株式プロメテウス計画コミュの平均株価１万８０００円台回復、過熱感なき上昇は本当か？

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2007/2/23(金) 午後 8:12 | 新聞担当デスク | 株式

新聞担当デスクのＹです。

　今週（１９～２３日）の株式相場のトピックは、何といっても平均株価が当面の心理的フシ目と見られていた１万８０００円の大台を６年９カ月ぶりに突破してきたことです。昨年１１月下旬には１万５６００円水準だったことを考えると約３カ月間で１５％程度の上昇をみせたことになります。ちなみに今回の上昇局面で間違いなく“主役”を演じた新日本製鉄（５４０１）は１１月下旬の４８０円水準から現在の８２４円（２３日高値）まで、なんと７０％もの上昇をみせています。

　したがって、昨年１１月下旬からの上昇相場の特徴は、時価総額が大きく流動性も高い東証の「ＴＯＰＩＸコア３０」銘柄や平均株価２２５種採用銘柄が中心となってリードした相場といえましょう。

　一方で、多くの市場関係者からは「過熱感なき上昇相場」という言葉が聞かれるのも事実です。それはなぜでしょうか。その「過熱なき」を証明するものとして、毎日の新高値銘柄の推移があります。新高値はその年の最高値を更新した株価のことで、４月から１２月までは、その年の高値を、１月から３月までは前年１月以降の期間での最高値を指します。平均株価やＴＯＰＩＸが新高値を更新してくると、当然のことながら１７００銘柄以上ある東証１部上場銘のうち２００～３００銘柄が連日新高値を更新するという現象が起こります。

　ところが今回の昨年１１月以降の上昇局面で、毎日の新高値銘柄数を調べてみると、最も多いのが、平均株価が１万８０００円に乗せた２月２２日の１００銘柄で、他の日はすべて２ケタまでにとどまっているです。ちなみに、相場にかなり過熱感があった２００５年の１１月から年末にかけては、新高値数が４００を上回るという極端な現象も起きています。この新高値銘柄の少なさは「上昇しているのは一握りの銘柄に限られており、上昇機運は全体相場には波及しておらず、過熱感はない」という結論になるのです。

　さらにもうひとつ、東証１部の指数のなかで「個人投資家の実感を最も良く表している」とされる「東証単純平均株価」があります。この指数は、東証１部上場の全銘柄の株価の合計を全銘柄数で割った単純なもので、増資や株式分割、配当権利落ちなどは考慮しないため、指標としての連続性はないものの、純粋な平均株価として市場の状況を良く表しています。

　この単純平均の２月２３日終値は４９２円ですが、いまだに昨年来高値の５７９円（２００６年２月７日）に比べて１５％も低い水準にあるのです。もし、今後も本格的な循環物色が継続するとすれば、これまで「置き去り状態」となっていた中・小型の低位株も脚光を浴びることになるでしょう。その時こそ本当の「過熱感」を警戒しなけばなりません。

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