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＜チャートは1968太平電業・5457住友鋼管＞

日経平均などの株価指数が高止まりするようなら、短期資金は個別株物色の様相を強めるだろう。主力株を避け、信用取り組み妙味のある銘柄群や、インデックス売りを浴び難い中小型株を選好する公算が大きい。
政府は環境対策として2012年までに家庭用の白熱電球を廃止する方針も打ち出しており、今後の照明の主役はLEDになることが予想されることに加え、液晶のバックライト用途でもLEDの普及は拡大している。

大和証券によれば、2030年頃までに世界で合計500基超の原発新設が見込まれている（世界原子力協会調べ）。アジアだけでも2025年までに新設される原発の発電規模は中国の2億キロワットを筆頭に、インド4000万キロワット、韓国1500万キロワット、タイとインドネシアが各600万キロワットに達している。中国では150基以上の新設に当たる。アジアばかりではない。ロシア、ブラジルなどの新興国のほか欧米主要国でも原発新設が相次ぐ。

期末接近で日本輸出企業のリパトリ（本国への資金還流）絡みの円買いニーズは強まる公算が大きい。このため、季節的に円安に振れ難い。季節要因を無視して円安になるほどの好材料が飛び出さない限り、一段の円安は期待薄だ。

パイプ・継手・バルブなどの配管機材は、主に液体や気体など、流体の輸送に用いられている。機材・施工技術の発展により、マイクロ水力発電への活用や、コジェネレーション（熱電併給）システムの熱運搬への活用で、環境に対応した設備向けの商品が出されている。同時に水道・ガスなどライフラインの安定した供給に必要不可欠な技術でもあるが、日ごろその恩恵に気づきにくい。近年、全国でインフラの老朽化、とりわけ水道管の更新の遅れが問題視されるようになっており、このまま行くと事態の深刻化も懸念されている。厳しい建築不況の中、配管関連企業は新たな需要がいつ動き出すかと期待をもって注視している。

環境対応、新たな需要－水道管更新へ一部動き出す

　近年、地球環境、自然環境の問題が世界的にクローズアップされる中で、オフィスビルや店舗などの業務部門で省エネルギー化の取り組みが一段と進んできた。その中で空調、配水などを利用したエネルギーのリサイクルが注目されている。例えばある事業所では、空調用配管を更新し、用水をマイクロ水力発電に活用できるようにした。それによって、ほぼ1年で4万キロワット以上を発電し、25トン分の二酸化炭素（CO2）排出量を押さえたという。

　環境対応型の都市化を進めようとしている関東の自治体の中では、ゴミ焼却場や工場などで排出される温熱・冷熱を都市全体での給湯・冷暖房に利用するような計画もある。都市全体での実現にはまだ遠いが、熱を運ぶのに適した施工法や、管工材の開発で排熱利用に適した商品が徐々に家庭用、事業所用に採用されつつあり、CO2削減などで効果を上げている。

　またコスト対策の観点から石油精製プラントなどの配管で、漏れた油を検知する油膜検知器の導入が広がっている。その動きから類推して、今後、根本的に漏れを防止する高機能ガスケットの導入につながっていくのではないかと期待する声もある。そのほか漏洩した管の補修・補強を断水の必要なくできる機具が出されるなど、ユーザーのニーズに細やかに応える商品の開発も進められている。

　管材・設備機器そのものの省エネ化対応、リサイクルの取り組みも急速に進んでいる。環境関連分野での新たな需要は着実に増えてくると見られる。