国際協力コミュの国際協力における体育・スポーツの可能性について

　初めまして。現在、青年海外協力隊で中東にて活動しているものです。

　私の職種は、体操競技で現在は主に小学校の児童に体育を指導しています。残りの任期も1ヶ月となり、来月帰国予定です。

　現在、世界各地で様々なドナー国が援助および協力をしていますが、日本の青年海外協力隊制度以外で、スポーツを通して協力を行っている団体は少なく、存在しないのかもしれません（間違っていたらすいません）。その理由として考えられるのは以下の3点です。

・国の財政にスポーツにかける余裕がないこと（特にLLDC：後発開発途上国）

・教育省（日本の文部科学省）や国民のスポーツに対する意識が低いこと

・宗教的、文化的背景（特に中東諸国）　　

　以上のような理由が考えられますが、私の任国においては学校カリキュラムにおいて体育は存在しません。私が行った授業は課外活動の時間でした。余談ですが、恐らく私の任国で私が最初の体育の先生だったようでゼロからのスタートでした。言葉の壁もあり、毎時間、毎時間、授業崩壊でした（笑）

　体育・スポーツを取り入れると以下のようなメリット、意義が考えられます（個人的な意見です）。

　?　身体能力、健康の向上
　
　体育・スポーツは、身体教育であり生徒が唯一身体を使って学ぶ教科です。さまざまな運動課題を行う中で、生徒のバランス感覚、空間把握能力等の能力が発達し自らの身体に気付き、意識することは健康な身体を維持し増進することにつながります。また、さまざまな種目を経験することにより生徒の可能性も広げることにもつながり、さらに、健康に関する知識を得ることもできます。

　?　社会性および人間関係の理解

　集団で行う競技は社会性を養うのには絶好の機会です。集団で行う競技は、家庭や社会での役割分担と考えることができ、自らの役割を果たすことの重要性を学ぶことが出来ます。また、他者と協力してプレーすることや他者の失敗をカバーすることは、他者の気持ちを考え行動することにつながり、これは社会に出て生活することには欠かすことの出来ない事と言えます。さらに、審判を行うことにより物事を客観的に見て判断すること、公平性を保つことの理解も期待できます。

　?　計画を立てることの理解および自己変革の助長

　運動課題を習得する際に段階を踏んだ練習を行うことで。目標を達成するための順序を考え計画的な行動を習得することが期待できます。さらに、競技が主に個人競技である場合、練習する課程において、生徒は自分の内面に触れ自己変革を助長することも期待できます。

　以上のようなメリットおよび意義がありますが、さらに私の任国が位置する中東地域は、女性労働参加率自体は1950年代から1960年代にかけての11.7パーセントから1980年代から1990年代の22.8パーセントに増加したが、これは北アフリカ（14.1％：1980年～1990年）の次に低いものです。特に任国は、職業訓練や高等教育を受けた女性の賃金労働に従事する確率は、教育を受けていない女性と比較して70パーセント以上も高くなります。任国は、後発開発途上国（LLDC）であり、人間開発指数（HDI）は150位（全177カ国）です。ですから、任国における女性のエンパワーメントを発展させることは任国の社会、経済発展に直結するものでもあります。よって、社会性を身につけることができる体育を女子教育に取り入れることは女性の社会進出を助けるものであり、その果たしうる役割は大きいといえるでしょう。なにより、生徒も体育を望んでおり私が指導した生徒達は非常に活発的で運動課題および運動を行う場を与えると積極的に身体を動かしました。生徒は、身体活動を求めている一方で、体育がないというのは非常に残念であり、生徒の可能性を小さくするものです。

　一日を＄１以下で生活している人に対し、体育・スポーツの振興と謳ってみても、あまり意味を成さないかもしれません。それは、スポーツは自己満足の世界であり高次元の欲求であると考えられるからです。

　しかし、途上国が発展しある程度の社会基盤ができると体育・スポーツは国の潤滑剤として大きな役割を果たすと考えられます。また、WFPが行っている学校給食制度により就学率を向上させるプロジェクトのように、体育・スポーツが生徒にとって学校に行く動機、言い換えるとノンフォーマル教育の一つになりうるのではないかと考えています。

　以上が私の意見ですが、国際協力における体育・スポーツの可能性についての意見を皆様から伺いたくトピックを立てさせていただきました。長文、乱文失礼しました。

参考文献および資料

国際協力事業団国際協力研究所　編著　中近東諸国における身体教育の特質と国際協力の
ありかたに関する研究[2001]

Determinants Of Female Labor Force Participation In Yemen -Empirical Analysis From
Labor Force Survey- [2006] 神戸大学

国連開発計画　編著　人間開発報告書2006　国連開発計画[2006]　

　