科学は愛ですコミュの静かなる戦争のための沈黙の兵器

（Silent weapons for quiet wars：5月3日英語版配信分）

『怪文書発見』
　http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060611
　[日本人が知らない 恐るべき真実]

１．「彼ら」の戦術

最後に、日米戦争まで時間がないという根拠をもう一つ示したい。ここに、「Silent　Weapons　for　Quiet　Wars」、「静かなる戦争のための沈黙の兵器」という小冊子がある。これこそが、「影の政府」の世界支配のためのマニュアルの日本語訳である。

　[『静かなる戦争のための沈黙の兵器』(p.30、61)、文明批評學會（訳）(1993)、文明批評學會]

このマニュアルは、1986年7月7日、まったく偶然にベールを脱いだ。ジャンボジェットで有名なボーイング航空会社のある従業員が、処分品のＩＢＭ系のコンピューターを買ったところ、その中にこのデータが残っていたのである。

それにはこのような文章がある。「万一の場合、収支のバランスをとるために戦争という手段に訴えなければならない。極限すれば、戦争は債権者を破滅させる手段に過ぎず、政治家とはとるべき責任をとらなかった行為を正当化し、一般大衆の分別に目つぶしを喰わせるために公然と雇われた殺し屋である」

この殺し屋がいざとなったら米軍の地下基地に逃げ込む政治家たちであり、雇い主はアメリカのことである。先に述べたように、現在、アメリカは国内の財政赤字と貿易赤字を抱えている。アメリカの債券を大量に握っている日本に対し、核兵器、化学兵器、プラズマ兵器を使って日本を徹底的に破壊し、その赤字を一気に解消するとともに、軍需産業を中心として莫大な利益を上げようとしているのである。そして彼らにとって、余計な民衆を核によって大掃除し、その利益を多国籍企業や彼らの手先である政治家だけで山分けしようというのである。そのためにマスコミをコントロ−ルして事実を隠してきた。

このマニュアルにはこのように書かれてある。

次のことによって、かれらの感情を解放してやり、彼らのわがまま勝手と感情的・肉体的な活動の中に放縦さを増やしてやる。

１．メディア――特にテレビと新聞――を通じて、セックス、暴力と戦争を集中砲火であびせ続け、毅然と立ち向かう感情を軟化させる（心的・感情的にレイプする）。

２．彼らが欲するものを与えて――過剰に――思考に「カロリーが高いがまずい食品」――彼らが真に必要とするものを奪い取る。

歴史や法律を書き変え、大衆を変質者がつくり出したもののとりこにさせる。このようにしてこそ、かれらの目や心を、その人間にとって必要なことよりも、自分とは無関係なでっちあげたものごとへそらせることができる。

この計画を基本として、アメリカは、日本を弱体化させるために、様々な手段を使って、日本人を無知化してきた。日本文化の素晴らしさを気づかせず、アメリカ礼賛を行なわせ、アメリカ文化を移入することにより、日本人本来が持つ素晴らしさを消滅させてきた。そして、アメリカ社会の悲惨な状況が、今、日本に現われようとしている。



２．教育制度

ＧＨＱの民間情報局教育課の使命は、日本人の思想、生活、および行動の形態を変えていくように、日本の教育制度を利用することであった。そのために、必要な教育改革を教育課が起案し、マッカーサーの承認を得た後、文部省を監督しつつ、教育制度に適用して、教育改革を達成させるという方法がとられた。

戦後、日本人の教育は、アメリカ礼賛という形で行なわれ、また、長い歴史で培われた日本社会、日本文化の良ささえも否定するような思想を植えつけられたのである。

戦後日本の学校教育は、知識詰め込み型の教育であり、日本人から、思考力、思索力を奪ってきた。そこでは、膨大な知識を詰め込まれ、ただ、与えられたことを要領よくこなす、ということに重点が置かれた。この、点数重点主義、偏差値重点主義は、一部のエリート選別を行ない、その他の大部分は、落ちこぼれというレッテルを貼られ、単純な肉体労働の供給源として、教育され、無知化、動物化されてきた。また、一部のエリートにしても、自ら思索するのではなく、上の者から言われたことを能率的にこなす能力を身につけるだけであった。

その結果、日本人は自由な発想を奪われ、画一化され、個性を奪われてきた。あるいは、思考力を奪われ、無知化し、情報に流されるようになった。

そして、これこそ、彼らが国民を支配する上で、好都合なものであった。



３．マスコミ

マスコミが極度に発達した現代社会においては、テレビの果たす役割が非常に大きく、容易に世論を形成、思想を統一することができ、その公平性、中立性が要求される。しかし、マスコミも一つの企業であり、その財政基盤であるスポンサーとしての大企業、あるいは国家権力などの影響下に置かれている。

現在のテレビ放送は、国民を無思考へと導く、暴力、スポーツ、グルメ、セックス、レジャー、お笑いといった享楽的情報以外、流さなくなってきた。軽薄短小なアメリカ文化が移入されたのである。これにより国民は、このような情報に流され、無知化し、彼らによってコントロールされているのである。



４．味覚

彼らの味覚を変えるという計画は成功し、今や、街ではハンバーガーやフライドポテトなど、アメリカ生まれのジャンク・フード、すなわち、栄養のないクズ食品があふれている。これらはじわじわと効いてくる毒薬にほかならない。日本の伝統的な食生活は破壊され、彼らの他の策略とあいまって、日本人は一億総半病人といった状態でその健康が根底から脅かされている。

ジャンクフードが、わたしたちを無知にしているということは、このような実験からも立証されている。つまり、ジャンクフードをやめるだけで、クラスの平均点が16点も上がった実験例が報告されている。その実験では、まず、飽和脂肪と砂糖が減らされ、続いて合成着色料や甘味料、合成保存料が除かれた。どれも、ジャンクフードに大量に含まれているものだ。

　[『２００１年の子どもが危ないシリーズ?　栄養編』(PP.83-86)、九元淑生ほか(1991)]　

先程の沈黙の兵器の一節で、カロリーが高いがまずい食品を過剰に与え、僕たちの思考をストップさせるという彼らの計画が、まさにこのように実行されているのである。

あなたも思い当たるふしがあるに違いない。あなたはすでに彼らの手のうちにあるのだから。歴史上の出来事は、偶然に起こったかのようにわたしたちは思いこまされている。しかし実際は、すべて彼らによって仕組まれており、僕たちは実はだまされているのだ。真珠湾攻撃を仕組んだルーズベルト大統領はこう言った。「政治の世界において何ごとも偶然に起こることはない。それは、そうなるように事前に計画されていた。それに私は賭けてもいい」

このようにしてアメリカは、学校教育を詰め込み主義にして若者を忙しくさせて考える暇を奪った。また、マスコミを使って若者を無知にして反抗すらできなくさせ、受験戦争によってお互いをライバルにさせて若者が集団になることを防いだ。



５．分断策

この集団をバラバラにするという作戦は国際的にも用いられている。例えば、前回ロシアの大統領が来日して後、すぐにロシアの核廃棄が話題になったのは日本とロシアの間にひびをいれるためである。そのためにアメリカはグリ−ンピ−スの船を日本海に派遣し、ロシア船の行動を監視させたのである。このグリ−ンピ−スという団体は環境保護団体のようにみえるが、実態はアメリカ傘下の宣伝部隊だ。

エリツィン・ロシア大統領は1993年10月11日、国賓として来日した。エリツィンは日本の財界との懇談会では、森林開発、燃料・エネルギー、新交通網、光ファイバー通信などの分野において、日本からの投資協力の要請を行なった。さらにエリツィンは、細川首相との会談において、サハリン沖の石油・天然ガス開発、シベリア森林資源開発、極東の通信網施設という交渉継続中の大型プロジェクトの推進に向けて、日ロ両政府が協力を拡大するとの確認を得た。

まさに、日ソ会談は成功したかのように見えた。しかし、エリツィンが日本を離れてわずか数日後の10月17日、日本人の感情を逆なでするような事件が報道された。ロシアの放射性廃棄物投棄専用船が、北海道の西方約530kmの日本海上で、液体放射性廃棄物の海洋投棄を行なったのである。この投棄船日本海航行の様子がＮＨＫテレビなどで繰り返し放送され、日本国民のロシアへの経済協力の思いは急激に冷めてしまった。

日本人の多くは核に対して強いアレルギーを持っており、そうした事情をロシア政府が知らないはずがない。

ことの発端は、国際環境保護団体と称するグリーンピースが、投棄の模様をビデオに撮って、ＮＨＫに送り届けたことにあった。グリーンピースは早くから、ロシアの日本海における核廃棄の情報をつかんでいたのである。ジャーナリストのビクター・マーケッティは、グリーンピースの正体について、こう言明している。

「グリーンピースはかなり以前から米英両国の情報機関につながる太い資金パイプを持っており、このパイプを通じて流入する税金御免の資金を用いて活動している。グリーンピース自体、すでに1987年時点において3000万ドルに上る非課税の献金を受け取ったことを認めている。この献金の大部分はイギリスのフィリップ殿下がその長を務める『世界自然保護基金（ＷＷＦ）』拠出したもので、この団体の黒幕がアメリカ、イギリスの情報機関なのである」

この核廃棄を日本政府よりも先に察知していたのはグリーンピースのみではなかった。国際原子力機関、アメリカ、西欧諸国の首脳部は事前に通知を受けていたにもかかわらず、日本と世界の世論には故意に知らせなかったのである。では、なぜ、アメリカは日本とロシアを結びつけたくないのか。

彼らは、ロシアのシベリアに眠る無尽蔵の地下資源が、日本の技術力で開発されることを恐れているのである。なぜならば、それによって日本は新たな経済活力を生み出すことができ、また、日本が彼らの石油資源に頼る必要がなくなるからである。彼らは新世界秩序実現に向けて、強引に各国を従わせるのだ。

このようにアメリカは日本がアメリカの手から離れることを未然に防いできた。

[『ユダヤで解けるロシア』(PP.167-172)、宇野正美(1994)、三交社]