〜３千円が一般的なようです。しかも、特殊景品が千円からという店舗の場合、端玉が２９９枚も出るので、景品利益や端数の利益も意外に侮れません。しかし、３千円以上利益を取ろうとすると低玉貸の「遊ばせる」という観点からズレが生じる為、客離れが起きてしまうのが現状です。
以上の事からも低玉貸営業は「稼動重視」というのが主体となってきています。
稼動を上げる手法はホールによって様々ですが、通常の営業形態のように５台も１０台も同じ機種を並べて使用している店舗は良い結果が生まれていません。Ｐ／ＰＳ共にバラエティを主体とするのが良いでしょう。又、通常形態では動かない機種、Ｐであればウルトラマン・ジョーズ等、ＰＳであればガッチャマン・スパイダー等比較的ギャンブル性の高い機種が受けが良いようです。やはり本当は好きだけども通常形態ではお金がかかりすぎるため、敬遠しがちな機種を打ちたくなるようです。しかし、不人気機種ばかり導入しても稼動ＵＰは望めません。ある程度は旬の機種も導入する事が必要でしょう。現状の各店のやり方を見ていると、新台で４円・２０スロに導入し利益をしっかり確保した後、小台数を１パチ・５スロに移動させるというのが成功しているようです。間違っても低玉貸コーナーに機械代をつぎ込んではいけません！売上・粗利が少ないコーナーにお金をかけてしまっては全く意味がなくなります。あくまでも経費を極力抑えつつ運営をするのが大事です。

地域別のデータを見ると低玉貸が成功しているのはほとんどが郊外店です。これは当然の事ですが、例えば駅前で回転率を上げていかなければならないのに客滞率を上げる手法を取ってしまえば成功するはずがありません。又、都心部等も成功事例が少ないようです。これはやはり地域性の問題でせっかちでギャンブル性を求めている人達には当然受け入れられるわけがありません。田舎の郊外店が最も適しているといえます。自分の店舗はどうなのか？よく検証する必要があるでしょう。

某全国大手が広く展開しはじめていますが、一部では利益を確保するのがかなり難しいという声も上がっているようです。その大きな理由はやはり「人件費」です。売上も粗利も上がらなくなるのに稼動が上がる為、当然人件費がかさんでしまうのです。この為やはり中心に考えなくてはならないのが「相乗効果による４円・２０スロの稼動アップの手段の一つ」と考えた方がいいかも知れません。特に２つの交換率を併用する場合絶対にこの考えが必要です。低玉貸の稼動が確保できているうちはまだ良いかも知れませんが、稼動が落ちた時、４円・２０スロを強くしていないと大変な事になります。

現状ではまだまだ低玉貸営業をしている店舗は限られますが、この先どんどん増えていくでしょう。そうなれば利益確保はもちろん、稼動も望めなくなります。もし、本当にやるなら早い段階で手を打つのが大事です。

最後になりますが、低玉貸をした場合「玉単価が落ちる」ということをしっかりと認識して下さい。稼動も利益も変わらないのに売上が格段と落ちている。この状況で問題が出てくるのは「銀行からの融資」です。やはりいくら利益が上がっていると言っても、企業にとって売上というのはとても大事な要素なのです。ただ店舗単位で考えるのではなく、会社としてどうなのか？という観点で考えるのを絶対に忘れてはいけないでしょう。