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今日のニュースコミュの2008年2月14日(木)-東京-晴 7℃/-1℃

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ハートチョコ★中国でもバレンタインデーの習慣浸透、贈り物にバラが人気

 バレンタインデーの習慣が広がりつつある中国では、この日のために贈り物としてバラを買う人が増えている。バレンタインデー前日の13日、北京(Beijing)の廟会(縁日)では、多くの人々がバラを購入する姿が見られた。バラを販売する露店では陳列方法や売り方にさまざまな工夫が凝らされている。



ハートチョコ★バレンタインデーに向け買い物客でにぎわうクウェート市

 バレンタインデーを間近に控えた12日、クウェートの首都クウェート市(Kuwait City)では店舗にバレンタインデー関連商品が並び、贈り物を探す買い物客でにぎわった。



ダッシュ(走り出す様)★ポスター騒動の「蘇民祭」に報道陣170人 岩手

 JR東日本がポスターの張り出しを断った騒動で注目された岩手県奥州市の「蘇民祭」が、13日夜半から開かれた。14日早朝まで8時間以上にわたる「裸の男と炎」の奇祭に、例年の3倍に膨れあがった報道機関47社、約170人も含め、大勢の見物人が詰めかけた。

 この日は日中も気温が零下の真冬日。五穀豊穣(ほうじょう)を願い薬師堂などを回る祈願祭が始まると、「ジャッソウ、ジョイヤサ」のかけ声が境内に響いた。

 今年はポスター騒動に加え、メーン行事の際に男衆が裸体になることなどが「公然わいせつに当たる」として警察から事前に警告を受けた。1000年以上続くとされる国指定無形民俗文化財の伝統行事だけに、地元には「スタイルは変えられない」と反発もあり、祭りのなりゆきが関心を集めた。

コメント(7)

★タイの警察、バレンタインデーに若者の監視を強化

 タイの警察当局はバレンタインデーの14日、ホテルやショッピングモールなどで、若者の行動監視を強化する。同国ではバレンタインデーに、10代の若者の約4分の1が性行為を行うとの調査結果が明らかになっている。

 バンコクではバレンタインデー当日、市内のすべての公園で照明がついたままとなるほか、親は10代の子どもが早い時間に帰宅するのを確認するよう求められる。

 また警察官や教育省から派遣される係官は、未成年がホテルなどを利用していないかどうかパトロールする予定。バンコク警察当局のスポークスマンは「公園やレストラン、ショッピングモールなど、性行為の出発点となる可能性のある場所を巡回する」と述べた。
目★外国人講師を次々「解雇」 NOVA継承のジー社

 倒産した英会話学校大手NOVAの事業を継承した「ジー・エデュケーション」(名古屋市)が、昨年11月に再雇用した外国人講師の雇用契約を一部更新せず、事実上解雇していることがわかった。ジー社側は「NOVAから引き継いだ契約期間が切れた講師のうち、勤務態度が悪いなどの講師を更新しなかった」としている。一方、講師を支援する労働組合は「再雇用時に契約期間に関する説明を尽くしておらず、違法な雇い止めだ」として、15日に大阪労働局に申告する。

 ジー社側によると、同社は昨年11月以降、NOVAの社員約200人と外国人講師約1200人を再雇用。講師については、「NOVAと講師が結んだ雇用契約期間を継承した」といい、期間が残り少なかった講師は同12月と今年1月に満了を迎えた。

 その際、ジー社側は「休みが多い」「受講生からの抗議が多い」などと判断した講師については契約を更新しなかったという。更新しなかった講師数については「期間満了を迎えた講師の3割」と説明。具体的な数は明らかにしていない。

 講師の支援労組「ゼネラルユニオン」(大阪市)には1月以降、契約更新を拒否されたとする約200人の講師から相談が相次いでいるという。山原克二委員長は「ジー社は講師に対し、NOVAの雇用契約期間を引き継ぐと明確に説明していない。更新拒否は3割より多く、契約期間が残っているのに雇用を打ち切られた講師もいる」と話している。
もうやだ〜(悲しい顔)★昨年のネット自殺書き込み、警察が本人特定105人
 
 昨年1年間にインターネット上に書き込まれた自殺予告のうち、警察が本人を特定できたのは105人で、前年を41人上回ったことが、警察庁のまとめでわかった。

 このうち72人は、警察の説得や救護措置で一命を取りとめた。

 ネット上には依然として多数の自殺サイトが開設されており、警察庁は、危険な書き込みについては、即座に個人情報を開示するよう業界団体に協力を求める。

 同庁によると、全国の警察が、第三者からの通報などをきっかけに、昨年1年間に把握した自殺予告は前年比46件増の121件。この中の16件は、書き込み主がネットカフェや職場のパソコンを利用するなどしていたため、本人を突き止められなかったが、105人はプロバイダーの情報などから特定した。

 うち9人が実際に自殺を図ったものの、警察や家族が救助。自殺予告した女性の自宅を割り出し、首をつったところを警察官が間一髪で助けて、病院に搬送したケースもあった。63人は説得によって自殺を思いとどまり、残る33人はいたずらなどだったため、死者は1人もいなかった。

 予告方法では、掲示板への書き込みが68件で最も多かった。掲示板で集団自殺に参加しようとした人から相談を受け、警察官が待ち合わせ場所に向かい、車の中で七輪を燃やして自殺しようとしていた男女を説得したり、いじめを理由にネット上で自殺予告した子どもを思いとどまらせたりしたケースもあったという。

 警察庁と総務省では2005年8月、電気通信事業者協会などネット関係4団体と運用指針を結び、自殺の日時や場所などが具体的に書かれるなど切迫性がある場合、プロバイダーから書き込んだ人物の個人情報の提供を受けることになった。しかし、この指針は必ずしも徹底されておらず、警察の照会に容易に応じないプロバイダーもあるため、同庁は改善を求める。

目★大リーグ薬物疑惑公聴会、クレメンスと元トレーナーが証言

 13日の公聴会で宣誓するマクナミー氏(左)とクレメンス投手(右)ワシントン──大リーグの薬物汚染に関する「ミッチェル・リポート」を受けた米下院の監督・政府改革委員会の公聴会が13日開かれ、リポートで名指しされたロジャー・クレメンス投手と、元トレーナーのブライアン・マクナミー氏ら3人が証人として出席したが、クレメンス投手とマクナミー氏の主張は平行線をたどり、疑惑解明には至らなかった。

 サイ・ヤング賞を史上最多の7度受賞したクレメンス投手は、マクナミー氏から注射されたのがビタミン剤であり、違法薬物ではなかったと発言。しかしマクナミー氏は、クレメンス投手の指示でステロイドなどを注射したと反論したうえ、2002年を最後にこうした薬物の投与を止めたと述べた。マクナミー氏はさらに、スター選手の糾弾による優遇措置を約束されておらず、自身が偽証する理由はないと強調したうえで、成績を上げるための薬物使用が「標準であり、野球文化の一部」だったと語った。

 クレメンス投手の主張は、ヤンキースでチームメートだったアンディ・ペティット投手の宣誓供述とも矛盾している。ペティット投手は同委員会で、クレメンス投手から1999年と2000年にヒト成長ホルモンを使用したことを告げられた、と証言した。クレメンス投手はこの点について、ペティット投手の聞き間違いだとしている。

 同委員会のワックスマン議長は、「誰かが真実を語っていない」との見解を表明した。証人の偽証が明るみになった場合、重罪に問われる恐れがある。
走る人★ゼッケン受け取り満面の笑み、東京マラソンの市民ランナー

 「東京マラソン」市民ランナーの受け付け始まる(東京ビッグサイトで) 3万人が東京都心を駆け抜ける「東京マラソン2008」(読売新聞社など共催)の市民ランナーの参加受け付けが14日、東京ビッグサイト(東京都江東区)で始まった。

 大会会長の石原慎太郎・都知事が「東京の名物になってもらいたい」と開場を宣言すると、待ちわびた多数の市民ランナーが、次々とゼッケンを受け取っていた。

 埼玉県鶴ヶ島市の会社員、四條憲夫さん(57)は「参加できる喜びをかみしめながら、レースを楽しみたい」と満面の笑み。4・7倍の抽選で出場が決まった市民ランナーは大会前日の16日までに、ゼッケンなどを受け取ってエントリーする。

 会場では、伝統芸能などの催しのほか、読売新聞社など約70団体のブースが設けられ、専門家による完走へのアドバイスや展示などを行っている。
犬★クローン犬1匹1600万円=韓国で商業化、米女性と初契約

 世界初のクローン犬を誕生させることに成功したソウル大と提携する韓国のバイオ関連企業「RNLバイオ」は14日までに、米国の女性から死んだ介助犬の複製依頼を受け、飼い犬のクローン化で初めての契約を締結したことを明らかにした。契約額は15万ドル(約1600万円)。今後、巨大な市場であるペット犬をめぐる「クローンビジネス」の加速化も予想されるが、倫理面での批判も出そうだ。
 
 複製を依頼したのはロサンゼルスに住む身体障害者の女性。1年半前に死んだ自らの介助犬の体細胞を保管しており、クローン化を同社に要請した。来年2月までにクローン犬を誕生させる契約で、この女性は「わたしの手足となってくれた犬。この時を待っていた」と喜んでいるという。
 
 ソウル大は2005年に初めてクローン犬の誕生に成功。0.8%に過ぎなかった成功率を現在は25%まで上昇させ、今年1月にはRNL社と協力し、クローン専門施設を設立した。 
目★<金貨オークション>目玉は「明治13年の旧2円」 財務省

 財務省は24日、明治から昭和初期に発行した保有金貨の最後の公開オークションを東京都内で開く。保有金貨は05年に売却を始め、インターネットを含め計12回のオークションを実施してきた。今回の目玉は、87枚しか発行されず、財務省は1枚しか保有していない「1880(明治13)年の旧2円」など。

 財務省が保有していた金貨は1871(明治4)年から1932(昭和7)年に発行した3万2683枚で、24日にオークションにかけるのは最後の1433枚。いずれも戦後、連合国占領軍に接収され平和条約締結後、日本政府に返還された。

 金相場の上昇に合わせ、財務省は05年から財政再建のため売却を開始した。日銀地下金庫に納められた文字通りの「埋蔵金」の売却益は計50億〜60億円に達する見込み。税外収入としてすべて一般会計に繰り入れる。

 会場での参加は締め切ったが、http://www.mof.go.jp/singikai/kinka_kenkyukai/kinka_kenkyukai2.htm#kanrenで出品カタログを閲覧し書面で応札することは可能で、23日まで受け付けている。問い合わせは運営担当の「AJCオークション」(03・4500・6333)。

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